2022年1月18日の設定来、当ファンドの基準価額は、市場全体の流れに加えて保有上位銘柄の株価下落などの影響を受けており、1月27日までで-4.5%の下落となりました。短期的には引き続き値動きが大きくなる可能性は残されていますが、ヒューマン関連サービス企業群が中長期的に市場平均を上回る成長が期待できるとの見方には変わりがありません。

「ヒューマン関連サービス」銘柄に分散投資｜当ファンドの設定日（2022年1月18日）以降の基準価額動向

世界の株式市場は、米国の金融政策正常化の動きが加速するとの見方やウクライナ情勢への懸念などを受けて、足元で大きく変動しています。特に、バリュエーション（投資価値評価）水準が高まっていた情報技術や一般消費財・サービスセクターなどの成長株を中心に下落率が大きくなっています。

当ファンドの基準価額は、市場全体の流れを受けていることに加えて、保有上位銘柄（例えば、ネットフリックス）の株価下落などの影響もあり、設定日（2022年1月18日）以降、1月27日までで-4.5%の下落となりましたが、世界株式（MSCＩ全世界株式、円換算ベース）に比べて下落率は抑えられています。

ネットフリックスについては、事前予想を下回る2021年10-12月期決算の発表を受けて、株価が大きく下落しました。このように株価が大きく下落した保有銘柄があったものの、一方では、ピクテが考える「ヒューマン関連サービス」の3つの分野のうち、「ラーニング」分野の米国企業など、足元でも株価が堅調な銘柄もあります。当ファンドでは、ヒューマン関連サービスを提供する銘柄に分散投資を行っています。

足元の株式市場の変動によっても、ヒューマン関連企業の中長期的な成長性に変わりなし

短期的に市場が大きく変動する中で、ヒューマン関連企業の株価もマイナスの影響を受ける懸念は今後も残されていますが、当ファンドが投資を行うヒューマン関連企業は、長寿化など社会の構造変化とテクノロジーの進展といったメガトレンド（長期的に持続するトレンド）の中で、人々のニーズを捉えた様々な、そして新しい価値あるサービスを提供する企業群であると考えます。そのため、中長期的にみれば市場平均を上回る成長が期待できるとの見方には変わりがありません。