愛称：グロイン・マイルド/グロイン・マイルド1年
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型/1年決算型）円コース
追加型投信/内外/株式
ファンドの特色
1.
主に世界の高配当利回りの公益株に投資します
日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する株式を主な投資対象とします。公益企業には電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業が含まれます。
これらの公益株の中から、配当利回りの高い銘柄に注目して投資を行います。
2.
特定の銘柄や国に集中せず、分散投資します
3.
原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります
4.
毎月分配型
毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
1年決算型
年1回決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います
分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。
※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。
※株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
株式投資の第一歩として
ポイント 1 ｜公益企業の安定感
- 主な投資対象は世界の公益企業が発行する株式（公益株）です。
- 公益企業は電力・ガス・水道などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良し悪しにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。一方、一般的なモノやサービスを提供する企業は景気動向の影響を受けやすい傾向があります。
※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、図はイメージであり、実際の状況とは異なる場合があります。
ポイント 2｜魅力的な配当利回りと相対的に低いリスク
- 世界公益株式の予想配当利回りは、下図の各資産と比較して魅力的な水準にあります。
- また、企業業績や配当収入が相対的に安定していることから、過去の実績では、価格変動リスクは株式の中では比較的低い水準となっています。
ご参考：各資産の予想配当利回りと価格変動リスク注
【価格変動リスク】円ベース、月次、期間：2014年8月末～2024年8月末 【予想配当利回り】2024年8月末
注 上記は為替ヘッジ前のデータを使用しています。 ※価格変動リスクは月次の騰落率の標準偏差（年率換算） ※予想配当利回りはブルームバーグ集計予想 ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。
ポイント 3 ｜安定的な配当収入
- 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では、世界公益株式の株価は市場環境等によって変動しましたが、配当収入は安定的に積み上がってきました。
ご参考：世界公益株式の投資収益の内訳
月次、期間：1994年12月末～2024年8月末、1994年12月末＝100として指数化
※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース ※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。
世界公益株式は安定的な収益基盤と配当収入の積み上げを背景に相対的に価格変動リスクが低く、長期の資産形成として、また株式投資の第一歩にも適している資産のひとつと言えます。
世界公益株式の今後のポイント
事業の安定性
- 公益企業はデフォルト（債務不履行）率が相対的に低い傾向にあります。先行き不透明な環境において、事業の安定性は注目ポイントのひとつです。
世界の企業の業種別デフォルト（債務不履行）率
平均値、年次、期間：1988年～2022年
※業種はMoody’sによる分類。※2022年についてはロシア企業のデフォルトを除いた集計
出所：Moody’sのデータを基にピクテ・ジャパン作成
拡大が予想される電力需要
- 公益企業の中で主要な業種は電力関連の企業です。電力需要は緩やかに拡大を続けてきましたが、今後もAI（人工知能）やデータセンター、電気自動車の普及等を背景に拡大すると予想されています。
- 電力需要の拡大は、公益企業の増収の要因となる可能性があります。
世界の電力需要の推移
年次、期間：1980年～2050年（2023年以降は予想）
※1980年～2022年は実績、2023年以降は国際エネルギー機関（IEA）の予想データ（発表政策ベース）を基に計算した2050年までの年平均成長率を用いて計算しています。
※無断複写・転載を禁じます。
出所：米エネルギー情報局（EIA）（2021年までの実績）、国際エネルギー機関（IEA）の「World Energy Outlook 2023」（2022年実績および予想）のデータを基にピクテ・ジャパン作成
為替ヘッジについて
資産の大半を海外株式に実質的に投資している当ファンドは、円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。そのため、為替ヘッジを行うことにより、円高時の基準価額の下落リスクを抑えることが期待されます。
なお、為替ヘッジコスト（ヘッジ対象通貨と円との短期金利差等が反映）がかかり、基準価額の下落要因になる場合があります。
※上記はイメージです。為替ヘッジコストは考慮していません。
為替ヘッジについてより詳しく知りたい方は、「為替ヘッジを再確認」のページをご参照ください。
運用プロセス
高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
運用体制
世界高配当公益株式運用チーム
共同運用責任者率いる経験豊かな専任チームが、ピクテ・グループの豊富な情報を活用し、ボトムアップ・アプローチで運用を行っています。
ブルーノ・リッペンス
スペシャリスト株式運用チーム・ヘッド
共同運用責任者
ジェームス・ウィグレー
シニア・インベストメント・マネージャー
共同運用責任者
情報共有
- テーマ株式運用チーム
- 新興国株式運用チーム
※上記は2024年8月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
ファンドの詳細はこちら
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きちんと知りたい投資信託の分配金
関連情報
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）円コース
ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（1年決算型）円コース
【使用した指数およびデータの出所】
※世界公益株式：MSCI世界公益株価指数、世界株式：MSCI世界株価指数、新興国株式：MSCI新興国株価指数、米国株式：S&P500種株価指数、日本株式：TOPIX、すべて配当込み
出所：ブルームバーグ、リフィニティブ an LSEG businessのデータを基にピクテ・ジャパン作成
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●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
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