今知りたい、資産株としてのグロイン
今知りたい、
資産株としてのグロイン
資産株としての
グロイン
資産株とは
資産形成の手段として長期の保有に耐えうる株式のこと。一般的に、業績が安定していて財務内容が良好でかつ、配当が比較的高いなどの特徴を持つインカム株式などを指します。
ピクテの運用するファンドでは、相対的に配当利回りが高く業績の安定している世界の公益企業に投資するグロイン・シリーズが挙げられます。
※グロイン・シリーズとは世界の公益株式に投資するファンドの総称です。為替ヘッジをする円コースやリスクを抑える工夫をしたフレックス・コース、決算頻度の異なるファンドを取り揃えています。
資産株としての公益株式の2つの魅力
日常生活に不可欠なサービスを提供する公益企業は、景気変動の影響を受けづらく、デフォルト（債務不履行）率が相対的に低く、事業基盤が安定している業種だと言えます。
世界の企業の業種別デフォルト（債務不履行）率
平均値、年次、期間：1988年～2020年
※業種はMoody’sによる分類、消費財とリートの間にある18業種は省略
出所：Moody’sを基にピクテ・ジャパン作成
株式のパフォーマンスは値上がり益と配当収入からなりますが、相対的に高い配当利回りはパフォーマンスを下支えすることが期待されます。
各株式の配当利回り
2022年5月末現在
※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、新興国株式：MSCI新興国株価指数、日本株式：TOPIX、世界株式：MSCI世界株価指数、米国株式：MSCI米国株価指数、利回りは配当利回り（税引前）、実績ベース
出所：リフィニティブ・データストリームを基にピクテ・ジャパン作成
資産株の中の資産株
世界公益株式の総資産に占める有形固定資産の比率を見ると、世界株式や世界情報技術（IT）株式よりも、相対的に高い水準にあります。資産株の中でも、有形固定資産を多く保有している世界公益株式は、資産株の中の資産株とも言うことができます。
総資産額に占める有形固定資産比率
※世界株式および各業種別有形固定資産比率：MSCI世界株価指数およびMSCI各業種別株価指数の構成銘柄の2022年5月23日時点で取得可能な直近決算期の有形固定資比率を各業種内の構成比で加重平均し算出 ※有形固定資産比率：有形固定資産（純額）/資産総額
出所：ブルームバーグを基にピクテ・ジャパン作成
商品価格上昇時に相対的に優位
過去、商品価格が上昇した1年後から世界公益株式が世界株式を上回って推移する傾向がありました。直近では、2020年4月を底に商品価格は高騰し、物価上昇要因となる中、世界公益株式が優位となってきています。
商品価格（1年先行）、世界公益株式と世界株式の相対パフォーマンス
米ドルベース、月次、期間：1997年12月末～2022年5月末、商品価格は1997年12月末＝100、相対パフォーマンスは1997年12月末＝1として指数化
※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、世界株式：MSCI世界株価指数、商品価格：S&P GSCI商品指数、指数はトータルリターンベース。
※商品価格（1年先行）の期間は1996年12月末（1年先行1997年12月末）～2022年5月末（同2023年5月末） ※世界公益株式のパフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 出所：ブルームバーグを基にピクテ・ジャパン作成
物価上昇と利上げ時にも堅調な値動き
過去、世界公益株式は、景気拡大を背景に米国政策金利が引き上げられ物価が上昇する局面で、株式市場全体とともに上昇しました。必ずしも同じ状況ではありませんが足元では米国など各国の物価が上昇しており、経済への悪影響も懸念される中、改めて資産株とも言われる公益株の魅力が高まりつつあると見ることもできます。
米国の政策金利・物価上昇率と世界公益株式のパフォーマンス
米ドルベース、月次、期間：1998年11月末～2022年5月末、世界公益株式は1998年11月末＝100として指数化
※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、トータルリターンベース ※米国物価上昇率：米国消費者物価指数（CPI）全項目 ※米国政策金利：フェデラルファンド金利誘導目標 ※米国政策金利上昇局面：開始直前の月末から金利上昇局面の上限の月末の期間（1999年5月末～2000年12月末、2004年5月末～2007年8月末、2015年11月末～2019年6月末、2022年2月末～2022年5月末） ※世界公益株式のパフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
出所：ブル－ムバーグを基にピクテ・ジャパン作成
公益株式投資のヒント
インフレ時の
企業価値の評価
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物価上昇と
公共料金設定の仕組み
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公共料金設定の
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インフレ時の企業価値の評価
原油価格や金属などの商品価格の上昇などが足元のインフレをけん引しています。経験則からはインフレ時には土地や建物、工場などの実物資産、つまり有形固定資産の価値が高まる傾向がありました。そのためインフレは、総資産における有形固定資産の割合が多い企業の価値や株価評価にとって、プラスの影響をもたらす可能性があると考えられます。
保有する有形固定資産の価値上昇を貸借対照表（バランスシート）へ反映したイメージ
有形固定資産が増える前のバランスシート
有形固定資産が+10％増えたと仮定し、時価評価した場合の仮想のバランスシート
※純資産を自己資本＝1.0として表示 ※有形固定資産を時価評価し、増価部分を純資産（自己資本）の増加と評価した場合のイメージ図です。実際の会計処理ではありません。 ※特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向等を示唆するものでもありません。
インフレ時の企業価値の評価
足元のインフレにおいて、原油価格や金属などの商品価格も上昇も影響しています。
そのためインフレ時には土地、建物、工場などの実物資産つまり有形固定資産の価値が高まり、総資産におけるその割合が多い企業の価値や株価評価が上昇すると考えられます。
保有する有形固定資産の価値上昇を貸借対照表（バランスシート）へ反映したイメージ
有形固定資産が増える前のバランスシート
有形固定資産が+10％増えたと仮定し、時価評価した場合の仮想のバランスシート
※純資産を自己資本＝1.0として表示 ※有形固定資産を時価評価し、増価部分を純資産（自己資本）の増加と評価した場合のイメージ図です。実際の会計処理ではありません。 ※特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向等を示唆するものでもありません。
物価上昇と公共料金設定の仕組み
公益企業の収益の基となる公共料金の設定の仕組みは国や地域によって異なります。
米国の規制下の電力料金の決定を例にすると、電力料金はその企業の持つ設備（有形固定資産）の金額に長期金利の水準や利益率等を勘案し算定・認可される一定のレートを掛け、それに燃料費などのコストを加えて決定されます。
したがって、これらの要素は物価上昇時には公益企業の増収増益要因となり易い仕組みとなっています。
米国電力料金決定の例（簡略化イメージ）
※上記はイメージであり、図および説明は規制下の米国電力料金決定の仕組みの例を簡略化したものであり、必ずしもすべてを網羅するものではありません。
インフレ時の資産運用として
グロインを組入れるという選択
グロイン・シリーズ・ラインアップ
世界の公益株式に投資するピクテ・グローバル・インカム株式ファンドは、為替ヘッジをする円コース、またリスクを抑える工夫をしたフレックス・コースや決算頻度の異なるファンドを取り揃えています。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/隔月分配型/1年決算型）
世界の高配当公益株式に投資するピクテの旗艦ファンド
概要を見る＞＞
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）
円コース
世界の高配当公益株式に投資し、外貨建て資産の為替変動リスクを抑える
概要を見る＞＞
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）
フレックス・コース
世界の高配当公益株式に投資しつつ、下落リスクの低減を目指す
概要を見る＞＞
iTrustインカム株式（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）
先進国の高配当公益株式に投資する、オンライン専用の低コスト型ファンド
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）円コース
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。