もっと知りたいメガトレンド
抗肥満薬
GLP-1受容体作動薬はダイエットキラーか?
抗肥満薬には、医療革命をもたらす可能性があります。ただし、いくつかの注意点があります。
肥満の人は2型糖尿病、冠動脈性心疾患、循環器疾患、関節の問題などのさまざまな病気にかかりやすく、寿命が短くなり、生活の質も低下します。世界保健機関(WHO)によると、肥満は主に先進国で蔓延しており、発展途上国でも増加傾向にあるため、医療システムにとって深刻な問題となっています1。
最近まで、肥満対策には運動と食事制限による生活習慣の改善と、手術があるのみでした。前者はほとんどが一過性のダイエットにすぎず、効果がありませんでした。一方、肥満手術は全ての人に適しているわけではなく、高額で侵襲的であり、重大な危険性と副作用があります。そのため、効果のある新薬の登場は、ピクテのアドバイザリー・ボードが最近の会議で議題に取り上げたように、大きな関心を集めています。
ヘルスケア革命
最新の抗肥満薬は、GLP-1(グルカゴン様ペプチド-1)と呼ばれるホルモンの作用を模倣することによって食欲を抑えます。生活習慣の改善とGLP-1の投与を同時に行った場合、被験者の体重減少率は平均15%と生活習慣の改善のみの場合の5%を大きく上回ったことが報告されています2。診断直後に体重を15%減らすと、2型糖尿病を寛解させるというエビデンスも発表されています3。
最新の研究では、GLP-1受容体作動薬が非糖尿病性肥満の成人において、治療開始後40ヵ月間の心血管イベント(主に心臓発作と脳卒中)のリスクを20%減少させています4。また、慢性腎疾患、重度の脂肪肝、心不全の治療薬としても研究が進められています。アルコールやギャンブルの依存症など、さまざまな依存症を軽減する効果も報告されています。
一方、副作用は一般的に下痢や嘔吐などの胃腸障害に限られますが、まれに膵炎や重篤な胃腸障害などの発生率が高くなるなどの危険性も米国医師会誌(JAMA:Journal of the American Medical Association)5で指摘されています。
ピクテのアドバイザリー・ボードによると、GLP-1受容体作動薬の影響は、スタチン系の抗コレステロール薬と同程度に大きくなりそうです。スタチン系の抗コレステロール薬は心臓発作や脳卒中を25%減少させることがさまざまな研究で証明されており、冠動脈イベントの予防に使われる最も一般的な処方薬の一つとなっています。
現在、この薬が医療業界や食品消費に与える最終的な影響について、多くの分析が行われています。
ウォルマートの調査報告
2023年6月、米食品医薬品局(FDA)はノボ ノルディスクの抗肥満薬「Wegovy」を承認しました。同年10月には食品購入時の消費行動に影響が出始めており、消費者が購入量を減らし、相対的にカロリーの低い食品を買っていると米国の小売大手ウォルマートが報告しています。同社の見解は極めて予備的なものです。ピクテのアドバイザリー・ボードのメンバーは、抗肥満薬の消費者行動への影響について結論を急がないよう注意を促し、一般的な食品小売への影響は比較的控えめである可能性が高いと強調しています。それでも、ウォルマートの初期の調査結果は、抗肥満薬が広く意識されていることを示しています。
ウォルマートのコメントは金融市場に衝撃を与え、投資家は人々の食品摂取量減少が及ぼす最終的な影響を見極めようとしました。塩分の多いスナック菓子メーカーの株価はぐらつきました。一部のアナリストは、抗肥満薬の登場によって加工食品の成長率が2%ほど低下すると予測しています。ただし、この分野の成長が鈍化する兆候があるため、食品セクターの企業収益への影響は控えめかもしれません。一方、一部の食品原料メーカーなど専門メーカーへの影響は大きくなる可能性があります。
抗肥満薬によって、太りやすい食品から遠ざかることが期待されています。しかし、初期のエビデンスによると、GLP-1受容体作動薬を服用する人々は健康に良くない食品を控えるというよりも、全体的な食品摂取量を少し減らしているようです。減量によって健康的なライフスタイルが促されるなら、それも変わるかもしれません。結局のところ減量することで運動機能が向上し、たとえ歩く量が増える程度のことでも運動しやすくなるからです。
抗肥満薬が医療業界に与える影響は、一概に言えません。相反する作用が働く可能性があるためです。整形外科で使われる専門器具の需要が減少しているという報告例があります。体重が減ると関節への負担が減り、例えば膝の人工関節置換術の回数が減ります。一方、深刻な肥満の人が痩せると手術の適応になり、その場合は人工膝関節の需要が増えるかもしれません。
同時に、抗肥満薬が糖尿病、腎臓病、冠動脈疾患の発症を減らすことで寿命を延ばすのであれば、高齢になるにつれほかの医療介入が必要になるでしょう。つまり、体重が重いことによる人工膝関節置換術を必要としなくても、加齢で膝関節がすり減ることによって将来的にその手術が必要になるかもしれないのです。
医療保険会社や公的医療提供者は、GLP-1受容体作動薬の高額な費用、服用をやめると以前の食習慣や体重に戻る恐れがあるため一生涯の服用が必要になることと、その確かな利点を天秤にかける必要に迫られるでしょう。
この新薬が、寿命と生活の質に劇的な影響を及ぼすのは確かです。費用をめぐる議論があるものの、この新薬は現代の重大問題に対する重要な治療法になりえます。
[1] https://www.who.int/activities/controlling-the-global-obesity-epidemic
[2] https://www.mayoclinic.org/diseases-conditions/type-2-diabetes/expert-answers/byetta/faq-20057955
[3] https://www.diabetes.org.uk/diabetes-the-basics/type-2-reverse
[4] https://newsroom.clevelandclinic.org/2023/11/11/international-clinical-trial-finds-that-semaglutide-reduced-cardiovascular-events-by-20-in-adults-with-overweight-or-obesity-who-dont-have-diabetes/
[5] Kate Ruder, “As Semaglutide’s popularity soars, rare but serious adverse effects are emerging,” JAMA, 15.11.2023.
本ページは2024年2月にピクテ・アセット・マネジメントが作成した記事をピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集したものです。
関連するオンライン専用ファンド
投資リスク、手続き・手数料等については、ページ下部に表示されているファンド詳細ページのリンクからご確認ください。
未来を創る企業に投資する
iTrustオールメガトレンド
先進国の公益企業が発行する株式に投資する
iTrustインカム株式
世界の環境関連企業の株式に投資する
iTrustエコイノベーション
スマートシティ関連株式に投資する
iTrustスマートシティ
先進国の公益企業が発行する株式に投資する
iTrustロボ
バイオ医薬品関連の株式に投資する
iTrustバイオ
世界のブランド企業に投資する
iTrustプレミアムブランド
世界のセキュリティ関連株式に投資する
iTrustセキュリティ
木材関連企業の株式に投資する
iTrustティンバー
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断下さい。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
投資リスク
基準価額の変動要因
- ファンドは、実質的に株式等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
- したがって、投資者の皆様の投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)
- ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
- 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
為替変動リスク
- ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
- 円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。
基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
投資信託に係る費用について
投資信託に係る費用について
(1)お申込時に直接ご負担いただく費用:ありません。
(2)ご解約時に直接ご負担いただく費用:ありません。
(3)投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 :
- 運用管理費用(信託報酬) :毎日、信託財産の純資産総額に年0.6776%(税抜0.616%)の率を乗じて得た額とします。
- 実質的な負担(投資先ファンドの信託報酬を含む実質的な負担) :上限年率1.2676%(税込)
(4)その他費用・手数料等:
信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。
その他、組入有価証券の売買委託手数料等、外国における資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません)。また、投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認ください。
当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・グループの海外拠点からの情報提供に基づき、ピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集し、作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。