15年を超える歴史
これまでの歩みと想い

2005年2月｜ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）」の運用開始

投資対象となる世界の高配当利回り公益企業の株式は、安定的な配当収入と緩やかな株価の上昇が期待できる株式「資産株」の代表格。当時としては珍しい毎月分配型の株式ファンドとしてピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）が誕生。その3年8ヵ月後の2008年10月には、決算頻度を年1回としたピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）を設定。

2007年1月｜グロインが国内有数の資産規模に

公益企業の安定性と毎月分配という仕組みが評判を呼び、運用開始から1年6ヵ月後の2006年8月にはピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の純資産総額は1兆円に。さらに5ヵ月後の2007年1月には純資産総額が2兆円にまで拡大。国内有数の規模を誇る投資信託として、幅広い個人投資家からの支持を集めることに。

2007年5月｜新規購入の申込受付を停止

適温相場（ゴルディロックス）という言葉が使われ、世界経済および金融市場に対する過度な楽観論が台頭。純資産総額が3兆円に迫るまで成長したピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の新規購入のお申込みの受付停止を発表（同年11月に再開）。

2008年9月｜100年に一度の金融危機の余波

「100年に一度の金融危機」とまで言われたリーマン・ショックを受け、世界的に株価が急落。企業業績の安定性が魅力の高配当利回りの公益企業の株式に投資するピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）もその影響は避けられず、基準価額は大きく調整することに。

リーマン・ショックとは、米国の投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻したことに端を発した世界的な金融危機。米国の住宅バブル崩壊とサブプライム・ローン問題の影響を受けて大手金融機関が連鎖破綻するとの不安が広がり、株式市場の暴落などに発展。

2009年3月｜下落相場の終焉

リーマン・ショックによる世界景気への影響が広がる中、世界の株式市場は一旦底打ちすることに。同時期にピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の基準価額も下げ止まりを見せた。ただ、危機直後に中国が4兆元（当時のレートで約60兆円）の景気対策を打ち出すなどするも、世界景気の先行きは依然として予断を許さない状況が続いた。

2011年3月｜為替変動リスクを抑えたファンドの運用を開始

2009年の相場底打ち以降、新興国株を中心に世界的に株価が戻り基調となる一方、株式市場は不透明感が拭いきれない局面に。こうした中、変動を抑えながらじっくりと収益を積み上げていきたいとのニーズが高まりを受け、短期的な振れ幅の大きい為替変動リスクを低減したピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース　愛称：グロイン・マイルドが誕生。その5年4ヵ月後の2016年7月には、決算頻度を年1回としたピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）円コース　愛称：グロイン・マイルド1年を設定。

2014年5月｜勤労世帯の資産形成のためのファンドの運用を開始

公的年金に頼るのではなく、一人ひとりが老後に向けた資産形成を行っていくという世間の機運が高まる中、確定拠出年金向けにピクテ・グローバル・インカム株式ファンドDC　愛称：グロインDCを設定。

2014年7月｜株式投資に伴うリスクを抑えたファンドの運用を開始

リスクを抑えながら世界の高配当利回り公益企業の株式への投資を行うピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）フレックス・コース　愛称：グロイン・フレックスとピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）フレックス・コース　愛称：グロイン・フレックス1年を設定。両ファンドでは、市場環境に応じた株式の実質組入比率の変更や為替変動リスクの低減を図る「フレックス戦略」を導入することで、相場変動による下落リスクの低減を目指した運用が行われる。

2017年10-12月｜全国47都道府県でセミナーを開催

「今後どうなる？ 世界公益株式投資」と題してセミナーを開催。世界公益株式指数が約10年ぶりに史上最高値を更新したことに注目し、豊富なデータとともに今後の注目ポイントを解説。

2019年12月30日｜純資産総額1兆円に

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）の純資産総額が4年半ぶりとなる1兆円を突破。