ピクテ・ゴールド
（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）
追加型投信/海外/その他資産(商品)
ーNISA（成長投資枠）対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1.
実質的に金に投資します
2.
為替ヘッジあり
原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
為替ヘッジなし
原則として為替ヘッジを行いません
3.
年1回決算を行います
毎年7月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
必ず分配を行うものではありません。
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。 ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。 ※（為替ヘッジあり）は為替ヘッジを行うことで米ドル建ての金価格に近い値動きになりますが、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。
ファンド紹介動画
動画掲載：2024年11月
実質的に「現物の金」に投資
ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）が実質的に投資するのは、現物の金。
その金塊は、ピクテなど投資先ファンドの保管銀行で管理されています。
※金現物に直接投資するファンドとして、主としてピクテ（CH）プレシャス・メタル・ファンドーフィジカル・ゴールドの他、ETF（上場投資信託証券）も組入れることがあります。 ※一部でピクテーショートターム・マネー・マーケットJPYにも投資します。 ※当ファンドでは金現物は引き出せません。 ※上図はイメージです。
金は究極の資産保全の手段
金は高い希少性を持ち、株式や債券のように発行体の破たんなどで価値がゼロになるといった信用リスクがないことなどから、長い歴史の中で一度も無価値になったことがないと考えられており、資産保全における重要な役割を担ってきました。
注 2023年の生産量（約3,645トン）が継続した場合 ※イラストはイメージです。 ※有史以来の生産量は直近公表値。
出所：米国地質調査所（USGS）、World Gold Council のデータを基にピクテ・ジャパン作成
なぜ金投資なのか？
過去の値動きから見る、金の3つのポイント
過去の値動きから、金には、①分散投資効果、②不確実性の高まりに対するヘッジ、③インフレへの備えといった3つのポイントがあると考えられます。
ポイント１
分散投資効果
金は株式など他資産と異なる動きをすることが多く、組合わせることで、高い分散投資効果が期待できます。
ポイント２
不確実性の高まりに対するヘッジ
金融危機時など市場の不透明感が高まる環境においても、金は世界株式などと異なる値動きをする傾向があります。
ポイント３
インフレへの備え
実物資産としてそのもの自体に価値を持つ金は、インフレに対するヘッジ手段として選好されてきました。
金と世界株式、米国消費者物価指数の推移
月次、米ドルベース、期間：1971年1月末～2024年7月末、金と世界株式は1971年1月末=100として指数化
※オイルショックの影響などによるインフレ発生：1973年9月末～1982年4月末、ITバブル崩壊・同時多発テロ：2000年3月末～2001年9月末、リーマンショック：2008年8月末～2009年2月末、コロナショック：2020年1月末～2020年3月末。 ※長期間では各データの値が大きくかい離するため、期間を通しての値動きの傾向が分かりやすいよう対数グラフを使用しています。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント１
分散投資効果
金と世界株式の組入比率を10%ずつ変化させた場合のリスク・リターンをみると、世界株式に対し金の保有比率を上げていくと（世界株式50%、金50%あたりまで）、リターンの水準は維持しつつ、価格変動リスクが下がっていることがわかります。
金（円ヘッジ）および金（円換算）と世界株式（円換算）の組合わせによるリスク・リターンの変化
月次、期間：2004年7月末～2024年7月末
（注）金（円ヘッジ）は「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジあり）」、金（円換算）は「ピクテ・ゴールド（為替ヘッジなし）」をイメージしていますが、指数を使用したシミュレーションであり、ファンドの運用実績ではありません。また組合わせ投資は毎月のリバランス費用も考慮していません。
※世界株式（円換算）と金（円ヘッジ）および金（円換算）の組入比率は、月次でリバランスしています。 ※価格変動リスクは月次の騰落率の標準偏差、リターンは税引前（ともに年率換算）。 ※円ヘッジと円換算の詳細についてはページ下部をご覧ください。
ポイント２
不確実性の高まりに対するヘッジ
金は危機時において底堅い値動きをする傾向があることから「有事の金」とも呼ばれ、資産全体のリスクを低減する手段として注目されます。
金融市場混乱時における金価格、世界株式、為替（米ドル/円）の騰落率
金、世界株式は米ドルベース
※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント３
インフレへの備え
長期的に見れば、金は米国の物価上昇を上回るパフォーマンスを示しています。物価の上昇が意識される中、金への注目度の高まりが期待できます。
米国の消費者物価指数と金（米ドル）の推移
月次、期間：1971年1月末～2024年7月末、1971年1月末＝100として指数化
※長期間では各データの値が大きくかい離するため、期間を通しての値動きの傾向が分かりやすいよう対数グラフを使用しています。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
今後のポイント｜金と米国政策金利の関係
金は米国政策金利の引上げ終了後の期間に上昇する傾向
2000年以降、米国政策金利の引上げ終了から引下げ終了時点までの期間（下図の期間 1～3）において、金は上昇し、世界株式と比較して優位なリターンとなる傾向にありました。足元、米国政策金利の引上げが終了し、引下げに向かう局面にあると考えられる中、今後の金価格の上昇が期待されます。
金と世界株式、米国政策金利の推移
月次、米ドルベース、期間：1999年12月末～2024年7月末、金と世界株式は1999年12月末＝100として指数化
※米国政策金利：米FF金利誘導目標。期間1：2000年5月末～2003年6月末、2：2006年6月末～2008年12月末、3：2018年12月末～2020年3月末、現在：直近の利上げサイクルでFRBが最後に利上げを実施した2023年7月以降の期間。 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ご参考｜中央銀行と金
中央銀行が外貨準備として保有する金
外貨準備は、国や中央銀行が保有する外国通貨や金など国際準備資産のことを指し、国際的な経済取引や金融市場の安定性を維持するために重要な役割を果たしています。
近年、中国など新興国の中央銀行を中心に、金の保有を増加させる動きが見られています。
先進国・新興国の中央銀行が保有する金の外貨準備高に占める割合および保有する金の数量（トン）
2024年7月集計時点
※先進国・新興国それぞれの中央銀行が保有する金の数量の上位3ヵ国ずつおよび日本を記載 ※データの出所等はページ下部をご覧ください。
なぜ中央銀行は金を保有するのか？
中央銀行が外貨準備として金を保有する理由の上位3項目
長期的な価値の保存/インフレヘッジ
88%の中央銀行が関連性が高いと回答
危機的状況下でのパフォーマンス
82%の中央銀行が関連性が高いと回答
効果的なポートフォリオ分散
76%の中央銀行が関連性が高いと回答
この調査結果から、中央銀行が金を保有する主な理由は、当ページでご紹介した金の3つのポイントと類似していることが分かります。
※調査対象：金を保有する全ての中央銀行（57）、先進国（18）、新興国（39）。 ※中央銀行の金保有の理由について「非常に関連性が高い」と「やや関連性が高い 」と回答した割合の合計に基づく上位3項目を記載しています。
出所：World Gold Council「2024 Central Bank Gold Reserves Survey」を基にピクテ・ジャパン作成
「ピクテ・ゴールド」は、お客様の運用ニーズに応じて2つのコースよりお選びいただけます。
為替ヘッジあり（円ヘッジ）
- 為替ヘッジを行うことで、為替変動リスクの低減を図ります。
- 基準価額の値動きは金価格（米ドル）に近くなります。
※ただし為替ヘッジコストがかかると基準価額の下落要因になります。
為替ヘッジなし（円換算）
- 為替変動の影響を受け、円高時には為替差損が発生しますが、円安時に為替差益が期待できます。
- 基準価額の値動きは金価格（円換算）に近くなります。
金価格（円換算・米ドル・円ヘッジ）の推移
月次、期間：2014年7月末～2024年7月末、2014年7月末=100として指数化
※データの出所等はページ下部をご覧ください。
レポート｜金投資における為替ヘッジの要否を考える
ファンドの運用状況
基準価額や分配金の推移、目論見書、販売会社等をご確認いただけます。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
【使用した金、指数およびデータの出所】
※金：ロンドン市場金価格（米ドルベース）、世界株式：MSCI世界株価指数、金（円ヘッジ）：金から理論的なヘッジコスト（ドル円１ヵ月フォワードレートから算出）を控除し算出、金（円換算）：金を円換算、金以外はすべてトータルリターン
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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