投資信託（ファンド）とは、複数の投資家のお金をまとめて運用会社（委託会社）に運用してもらい、その投資成果を受け取る金融商品です。

投資初心者から上級者まで、多くの投資家に利用されている投資信託は、少額から手間なく運用ができるだけでなく、投資家を保護するための仕組みも備えています。

投資信託の魅力の１つは、日本だけでなく、海外資産にも手軽に投資ができる点です。

株式だけでなく、債券やリート、金といった資産に投資する投資信託もあり、それぞれを自分好みに組み合わせて投資することも可能です。

「販売会社」とも呼ばれる銀行や証券会社などに口座を開設すると、その金融機関で取り扱っている投資信託を購入することができるようになります。

投資信託の追加購入や売却（換金）については、販売会社にお申込みをすることで手続きができます。

投資信託は、「購入時」「保有（運用）中」「売却（換金）時」の3つのタイミングでコストがかかります。

投資家が負担するコストは、様々な投資信託の運用やサービス提供の対価などとして、運用会社（委託会社）や販売会社などに支払われます。

※下記のほか、監査費用等のコストがかかります。詳しくは各投資信託の目論見書をご覧ください。

投資信託の説明や事務手続きの対価として、「購入時手数料」が販売会社に支払われます。

※購入時手数料は投資信託や販売会社によって異なり、0％（ノーロード）の場合もあります。

運用や口座管理、情報提供、書類の送付などにかかる経費として、保有（運用）中は「信託報酬」等が運用会社や販売会社に支払われます。

※信託報酬率等は投資信託ごとに異なり、運用資産から差し引かれます。

運用資産の一部を売却する際にかかる費用として、「信託財産留保額」が換金代金から差し引かれ投資信託に残されます。

※信託財産留保額の有無や料率等は投資信託ごとに異なります。