• 主な投資対象は先進国の公益企業が発行する株式（公益株）です。
• 公益企業は電力・ガス・水道などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良し悪しにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。一方、一般的なモノやサービスを提供する企業は景気動向の影響を受けやすい傾向があります。

※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスに沿って行われます。また、図はイメージであり、実際の状況とは異なる場合があります。

•  世界公益株式の予想配当利回りは、下図の各資産と比較して魅力的な水準にあります。
• また、企業業績や配当収入が相対的に安定していることから、過去の実績では、価格変動リスクは株式の中では比較的低い水準となっています。

• 株式の投資収益の源泉は、値上がり益と配当収入です。過去の実績では、世界公益株式の株価は市場環境等によって変動しましたが、配当収入は安定的に積み上がってきました。

※配当金再投資分は配当収入と値上がり益に按分、投資収益は現地通貨ベース、再投資ベース　※上記は株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。※データの出所等はページ下部をご覧ください。

• 公益企業はデフォルト（債務不履行）率が相対的に低い傾向にあります。先行き不透明な環境において、事業の安定性は注目ポイントのひとつです。

※業種はMoody’sによる分類。※2022年についてはロシア企業のデフォルトを除いた集計
出所：Moody’sのデータを基にピクテ・ジャパン作成

• 公益企業の中で主要な業種は電力関連の企業です。電力需要は緩やかに拡大を続けてきましたが、今後もAI（人工知能）やデータセンター、電気自動車の普及等を背景に拡大すると予想されています。
• 電力需要の拡大は、公益企業の増収の要因となる可能性があります。
  

世界の電力需要の推移 

年次、期間：1980年～2050年（2023年以降は予想）

※1980年～2022年は実績、2023年以降は国際エネルギー機関（IEA）の予想データ（発表政策ベース）を基に計算した2050年までの年平均成長率を用いて計算しています。
※無断複写・転載を禁じます。
出所：米エネルギー情報局（EIA）（2021年までの実績）、国際エネルギー機関（IEA）の「World Energy Outlook 2023」（2022年実績および予想）のデータを基にピクテ・ジャパン作成。

投資対象である世界公益株式は主に外貨建てであるため、為替ヘッジで為替の影響を抑えることで、為替ヘッジなしよりも値動きが小さくなる傾向があります。

なお、為替ヘッジコスト（ヘッジ対象通貨と円との短期金利差等が反映）がかかり、基準価額の下落要因になる場合があります。

※上記はイメージ図です。

原則として為替ヘッジを行わないため、実質的な組入通貨が円に対し安くなれば基準価額の下落要因となり、高くなれば基準価額の上昇要因となります。

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