●主要株価指数の多くは、各指数の構成企業を時価総額加重で算出されており、時価総額上位銘柄の値動きの影響を受けやすい
●足元の主要株価指数は、時価総額上位銘柄への集中度が高まっており、これらの値動きにより市場全体が大きく左右されることが懸念される
●当ファンドは、高い競争力をもつグローバル優良企業を選別した上で、特定銘柄に偏らずに分散投資を行うアクティブ・ファンド

高まる時価総額上位銘柄の株価動向の影響度

代表的な先進国の株価指数であるMSCI世界株価指数をはじめ、主要な株価指数の多くは基本的に、各指数の構成企業それぞれの時価総額加重平均によって算出されています。

※加えて、市場で売買される可能性がない株式数の調整（浮動株調整）なども行われる場合があります。

足元のMSCI世界株価指数の構成状況をみると、時価総額上位銘柄への集中度が高まっており（＝時価総額の大きな銘柄の時価総額がより大きくなっている状況）、上位5銘柄で約12%、上位10銘柄で約17%となっています（2023年1月末時点）。

過去を振り返ると、1990年代後半から2020年代初頭のITバブル期にかけては、シスコシステムズやマイクロソフトなどが時価総額上位企業に入っており、これらのIT関連銘柄の株価が大きく上昇し、市場全体をけん引しました。しかし、その後のITバブルの崩壊局面では、これらのIT関連銘柄の株価は大幅下落に見舞われました。

ＩＴバブル崩壊時には、MSCI世界株価指数も、時価総額の大きかったIT関連銘柄の大幅下落に引きずられるかたちで下落しました（ちなみに、2000年末のMSCI世界株価指数構成銘柄を時価総額ベースでみると、全体のうち上位5銘柄が約8%、上位10銘柄が約14%を占めていたと試算）。

前述のように、足元のMSCI世界株価指数の構成状況をみると、時価総額の大きい銘柄への集中度は高まっており、時価総額の大きな銘柄の株価の値動きが、市場全体の動きを大きく左右することが懸念されます。

なお、ITバブル崩壊時に、MSCI世界株価指数の構成銘柄を時価総額を基準とせず、全ての構成銘柄を均等に保有していた場合（MSCI世界株価指数（均等配分指数））には、ＩＴバブル崩壊時の同指数の下落率は相対的に小幅に抑えられました。時価総額の大きさにかかわらず、全ての銘柄を均等に保有したことで、銘柄の分散効果がより高まり、時価総額の大きな銘柄の値動きの影響を軽減することができました。また、その後の回復も相対的に早く、ITバブル崩壊という難局を比較的うまく乗り越えていくことができたと言えます。

時価総額によらず、高い競争力を持つグローバル優良企業であると確信できる企業の株式に投資

当ファンドの投資対象であるメジャー・プレイヤー企業は、高い競争優位性をもつグローバル優良企業です。投資銘柄の選定に際して、時価総額が大きいことを理由に組入比率を大きくすることはありません。運用チームによる個別企業の丹念な調査・分析に基づき、高い競争優位性をもつグローバル優良企業であるとの確信度が高い企業の株式を選別した上で投資を行います。また、特定の銘柄に大きく偏ることがないように組入比率を調整しています。

こうしたことから、時価総額の大きな特定銘柄の値動きに大きく影響されることなく、また、株価の上昇により時価総額が拡大した割高な銘柄に投資してしまうリスクを比較的うまく回避することができると考えています。

一方で、各投資銘柄の株価が個別の要因で大きく下落した場合には、当ファンドの基準価額は市場平均などに比べて下落率が大きくなるリスクもあります。これについては、丹念な調査・分析による銘柄選別をしっかりと行うことが重要になるほか、特定銘柄に偏りなく投資を行うことで得られる分散効果により、マイナスの影響をある程度吸収できるものと考えます。

中長期的にみれば、当ファンドの投資先であるメジャー・プレイヤー企業は、①世界的なブランド力を持っていること、②大量生産/販売により高い収益性をもつ傾向があること、③グローバルな事業展開によって広大な市場を有すること等から競争優位性があり、市場平均を上回る利益成長を達成できる潜在力があると考えます。