ピクテ・サステナビリティ・マルチアセット・ファンド
愛称 モンド
追加型投信/内外/資産複合
ファンドの特色
1.
分散投資の徹底
- 様々なアセット・クラス(資産)へ分散投資し、 ポートフォリオ効果注1を追求することで、リスクに対するリターンの向上を狙います。
2.
ESGを考慮した魅力的な運用戦略へ投資
- ESGへの取組みなどを考慮し高い運用力が期待できる戦略を選別し分散投資します。
3.
機動的に資産配分を変更
- 市場環境およびESGスコア注2に応じてアセット・クラス(資産)やその配分比率を機動的に変更します。
4.
最新の投資手法も活用
- 株式や債券などの伝統的な投資とは異なる投資戦略、オルタナティブ戦略を採用する投資信託証券への投資も行い、更なる分散投資効果を追求します。
愛称の「モンド」は、フランス語で「世界」を意味しています。
サステナビリティ(持続可能性)を意識した世界への投資を通じて
世界をより良くしたいという想いが込められています。
愛称の「モンド」は、フランス語で「世界」を意味しています。
サステナビリティ(持続可能性)を意識した世界への投資を通じて
世界をより良くしたいという想いが込められています。
注1 「 ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組合わせて分散投資することで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
注2「ESGスコア」とは投資対象およびポートフォリオ全体のESGへの取組み度を数値化したピクテ独自の指標です。
※ ファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドからの投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。なお、直接為替予約取引等を行う場合があります。各指定投資信託証券につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)をご参照ください。※ 投資する投資信託証券の中には、為替ヘッジを行う投資信託証券も一部含まれます。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがあります。 ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
モンドのアセット・アロケーション戦略
値動きの安定性を意識した国際分散投資
当ファンドは、様々なアセット・クラス(資産)へ国際分散投資をします。
日本の投資家向けに運用される当ファンドでは、日本円ベースでのリスク管理を行い、長期的な値動きの安定性を意識し、円資産(円建て資産や円ヘッジの外貨建資産)を積極的に組み入れています。
資産配分比率
2024年8月末現在、グラフの内訳は投資先ファンド/銘柄
オルタナティブとは
上場株式や債券などの代替となる資産や戦略のことであり、収益機会の多様化や分散投資効果によるポートフォリオ全体のリスク・リターンの向上を図るために用いられます。(以下はオルタナティブの一例であり、当ファンドで必ず投資を行うものではありません。)
[例]
● コモディティ(金や原油等) ● ヘッジファンド型運用(ロング・ショート戦略等) ● プライベート・エクイティ(非上場株式)
※円資産の比率は、円建資産の比率と外貨建資産の為替予約の比率から計算した概算値です。 ※資産配分比率は実質比率(マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率)です。四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。
市場環境に応じた資産配分の機動的な変更
各資産の配分は、資産毎のリターンとリスクの見通しをもとに市場環境に応じて機動的に変更します。また、為替変動リスクも市場環境に応じてファンド全体でコントロールします。
※上記はイメージです。
モンドにおけるESGとは
1. 持続的な成長に必要なESGの視点
地球温暖化や人権問題などへの関心の高まりとともに、環境や社会に及ぼす影響にも配慮して活動を行うことが国や企業に求められています。
こうした人々の要請に応える上で重要となるのがESGを考慮した取組みであり、国や企業が人々の支持を集め、持続的な成長を遂げるために必要になると考えられます。
ESGを評価する際のポイントと例
主な評価ポイント
温室効果ガス排出量/資源の活用方法/生物多様性
+
自然との共生に向けた取組み
- 生産工程での再生可能エネルギーの積極利用
- 野生動物保護のための資金拠出・調査協力
-
高環境負荷、生物多様性の毀損
- 日常業務での紙の大量廃棄や電力の浪費
- 省資源化、生分解可能資源の活用に消極的
主な評価ポイント
人権への取組み/製品の質・安全性/地域との共生
+
ダイバーシティや機会平等への配慮
- 人材の採用において性別・国籍等が多様
- 自己啓発・スキルアップのための制度が充実
-
ワークライフバランスへの意識欠如
- 育児や介護休暇の制度不備・取得がしづらい
- 異動・昇格に対する社内の不公平感
主な評価ポイント
情報開示の姿勢/法令順守/資本効率に対する意識
+
積極的な情報開示と高い透明性
- 中期経営計画の策定
- 役員報酬や社会的な取組みの情報開示
-
法令順守と公平性に対する意識の低さ
- 贈収賄・不適切営業の防止措置の不備
- 独立社外取締役の不在
※上記は2024年8月末現在のものであり、今後変更される場合があります。※写真はイメージです。
2. ESGの視点を取り入れたアセット・アロケーション戦略
当ファンドでは、特性の異なる資産を複数組合わせることで、ポートフォリオ全体の値動きを安定化させるアセット・アロケーション戦略を採用していますが、同時にESGに注目した投資銘柄の選定を行います。
ピクテでは、ESGを考慮した運用を行うことは、リスクの抑制と長期的なリターンの獲得に寄与すると考えています。
当ファンドの運用イメージ
※上記は運用のイメージを示したものであり、実際のリターンが着実に積み上がることを示唆あるいは保証するものではありません。
3. 多様なデータを基に独自の「ESGスコア」を算出
投資対象の分析・選定には、ESG分析に特化したチームの見識や複数の調査会社のデータから算出したピクテ独自のESGスコアを用いた分析を行います。
多数のESGデータを収集
- 複数の調査会社が提供するESGデータを使用
複数の調査会社を活用する理由
財務データと異なり、ESGに関するデータは様々な手法による推計に頼らざるを得ません。限られた情報による評価の偏りを防ぐため、ピクテは複数の調査会社のデータを活用します。
投資対象毎にESGスコアを算出
- 投資対象国/企業毎に、E・S・Gそれぞれのスコアを算出し投資対象を評価
ポートフォリオのESGスコアの算出と管理
- 算出した投資対象のESGスコアを合算
- 全データを日次でシステムに反映して管理を実施
※上記は2024年8月末現在のESGスコアの算出・管理に関する概要であり、今後変更される場合があります。
運用体制
ピクテの自社年金の運用も担当する運用チームが、ピクテ・グループの様々なチームからの豊富な情報を活用し、実質的に運用を行います。
当ファンドは、運用チームからの助言を受け、ピクテ・ジャパンが運用を行います。
運用チーム
エリック・ロセ
ヘッド・オブ・マルチアセット(スイス)
ピクテ・ジャパン
スティーブ・ドンゼ
運用本部
副本部長
情報共有
- ピクテ・ストラテジー・ユニット
パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
- 他拠点のマルチアセット運用チーム
- 債券運用チーム
- 株式運用チーム
- オルタナティブ運用チーム
- ストラテジスト
- エコノミスト
- リスク管理プロフェッショナル
- ESG専門チーム
※運用体制は2024年8月末時点のものです。上記は今後変更される場合があります。
エリック・ロセに聞く
資産保全を体現する戦略の運用者が考える
ピクテの「目利き力」とは
エリック・ロセに聞く
資産保全を体現する戦略の運用者が
考えるピクテの「目利き力」とは
モンドではじめるサステナブルな投資
私たちピクテが大切にしてきた「責任投資」の考えをベースに開発されたモンドは、複数の投資対象への投資を行うマルチアセット・アロケーション戦略を用いることで中長期的に安定したリターンの獲得とともに幅広いESG分野への貢献を可能にするサステナブルな投資を目指します。
プライベートバンクを源流とするピクテが大切にし
世界の富裕層に支持されてきた
「資産を保全する」と「サステナビリティ(持続可能性)」という考え方
モンドはこの2つの考え方を運用に取り入れたファンドです
ファンドの詳細はこちら
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お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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