ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド
ピクテ・ウォーター・ファンド
追加型投信/内外/株式
ーNISA（成長投資枠）対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
※毎月分配型は対象外
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
ファンドの特色
1.
主に世界の水関連企業の株式に投資します
2.
原則として為替ヘッジを行いません
3.
年1回決算を行います
※マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。
※マザーファンドの運用にあたっては、株式等の運用指図に関する権限を「ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ」および「ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド」へ委託します。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
暮らしと技術を支える水
水は、人が生きる上で必要不可欠なものです。
経済成長に伴い、日々の暮らしや産業活動において求められる水の量および質に対するニーズは高まっています。
ピクテ・ウォーター・ファンドは、水関連の課題へのソリューションを提供する企業の中から、業績の安定性がある銘柄と成長が期待できる銘柄を組合わせて収益機会を追求し、中長期的な資産の成長を目指します。
水は、人が生きる上で必要不可欠なものです。
経済成長に伴い、日々の暮らしや産業活動において
求められる水の量および質に対するニーズは高まっています。
ピクテ・ウォーター・ファンドは、
水関連の課題へのソリューションを提供する企業の中から、
業績の安定性がある銘柄と成長が期待できる銘柄を組合わせて
収益機会を追求し、中長期的な資産の成長を目指します。
ファンドの投資対象
ピクテ・ウォーター・ファンドは、日々の暮らしや産業活動にとって不可欠な「水」に関する様々な製品やサービスを提供する企業を投資対象とします。
1 ｜上下水道ビジネス
水道供給
下水処理
- 上下水道サービスを提供する企業など、ポートフォリオの中で相対的に業績の安定性が高い企業が含まれます。
- 暮らしに欠かせない公益サービスを提供する企業としての安定性と、民営化の進展によるビジネス拡大の機会に着目しています。
2｜環境マネジメント・サービス
廃棄物処理
環境
コンサルティング
- 都市化の進展や環境品質基準の厳格化を背景に、廃棄物の専門的処理や管理が環境の維持にとって、より重要になっています。
- 地下水汚染の主な原因の1つが、十分な管理がなされていない埋立地です。廃棄物を適切に管理・処理することや、その仕組みを構築することは、限られた水源の汚染防止に貢献します。
3｜ウォーター・テクノロジー
水処理装置・設備
水質検査・モニタリング
- 水の品質と利用効率を向上させるためのソリューションを提供しています。
具体的には、上下水道インフラで使用される設備や食品、半導体などの製造に用いられる特殊な水を作るための装置などが含まれます。 - 先進国を中心に息の長いインフラ更新需要が見込まれることや、水の再利用への意識の高まりなどが成長機会につながると期待されます。
※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、写真はイメージであり、実際の状況とは異なる場合があります。
ご参考｜約25年にわたるピクテのウォーター関連株式戦略の実績
- ピクテ・ウォーター・ファンドは、ボトムアップ運用でポートフォリオを構築します。
- 2024年10月末現在のセグメント別の配分比率はウォーター・テクノロジーが54%、業種別配分比率は資本財・サービスが63%、地域別配分比率では北米が81%となっています。
ピクテのウォーター関連株式戦略（類似戦略）のパフォーマンス実績
円ベース、月次、期間：2000年6月末～2024年10月末、2000年6月末=100として指数化
※上記「ピクテのウォーター関連株式戦略（類似戦略）」は、当ファンドと同一の運用者が投資判断を行う戦略のコンポジットの実績であり、当ファンドの実績ではなく、信託報酬等、税金等も考慮されておりません。当ファンドの運用プロセスは、最終ポートフォリオを構築する際、組入銘柄の流動性をより厳しく判断するプロセスが追加されており、類似戦略と同一ではありません。また、これらは類似戦略の過去の実績を示したものであり、類似戦略ならびに当ファンドの将来の運用成果を保証するものではありません。
※全世界株式：MSCI全世界株価指数（2000年12月末までは税引前配当込み。以降は、税引後配当込み、ともに円換算）
出所：リフィニティブ an LSEG business、ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
配分比率からわかるポートフォリオの特徴
セグメント別配分比率
業種別配分比率
地域別配分比率
※ファンドの主要投資対象であるピクテ・ウォーター・マザーファンドのモデルポートフォリオの状況です（2024年10月末現在）。モデルポートフォリオとは、これから運用を開始するファンドのイメージをつかんでいただくためにご紹介する仮のポートフォリオです。当ファンドの実際のポートフォリオとは異なりますので、あくまでもご参考としてご理解ください。 ※セグメントは当ファンド独自の基準で分類・表示しています。 ※業種はGICS（世界産業分類基準）のセクターを基にピクテ・ジャパンで作成し、分類・表示しています。 ※その他には、コール・ローン等が含まれます。
※四捨五入の関係上、合計が100%にならない場合があります。 ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。
ご参考 | 世界の潮流を見極める「メガトレンド」を軸にした運用戦略
- メガトレンドとは、短期的に終わる流行やトレンドとは異なり、十数年～数十年にわたり長く世界に影響を与え続ける変化を示します。
- ピクテはコペンハーゲン未来学研究所の助言を受けながら、21のメガトレンドを策定。ピクテ・ウォーター・ファンドは、その中でも「健康への配慮」「商業化」「経済成長」「都市化」「環境の質」「気候変動」「資源不足」のメガトレンドを背景に成長する企業に投資をします。
長期成長を見据えるメガトレンド
21のメガトレンドとピクテ・ウォーター・ファンド
※図はイメージです。※上記は変更する可能性があります。
運用プロセス
高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
業界専門家からのアドバイスを活用
運用チームは、水関連など金融業界ではない中立的な立場の専門家を招致（アドバイザリー・ボード）し、定期的な意見交換を行います。これにより、最新技術の動向やトレンドの変化をいち早く捉え、これから成長する企業の発掘に生かしています。
※図はイメージです。※上記は変更する可能性があります。
運用体制
共同運用責任者率いる経験豊かな専任チームが、アドバイザリー・ボードおよびピクテ・グループの豊富な情報を活用し、ボトムアップ・アプローチで運用を行っています。
セドリック・ルカン
テーマ株式運用チーム
シニア・インベストメント・マネージャー
ピクテ・ウォーター株式戦略ヘッド
ルイ・ヴェイユー
テーマ株式運用チーム
シニア・インベストメント・マネージャー
ピクテ・ウォーター株式戦略共同運用責任者
情報共有
ピクテ・ストラテジー・ユニット
パートナーや株式・債券・マルチアセットなどの運用責任者、ストラテジストなどから構成される、ピクテの運用戦略を決定する会議
アドバイザリー・ボード
水関連業界の専門家で構成されるメンバーからの助言を受け、定期的に業界動向をレビュー
スペシャリスト株式運用チーム
テーマ株式運用チーム
ESGチーム
リスク・マネジメント・チーム
※上記は今後変更される場合があります。
運用プロセス
iTrustインカム株式の銘柄選択にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく相対的に高配当利回り、かつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
Step 1
先進国の株式
Step 2
投資対象ユニバース
定量分析
流動性の分析
Step 3
組入候補銘柄
定性分析、ポートフォリオ構築
・配当の安定性及び成長性を分析（収益力、経営陣の質、株価の魅力度、ESG等）
・通貨分配、業種配分、配当利回りを考慮
ポートフォリオ
※運用プロセスは2023年8月末現在のものです。今後変更される場合があります。
運用プロセス
高配当公益株式の選定にあたっては、ピクテ独自の定量分析および定性分析を行い、ベンチマークにとらわれることなく高配当利回りかつ低ボラティリティと高い流動性を持った銘柄でポートフォリオを構築しています。
※投資プロセスは2023年2月末現在のものであり、今後変更される場合があります。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
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