変わる時代に増す輝き

目覚しい発展を遂げてきた人類の原動力の一つが「貨幣」という概念、つまり、通貨の存在でした。かつては物々交換で成り立っていた経済活動は、貝や石といった物品貨幣を経て、中央銀行が発行する通貨へと発展してきました。
製造コスト自体は100円にも満たないと言われる10,000円札に10,000円の価値がある背景には、それを発行する中央銀行に対する私たちの信用があります。円や米ドルを発行している中央銀行に対する信用によって価値が支えてられている通貨ですが、19世紀から20世紀中頃にかけては「金（ゴールド）」がその価値を裏付ける資産として活用されていました。
コインなどの形でも日々の交換手段として使われ、長年にわたり人々を魅了してきた金は、「世界共通の通貨」とも言われています。

通貨という側面から金を見た場合、今までとは違った景色が見えてきます。
通常、円や米ドル、ユーロの価値は、「１ドル100円」「１ユーロ100円」のような形でどちらか一方を軸とした相対的な価値で表現されます。
この見方で過去120年を振り返ると、景気対策や通貨体制の枠組み変化とともに通貨が大量に供給されていた時期に、金を軸とした主要通貨の価値が大きく低下していたことが分かります。

円や米ドルといった通貨が供給量の増加とともに価値を低下させる中でも、金がその輝きを保ち続けた理由の１つが、資源としての希少性です。
これまでに採掘された金はオリンピックプール約3.9杯分と言われ、推定埋蔵量にも限りがあります。
債券や株式などと違って利息収入などを生み出さない金ですが、銀や銅といった同じ貴金属と比べても高いその希少性は、金の価値を決定する上で重要な要素になっています。

2019年8月7日に約6年4ヵ月ぶりとなる1トロイオンスあたり1,500米ドルを突破したことで、金への注目がにわかに高まっています。
ただ、利息収入を生み出さない以上、金そのものは価格変動でしかリターンを提供することがないという側面もあります。
世界的な金融緩和政策の継続によって貨幣価値の下落リスクがくすぶる中、貨幣価値の下落への備えを目的としたインフレ・ヘッジ手段としてはもちろん、株式や債券とは全く異なる投資対象として金を捉えることが重要になります。

投資対象としての金の魅力は、株式や債券などとは異なる動きをする点です。
金は、株式や債券などとは異なった値動きをする（相関（値動きの連動性）が低い）とされており、他の資産と組み合わせることによる分散投資効果が期待できます。
こうした特徴に加え、流動性も確保されていることから、巨額の資金を運用する世界各国の年金基金や様々な資産に投資をする投資信託でも、リスクを低減させるためにポートフォリオに金を組入れる動きが広がっています。