ロシア・ウクライナ危機
危機から学び考える投資との向き合い方 1
スタグフレーション再来に備え投資対象として「金」を考える
スタグフレーション再来に備え
投資対象として「金」を考える
コロナ禍からの景気回復途上にあった世界経済は、この危機に直面し、スタグフレーション（景気後退とインフレの同時進行）のリスクを意識しました。こうした事態に備えるための手段の1つが、分散投資の一環で「金」に注目するというものです。
2022年3月11日に、シニア・フェロー 市川が語ったロシア・ウクライナ危機の情勢と、投資戦略部長 塚本が語った「金」が脚光を浴びる理由やその重要性をご紹介いたします。
1970年代型インフレ下の投資方針
世界経済に大きな動揺を与えたロシアによるウクライナへの侵攻。中国の台頭もあり、世界のパワーバランスが崩れつつある中、資源価格高騰によるインフレ懸念は運用戦略にも影響を与えそうです。今後、1970年代に発生した金利高・高インフレの環境に似た環境が到来する可能性があります。
金を組み入れた分散投資の時代
ロシアによるウクライナへの侵攻や米国消費者物価指数（CPI）が高止まりしている影響から、金価格は2020年のコロナウイルス感染拡大時の史上最高値に迫る水準まで上昇しました。世界情勢に対する不安が高まるときに「有事の金」として注目される金の特徴について、投資戦略部長である塚本卓治による解説をご紹介いたします。
金に注目する
金は希少価値が高く、そのもの自体に価値を持つ実物資産であり、資産の貯蔵手段として何千年もの歴史を持ち、その長い歴史の中で一度も無価値になったことがありません。
こうした金の魅力を考えると、ポートフォリオに金を加えることは、分散投資の一環として価値のあることだとピクテでは考えています。
ピクテ・ゴールド
（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）
実質的に現物の金に投資するファンドです。金は世界の市場で取引されるため、ピクテ・ゴールドでは、為替の影響を抑えた「為替ヘッジあり」と、為替の影響も加味した値動きとなる「為替ヘッジなし」の2つのファンドをご提供しています。
ピクテ・ゴールデン・リスクプレミアム・ファンド
愛称：ポラリス
世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率を決定するファンドです。2022年2月末時点では、株式と金への配分比率が概ね50％ずつとなっています。
ピクテ・アセット・アロケーション・ファンド
（毎月分配型/1年決算型）
愛称：ノアリザーブ/ノアリザーブ1年
主に世界の株式、債券、金など様々な資産を投資対象とし、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更するファンドです。2022年2月末時点では、金への配分比率が概ね15％となっています。
ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド
愛称：クアトロ
様々なアセット・クラス（資産）への分散投資と投資戦略を活用し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更するファンドです。2022年2月末時点では、金への配分比率が概ね3.5％となっています。
Russia-Ukraine Crisis
ロシア・ウクライナ危機
危機がもたらした市場やファンドへの影響について、ピクテでは様々な視点から情報を発信しています。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。