新型コロナウイルスの感染拡大による世界的な景気後退懸念を背景に株式市場は急落しました。こうしたなか、グロイン・フレックスおよびグロイン・フレックス1年は、2月に変更した株式比率約90％、円資産比率約25％を継続しました。価格変動率が異常な高水準に達する中各国がリーマン危機時を上回る大規模な金融・財政政策を打ち出しており、市場が反発した場合には、資産配分変更はかえって損失を増加させると判断しました。また、公益株式のディフェンシブ性や利回り面の魅力は株価を下支えすると考えます。

世界規模の感染拡大による景気後退懸念から株式市場急落

新型コロナウイルス(COVID-19、新型肺炎)の世界規模の感染拡大による景気後退懸念が高まっています。市場の動揺が広がるなか、米国株式をはじめ、世界の株式市場（MSCI世界株式指数）は2月19日をピークに急落し、米国10年国債利回りは過去最低値を更新しました。また為替市場でも円相場が対ドルで112円台から一時101円台まで急伸した後、再び111円に戻すなど、値幅が大きく不安定な展開が続いています。

こうした中、当ファンドの投資対象である世界公益株式も下落し、基準価額はこの影響を受け下落しています。本来、公益セクターは株式資産の中でもディフェンシブ（景気の変動に左右されにくい）な業種です。しかし3月中旬にあらゆる資産でパニック的な換金売りが発生し、世界公益株式の下落率が市場平均並みにまで拡大したことは、想定を超える動きでした。

4月の運用方針：株式比率約90％、円資産比率約25％を継続

現在、グロイン・フレックスおよびクロイン・フレックス1年の資産配分は、2月下旬以降、公益株式（ヘッジなし）をおよそ75％、公益株ファンド（円ヘッジ）をおよそ15％、そしてキャッシュ・短期金融商品等をおよそ10％としています。 相場が大きく変動する中で資産配分を据え置いたのは、公益セクターのディフェンシブ性を考慮したことに加えて、価格変動率が異常な高水準に達する中政策発動により市場が反発した場合には、資産配分変更はかえって損失を増加させると判断したためです。

株式市場の見通しについては、感染拡大の収束に目途が立つまでは予断を許さないものの、各国がリーマン危機時を上回る大規模な金融・財政政策を打ち出しており、相場の下支え要因になると思われます。また市場センチメントは極端な売られ過ぎの状況にあり、バリュエーション面でも割安感が強まっています。これらの点を総合的に判断し、現状の現金比率を維持しながら、市場が落ち着きを取り戻すのを待つ方針です。 円資産比率についても、今後の為替市場の変動率が高止まると思われるため、現状の円資産比率を維持する考えです。