- Article Title
- iTrust日本株式|わが国のナンバーワン企業の株式に投資
● 当ファンドは、均等配分をベースとしたポートフォリオでナンバーワン企業の株式に長期投資をすることにより、日本の株式市場を上回る運用パフォーマンスの実現を目指す
● ナンバーワン企業の魅力は、特定の分野で他社を圧倒する参入障壁を築くことができ、価格支配力において高い競争優位性を有する点
当ファンドは主にわが国のナンバーワン企業の株式に投資
当ファンドは主にわが国のナンバーワン企業の株式に投資しています。ナンバーワン企業とは、優れたブランド力、技術力、商品・サービス開発力、マーケティング力を有し、業界トップシェアを誇る企業、または今後それが期待される企業を指します。
ナンバーワン企業の魅力は、特定の分野で他社を圧倒する参入障壁を築くことができ、価格支配力において高い競争優位性を有する点です。また、大企業の場合、規模の利益を活かせるため、コスト効率を改善し、相対的に高い競争力を構築することが可能です。
運用のポイント
当ファンドは、均等配分をベースとしたポートフォリオでナンバーワン企業の株式に長期投資をすることにより、日本の株式市場を上回る運用パフォーマンスの実現を目指します。
ナンバーワン企業の株式に長期投資
徹底したボトムアップの調査・分析を通じて、企業の事業基盤(業界内の位置づけ、参入障壁の高さ、価格支配力など)の質と継続性を見極めるとともに、成長機会の大きさを検証し、長期的な利益成長が期待できる銘柄を厳選します。企業の競争優位性が明確でかつ継続するものであれば、その競争優位性を次の成長に活かすことができます。このため、ナンバーワン企業には長期的な利益成長が期待できます。当ファンドでは、短期的な株価の予想よりも長期的な企業業績見通しを重視し、ナンバーワン企業の株式に長期投資を行っています。これは、取引コストの低減にもつながっています。
ナンバーワン企業の業績および株価は、その競争優位性を背景に、相対的に安定性が高いと考えられます。このため、ナンバーワン企業の株式に投資している当ファンドは、経済環境や株式市場が不安定な局面で相対的な強みを発揮することが期待されます。
均等配分をベースとしたポートフォリオ
運用チームでは、長期投資において、配分比率をタイミングよく変更することや、銘柄ごとの株価パフォーマンスの格差を正確に予想することは困難であると考えています。このため、当ファンドでは、均等配分をベースに、確信度の高い30~60銘柄を厳選して投資しています(2023年4月末時点:54銘柄)。
均等配分投資の効果としては、(1)時価総額に基づく配分に比べて、一部の超大型株の影響が限定されること、(2)比較的時価総額が小さい銘柄も一定の比率で保有することになり、個別銘柄のリスクをとることにはなるものの、分散効果がより大きく働くと考えられること、などが挙げられます。
このほか、ポートフォリオのリスク管理の観点では、銘柄ごとの株価のボラティリティ(変動率)を考慮し、全体のリスクを抑えています。
(ご参考)組入上位10銘柄(2023年4月末時点)
※ファンドの主要投資対象であるピクテ日本ナンバーワン・マザーファンドの状況です。 ※表は特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。 ※業種は東証33業種分類で表示しています。 ※上記銘柄解説の「NO.1」とは、その分野でのトップシェア(売上高等)を意味します。
※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。