iTrustティンバー
愛称:木と環境と未来へ
追加型投信/内外/株式
ーNISA(成長投資枠)対象ー
※販売会社により取扱いが異なる場合があります。
森林・木材を持続可能な形で管理し、
環境問題の解決に貢献する
当ファンドは世界で最も環境にやさしい再生可能な資源の1つである「木材」を通じて、環境問題の解決に貢献する世界の森林・木材関連企業の株式に投資します。
持続可能な方法による森林・木材の管理・活用を行うことで気候変動による影響の緩和に貢献する企業を応援しながら、そこにある成長機会を捉えることを目指します。
森林・木材関連企業の長期的な成長性
木材製品の需要は増加
経済成長と人口増加に伴い、世界の木材需要は増加してきました。このトレンドは、これからも継続すると考えられます。特に、インド、中国、サウジアラビアなどの新興国における建設部門の発展が市場の成長を支えると考えられます。
世界の丸太生産量の推移
期間:1961年~2020年、年次
出所:国連食糧農業機関のデータを基にピクテ・ジャパン作成。
※2022年7月時点の最新情報に基づく。
木材の供給は減少
世界の森林面積は、人口の増加や農地の需要の増加に伴って減少し続けています。1990年から2020年の30年間で、日本の国土面積の約5倍に相当する、1億7,800万ha(ヘクタール)が減少しました。今後の需要を満たすために、持続可能な形での森林管理の必要性が高まっています。
世界の森林面積の推移
期間:1990年~2020年、10年ごと
出所:Global Forest Resources Assessment 2020のデータを基にピクテ・ジャパン作成
時間の経過により価値が上がる木材
世界経済の低迷により需要が減速しても、木は成長を続け、その価値は時間の経過に伴い上昇していきます。このような特徴を有していることから、森林・木材関連企業は長期投資家にとって魅力的な投資先であるとピクテでは考えています。
サザンイエローパインの成長に伴う木材価値の変化
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
持続可能な社会への貢献
企業応援型(テーマ型)のESG投資を行います
当ファンドは、環境の課題解決に貢献する企業を応援するESG投資を行います。
これらの企業に投資をする(=企業活動を応援する)ことで、世界で最も環境にやさしい再生可能な資源の1つである「木材」を通じて、環境問題の解決に貢献することになります。
関連銘柄の持続可能な社会への貢献例
レイヨニア(米国)
約310万台の車が1年間で排出する炭素を吸収する規模の森林を持続可能な方法で管理
- 米国やニュージーランドで森林地を所有・管理し、木材製品などを生産。
- 所有する森林地の情報開示の透明性で業界をリード。また、再生可能な原料である特殊セルロース繊維を製造し、食品や化粧品、衣料品など幅広い日用品に使用されている。
UPMキュンメネ(フィンランド)
木質繊維からバイオ燃料を生産し、温室効果ガス削減に貢献
- フィンランドに森林を保有し、紙や粘着ラベル、木材などを製造。
- 化石燃料に代わる革新的な燃料として、年間13万トンの木質繊維からバイオ燃料を生産し、温室効果ガス排出の削減に貢献。
ホルメン(スウェーデン)
民間企業として欧州最大規模の森林面積を保有・管理し、環境問題の解決に貢献
- 森林の保有・管理および紙製品の製造を行うほか、風力発電などの再生エネルギー事業も手がける。
- 欧州最大規模である130万ヘクタール(東京都の面積の約6倍*)の森林を持続可能な形で管理し、CO2の吸収や生物多様性の保護などに積極的に貢献。
* 東京都の面積=2,194 km²として計算
※写真はイメージです。※上記の個別銘柄はファンドの投資対象候補銘柄の一例を紹介するものです。特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向等を示唆するものでもありません。
出所:会社発表資料等を使用し関連銘柄の概要・技術等につきピクテ・ジャパン作成
運用チームからのコメント
「持続可能な未来のために不可欠な木材投資」
木材や木材関連製品への需要が高まる一方で、世界各国の政府にとって、森林保護は戦略的な優先課題となっています。ピクテのティンバー投資戦略は、持続可能な形での森林管理や木材製品を通じて、地球環境問題の解決に貢献する企業に投資することで、環境にプラスの影響を与えることを目指しています。この戦略は、長期的な視野を持ち、高リスク高リターンを望む投資家に適しています。
運用責任者
クリストフ・バッツ
運用を支える専門家グループ
ピクテのテーマ株式の運用チームが、経済や社会のトレンドを見極めるうえで活用している専門家グループ「アドバイザリー・ボード」について紹介します。
iTrustシリーズのラインアップ
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投資リスク、手続き・手数料等については以下のファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
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