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世界の富裕層向けの運用を日本のお客様へ｜Wealth Trust
リスクを抑えてリターンを目指すファンド｜アルテ
愛称
クアトロ
ピクテ・マルチアセット・ アロケーション・ファンド
追加型投信/内外/資産複合
ファンドの特色
1.
分散投資の徹底
- 様々なアセット・クラス（資産）へ分散投資し、 ポートフォリオ効果注を追求することで、リスクに対するリターンの向上を狙います。
2.
魅力的な運用戦略へ投資
- 高い運用力が期待できる戦略を選別し分散投資します。
3.
機動的に資産配分を変更
- 市場環境に応じてアセット・クラス（資産）やその配分比率を機動的に変更します。
4.
最新の投資手法も活用
- 株式や債券などの伝統的な投資とは異なる投資戦略、オルタナティブ戦略を採用する投資信託証券への投資も行い、更なる分散投資効果を追求します。
イタリア語で数字の「4」を意味するクアトロ。
その由来には、運用における4つの特色があります。
イタリア語で数字の「4」を意味するクアトロ。その由来には、運用における4つの特色があります。
注 「 ポートフォリオ効果」とは、値動きの異なる複数の資産を組合わせて分散投資することで、個々の資産の値動きが相殺され、ポートフォリオ全体としてのリスクが軽減されることをいいます。
※ファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドからの投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。投資信託証券への投資のほか、有価証券指数等先物取引等および為替予約取引等を直接行うことがあります。ポートフォリオの一部は為替ヘッジを行うことにより、為替リスクの低減を図ることがあります。各指定投資信託証券につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。
日本の物価上昇率を上回る設定来のパフォーマンス
クアトロの設定来のパフォーマンスは日本の消費者物価指数の伸びを上回って推移してきました。
クアトロの基準価額と日本の消費者物価指数の推移
日次、期間：2013年12月12日（設定日）～2024年8月30日
国債と同程度まで価格変動リスクを抑えた運用
クアトロは日本国債や世界国債（円ヘッジ）と同程度の価格変動リスクでありながら、相対的に高いリターンとなっています。
主要資産とのリスク・リターン比較
円ベース、日次、期間：2013年12月12日（設定日）～2024年8月30日
※クアトロおよび各資産の詳細についてはページ下部「市場の混乱を経験してきたクアトロ」の注記内をご参照ください。 ※リターンは税引前、価格変動リスクは日次の騰落率の標準偏差（ともに年率換算）。 ※日本消費者物価指数は月次、総合 ※上記グラフは過去の実績をご参考のためにお示ししたものであり、将来的にクアトロのパフォーマンスが日本の消費者物価指数の伸びを上回ることを保証するものではなく、また、クアトロの運用目標を表すものでもありません。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
リスクを抑えるための運用｜ ポイント1
徹底した分散と魅力的な戦略への投資
クアトロは、様々な資産への徹底的な分散投資と最先端の運用手法を取り込む柔軟性で、変動の激しい市場環境においても安定的なパフォーマンスを追求します。
資産配分比率
2024年8月末時点、グラフの内訳は投資先ファンド/銘柄
※円資産とは円建て資産や円ヘッジの外貨建て資産をいいます。
オルタナティブとは？
上場株式や債券などの代替となる資産や戦略のことであり、収益機会の多様化や価格変動リスクの低減を図るために用いられます。（以下はオルタナティブの一例であり、当ファンドで必ず投資を行うものではありません。）
[例］
● コモディティ（金や原油等） ● ヘッジファンド型運用（ロング・ショート戦略等） ● プライベート・エクイティ（非上場株式）
※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。ただし、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンド（適格機関投資家専用）の株式先物、債券先物、オプションプレミアムについては、株式、債券の構成比に含めて集計しています。 ※四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
リスクを抑えるための運用｜ ポイント2
「円ベース」でのリスク管理
日本のお客様にとって最適なポートフォリオになるように、基軸通貨を円とする運用を行い、適切な為替リスクの管理を行います。
クアトロの円資産比率（概算値）の推移
月次、期間：2013年12月末～2024年8月末
※円資産比率は、円建て資産と円ヘッジの外貨建て資産の合計です。
リスクを抑えるための運用｜ ポイント3
機動的に資産配分を変更
資産毎のリターンとリスクの見通しを基に、機動的に資産配分を変更することにより、市場環境の変化に柔軟に対応しています。
資産配分比率の推移
月次、期間：2013年12月末～2024年8月末
1｜
2016年
英国EU離脱（ブレグジット）懸念
英国国民投票は僅差になると予想されたため、万が一に備えてポートフォリオ全体のリスクを低位にする必要があると判断。債券を中核に据え、金への組入比率をわずかに引き上げ。
2｜
2018年
米中貿易戦争/米利上げ懸念
「米中貿易戦争」「米国株式の割高な株価水準」などに対する警戒感の一方で、リスク資産の選好が進んでいると分析。株式の組入比率を引き上げる中、VIX指数先物の組入れやナスダック指数先物を売建て、市場の混乱に備えた。
3｜
2020年
コロナウイルス感染拡大/景気後退懸念
景気後退サイクルへの突入も警戒される中、ディフェンシブ関連株式などを中心とした構成のまま、株式全体の比率を引き下げ。
4｜
2022年
世界的なインフレ懸念/金融引き締め
世界的な金利上昇に対応するため、インフレ連動国債を保有しつつ債券比率を引き下げ、デュレーションを短期化。
※構成比は実質比率（マザーファンドの組入比率×マザーファンドにおける当該資産の組入比率）です。ただし、マザーファンドの投資先ファンドであるピクテ･デルタ・ファンド（適格機関投資家専用）の株式先物、債券先物、オプションプレミアムについては、債券、株式の構成比に含めて集計しています。 ※四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
市場の混乱を経験してきたクアトロ
過去の市場の混乱時においては、株式などの高リスク資産は大幅に下落しましたが、クアトロの下落幅は相対的に抑えられました。
※各下落局面は、クアトロの基準価額の下落率が大きかった主な局面を示しています。 ※クアトロ：クアトロの基準価額、日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（円ヘッジ）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券（ヘッジなし）：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式（ヘッジなし）：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX
※指数はすべてトータルリターン ※基準価額は1万口当たり、実質的な信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮していません。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
長期投資で高まるリターンの安定性
過去の実績では市場の変動の影響を受けて短期的に不安定な動きとなった時期もありますが、長期で投資することにより年率のリターンは安定する傾向がありました。
基準価額の投資期間別騰落率
日次、期間：2013年12月12日（設定日）～2024年8月30日
※基準価額は実質的な信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮していません。 ※上記は、投資期間毎の年率リターンの推移です。例えば、「投資期間5年（年率）」の「2018年12月12日」は2013年12月12日～2018年12月12日の5年間の年率リターンを示しています。
運用体制
当ファンドは、下記運用チームからの助言を受け、ピクテ・ジャパンが運用します。
スイスと日本の運用チームは、ピクテ・グループの豊富な情報を活用しながら、日々のミーティングで市場環境や資産配分などに関する議論を行い、きめ細やかな運用を行っています。
運用チームからの助言を受け、ピクテ・ジャパンが運用を行います。
運用チーム
マルチアセット（スイス）
エリック・ロセ
ヘッド・オブ・マルチアセット（スイス）
運用責任者
ピクテ・ジャパン
スティーブ・ドンゼ
運用本部
副本部長
情報共有
- ピクテ・ストラテジー・ユニット
パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
- 他拠点のマルチアセット運用チーム
- 債券運用チーム
- 株式運用チーム
- オルタナティブ運用チーム
- ストラテジスト
- エコノミスト
- リスク管理プロフェッショナル
※運用体制は2024年8月末時点のものです。上記は今後変更される場合があります。
エリック・ロセに聞く
資産保全を体現する戦略の運用者が考える
ピクテの「目利き力」とは
エリック・ロセに聞く
資産保全を体現する戦略の運用者が
考えるピクテの「目利き力」とは
1805年の設立以来、 世界の富裕層の資産を守ってきたピクテからの選択肢
クアトロは、株式や債券だけでなく、オルタナティブ戦略を含む徹底的な国際分散投資に加え、
市場環境に応じてその配分比率を機動的に変えることなどにより、
相対的に安定した値動きの中でリターン向上を目指すファンドです。
ファンドの詳細はこちら
基準価額や分配金の推移、目論見書、販売会社等をご確認いただけます。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
※クアトロ：クアトロの基準価額、日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（円ヘッジ）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券（ヘッジなし）：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式（ヘッジなし）：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX ※指数はすべてトータルリターン ※基準価額は1万口当たり、実質的な信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮していません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。