ピクテ・グローイング新興国株式ファンド
（毎月決算・予想分配金提示型/1年決算型）
追加型投信/海外/株式
ーNISA（成長投資枠）対象ー
※毎月決算・予想分配金提示型は対象外 ※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
※毎月決算・予想分配金提示型は対象外
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1.
主に新興国の株式に分散投資します
2.
労働人口が拡大している国に注目します
※ここでいう「労働人口」とは、15～64歳の生産年齢人口を指します（以下同じ）。
3.
毎月決算・予想分配金提示型
毎月決算を行います
1年決算型
年1回決算を行います
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。 ※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。 ※実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないこともあります。※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
なぜ、新興国の「労働人口増加国」に注目するのか？
中長期で相対的に高いパフォーマンス
過去約25年間の新興国の主要な労働人口増加国の株式のパフォーマンスは、新興国株式や先進国株式を長期で上回っています。
パフォーマンス比較
円ベース、月次、期間：1998年12月末～2024年3月末
1998年12月末＝100として指数化
※新興国の主要な労働人口増加国の株式はファンドの主要投資対象であるピクテ・グローバル・セレクション・ファンド-グローバル・グローイング・マーケット・ファンド（当資料において「グローバル・グローイング・マーケット・ファンド」という場合があります）の2024年3月末現在における保有上位5ヵ国を均等配分し、月次でリバランスを行った場合のシミュレーション（リバランスにかかるコストは考慮していません）※新興国株式：MSCI新興国株価指数、先進国株式：MSCI世界株価指数※株価指数は配当込み、税引前 ※パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。 出所：リフィニティブan LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
高いパフォーマンスを支える、人口の伸びを背景にした経済成長力
新興国の労働人口増加国の魅力は、人口の伸びを背景にした消費や貯蓄の拡大期待などがあげられ、長期にわたる経済成長につながることが期待されます。
労働人口増加国の労働人口推移
年次、期間：2020年～2035年（予想）
2020年＝100として指数化
実質GDP成長率（過去20年間）
期間：2003年～2023年（推定値含む） （年率）
※上段の図はあくまでも各国の経済全体の流れをご理解いただくためのイメージ図です。すべてがイメージ図の流れになるとは限りません。※ファンドの主要投資対象であるグローバル・グローイング・マーケット・ファンドの2024年3月末現在における保有上位5カ国を記載しています。※労働人口推移は、世界銀行の予想および推定を含みます。 ※実質GDP成長率は、一部推定を含みます。※実質GDP成長率における新興国はMSCI新興国株価指数の2024年3月末時点の構成国のうち、2003年と2023年の生産年齢（15-64歳）人口の比較で労働人口増加国/減少国を定義、先進国はMSCIによる分類 出所：国際通貨基金（IMF）、国際連合（UN）、世界銀行のデータを基にピクテ・ジャパン作成
ご参考｜日本の高度経済成長を支えた労働人口の拡大
日本の経済は1955年～1990年代前半に飛躍的に成長しましたが、それは、経済成長の原動力である労働人口が拡大していた期間に成し遂げられました。
日本の名目GDPおよび労働人口の推移
年次、期間：1955年～2020年
※名目GDP：1979年以前：「平成2年基準改訂国民経済計算（68SNA）」による計数、1980年～1993年：2015年基準により簡易的な遡及修正方法による参考計数、1994年以降：計数は2015年基準により公表されている計数
出所：総務省「人口推計」、内閣府公表のデータを基にピクテ・ジャパン作成
労働人口増加国の魅力的な投資機会をとらえる
ピクテ・グローイング新興国株式ファンドについて
一般的な新興国株価指数と一線を画す、当ファンドならではの国別構成比率
一般的な新興国株価指数では構成比率の50%超を中国・台湾・韓国が占めていますが、当ファンドでは労働人口が減少に転じているそれらの国に投資しておらず注1、特定地域に偏らないより分散された国別構成比率となっています。
ご参考｜一般的な新興国株価指数の国別構成比率
2024年3月末時点
当ファンドの国別構成比率
2024年3月末時点
労働人口が減少に転じている、中国、台湾、韓国、ロシアには投資していません。
労働人口が減少に転じている、
中国、台湾、韓国、ロシアは投資対象としません。
注1 2024年3月末時点。※一般的な新興国株価指数：MSCI新興国株価指数。※当ファンドの国別構成比はファンドの主要投資対象であるグローバル・グローイング・マーケット・ファンドの状況です。※生産年齢（15-64歳）人口が増加/減少する国（長期トレンドで調整）を労働人口増加国/減少国と定義。※構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると合計が100％にならない場合があります。※株式への投資と同様な効果を有する証券がある場合、株式に含めています。※「コール・ローン等、その他」は未払金等を含んでおり、一時的にマイナスになる場合があります。出所：ファクトセット、世界銀行、リフィニティブ an LSEG business、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
業種別構成比
2023年9月末時点
大きな成長余地を有する企業を見極める、アクティブ運用
関連銘柄例
マンディリ銀行（インドネシア）
労働人口増加やデジタル投資で2桁の増収増益率が期待される
- インドネシア最大の銀行。1998年に政府の銀行再編計画の一環で国内の4行が合併して誕生。インドネシア全土に約2,500の支店を有する。同社のローンや預金は、2桁の増加率を継続。
- スマートフォンアプリ「Livin’」をはじめとしたデジタル投資に注力することで、コスト効率も大幅に改善、今後も2桁の増収増益が期待されている。
株価と1株当たり利益（EPS）推移
EPS：現地通貨ベース、年次、期間：2008年12月期～2023年12月期実績、2024年12月期～2025年12月期予想
株価：現地通貨ベース、月次、期間：2007年12月末～2024年3月末
※EPS：2008年12月期＝100として指数化※株価：2007年12月末＝100として指数化
※写真はイメージです。※マンディリ銀行の2023年10月～2024年3月の月末時点平均組入比率：2.7%、インドネシアの銀行セクター組入第1位（業種はGICS第3分類）※決算期変更の影響による１年未満の決算は非表示 ※時価総額および売上高の円換算の為替は2024年3月末時点 ※1株当たり利益（EPS）のグラフ上の期間表示は、当該年の年次決算ベース ※新興国株式：MSCI新興国株価指数、インドネシア株式：MSCIインドネシア株価指数 ※株価および株価指数は配当込み ※EPS、収益予想はブルームバーグ集計アナリスト予想平均（2024年3月29日時点の集計） 出所：リフィニティブan LSEG business、ブルームバーグ、会社資料のデータを基にピクテ・ジャパン作成 ※個別銘柄についての記載は、特定銘柄の売買勧誘・推奨することを目的としたものではなく、価格動向の予測および当ファンドにおける銘柄の売買を示唆・保証をするものでもありません。
割安度の観点で魅力度が高いポートフォリオ特性
新興国株式の予想株価収益率（PER）はコロナショック前の水準や他の株価指数との比較で相対的に割安な水準にあります。
予想株価収益率（PER）の比較
※当ファンドは主要投資対象であるグローバル・グローイング・マーケット・ファンドを指します。※当ファンドの予想PERはファクトセットから取得したアナリスト予想の集計値（2024年3月末時点）、投資対象ファンド以外の予想PERはI/B/E/S集計アナリスト予想平均 ※PERは今年度予想ベース、遡及修正有 出所：リフィニティブan LSEG business、ファクトセット、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
ピクテの新興国投資の強み
ピクテは1850年頃、当時まだ新興国とされていた米国を含む新興国への投資を開始。その後も様々な新興国への投資を行うなど、豊富な経験と知見を有しています。
長年の投資実績
200年以上にわたる資産運用の歴史の中で、早くも1850年頃から新興国への投資を開始しています。
総勢50名以上の新興国専門運用チーム
新興国のプロフェッショナル総勢50名以上注1の運用体制により、世界の新興国市場をカバーします。
世界NO.1評価注2のカストディ・サービス
世界95市場以上を網羅する広大なカストディ・ネットワーク注3を有しています。
注1 新興国株式チーム、新興国債券チーム、エコノミストの合計人数（2024年3月末現在）
注2 R&M Consultants, 2023 Investor Services Survey
注3 ピクテのカストディ（有価証券の保管・管理・決済業務等）のネットワーク（2024年3月末現在）
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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