メガトレンドとは？
メガトレンド：私たちの未来を形づくるもの
メガトレンドとは、社会、経済、政治に重大な影響を及ぼす構造的な変化の原動力です。
結果から原因へ
2015年10月14日、気象学者は東太平洋のテフアンテペク湾付近に発生しつつある低気圧をとらえました。当初は異常を示すような観測はなく、実際この気象前線が小型の熱帯低気圧になるまでには6日を要しました。ところが、周囲の気象条件が重なったことで、その後驚異的に急発達し、たった1日でカテゴリー5のハリケーンに成長したのです。
これは、あの観測史上最大の気象現象の一つ、ハリケーン「パトリシア」の話です。
必要とする時間に大幅な違いはあるとしても、人口構造、技術、社会、環境、地政学など、私たちが暮らす世界の変化を予測することは、気象予報と共通する部分が多々あります。
気象予報も変化の予測も、周囲の環境を形作る無数のミクロレベルの力に目を向け、些細な兆候が後に重要な意味を持つ可能性を見極めなければなりません。また、どちらも、繰り返し起こるマクロレベルのパターン（季節や景気サイクルなど）や、過去のデータや周囲の状況から導き出される比較的予測可能な現象（干ばつや業界再編など）が存在します。そして何より最も重要なことは、いずれも大規模な破壊要因、すなわち、突発的で、高度に構造化され、根本的な変革をもたらす強大な力の影響を受けるということです。
“メガトレンドは世界のビジネス界におけるハリケーン的存在である”
予測不可能な人間の世界
ただし、メガトレンドが気候変動のような現象と異なるのは、そこに、私たちの社会システムをこれほどまでに複雑で予測困難にしている基礎的な現実、すなわち「人間の選択」が入るからです。いかにゲーム理論や行動経済学が、人間の意思決定プロセスを理解するための枠組みを用意しても、それだけで、私たちが何を動機とし、どんな偏った見方を持って、何に夢中になるのかといった、その時々で反射的に生じる複雑な要素までは説明していません。これらの理論モデルだけでは、株式市場の大暴落やチューリップ・バブルはおろか、戦略地政学上の誤算や自爆テロ攻撃を予測することは不可能です。
つまり、私たちの暮らす環境下で起こる重要な戦略的変化を予測するためには、該当分野の基本的な事実（通常の直感では判断できないが検証可能な客観的事実）に加え、個人や集団における人間の認識、動機、偏見、選択といった、反射的な変化を考慮しなければなりません。これこそが、戦略的予測や、それを構成するシナリオプランニング、ホライゾン・スキャニング、戦略的・インタラクティブモデリング、そして大きな変革をもたらす長期的な力、すなわちメガトレンドの検出と分析をしていく中で行う仕事なのです。
本記事の著者であるルドルフ・ローマイヤ氏とサステナビリティの専門家レオ・ジョンソン氏
“メガトレンドには変化の方向を決める勢いと、変化を引き起こす力がある”
構造改革の原動力
では、メガトレンドとは何でしょうか。それは、数ある個別のミクロレベルのトレンドや事象、条件が相互作用して生まれたダイナミックな変化の潮流であり、自律的に勢いを増してきた変化の力です。
メガトレンドの規模や尺度は、歴史的変革（産業革命、宗教改革など）から、戦略的変革（電子商取引、金融証券化など）、さらには勢力図の塗り替え（アプリ経済、ソーシャルメディアなど）まで様々に異なります。ただ、こうした経済的、時間的な枠組みを超えて、各メガトレンドにはある重要な共通の特徴が存在します。それはすなわち、メガトレンドは、私たちが何を動機とし、どんな資源を持って、どうやってイノベーションを起こすか、を統合した人間に関わる現象であるということです。メガトレンドは、単なる変革の現れではなく、その変革を突き動かす原動力であり、破壊という現象ではなく、その震源そのものなのです。
例えば、技術の進歩が労働市場の二極化を引き起こし、自動化されたインテリジェント・システムによって従来の中間層の雇用の多くが修復不可能なまでに失われていますが、これは明らかなメガトレンドの一例です。
その根底にあるプロセスは何千年も前から存在していましたが、イノベーションが世界に広がる速さ、世界経済システムの激しい競争圧力、そして加速度的に高度化する技術が変革を引き起こす原動力となって、社会と経済と政治に大きな影響を及ぼしているのです。
他の多くのメガトレンドがそうであるように、ここで取り上げるメガトレンドにもフラクタル理論が当てはまります。そのため、各地域・国内、国や地域間といった規模が異なる場所においても同じような影響を見てとることができます。例えば、日本、韓国、中国では、国は違えども、農業従事者を労働集約的な製造業に移動させ、輸出主導型の成長を促すという同一の標準的な経済発展モデルが見事な結果をもたらしました。
しかし、ありとあらゆるものの自動化が進み、過当競争の環境化にあるインド、中東、アフリカでは、こうしたやり方はもう通用しなくなっています。その結果、今日、世界中の国々で若年層の失業や雇用の先行きが中心的な戦略的課題となっています。
もう一つのメガトレンドとして、確立された世界秩序が崩壊する地政学的な無秩序化があります。新興勢力の着実な台頭により、米国の相対的な影響力は低下し、「一極集中の時代」は終わりを告げました。
限度を超えて拡大してきた国家安全保障に対し、その投資の歴史的・戦略的・政治的なリターンをこれまでのように確保できなくなった米国は、以前のような影響力を失っています。これにより、世界中のほとんどの国々が、自国の利益、戦略、同盟関係の再評価を迫られることになりました。このように国家間の協調によるインセンティブが大きく損なわれたことで、戦略的な不確実性が生じ、どこかの国が国防予算を増やせば、競争相手も同じことをするという「安全保障のジレンマ」が発生しています。このような行動は、地域的な軍拡競争に拍車をかけ、長年の安全保障構造を不安定にし、孤立主義を助長しており、その負のスパイラルはさらに激化しています。
大きな変革の予兆を早い段階で察知する
マクロ経済およびミクロ経済双方の見方にとって、メガトレンドは基本的に重要です。なぜなら、市場を変革し、企業間の自然淘汰を促進し、多くの場合、ある種のアービトラージ（裁定取引）の機会を生み出すからです。
したがって、企業、政府、個人にとって重要なのは、メガトレンドの早期発見ですが、これが困難な課題でもあります。そのためには、早い段階で変化の予兆を察知し、それが何らかの変革をもたらすような力を秘めた現象であるか否かを見極める必要があります。こうした作業は、世界が爆発的な変化を遂げる中で生きる私たちにとって、かつてないほど困難であると同時に、これまで以上に実りあるものになる可能性を秘めています。
また、メガトレンドの中には、他のメガトレンドよりも大きな影響力を持つものがあります。例えば、世界の人口構成の変化がそうです。
2020年までに、世界では4億7,500万人の人口が増加するとされ、そのうち83％はアフリカとアジアです。ヨーロッパの労働人口が減少する一方で、アフリカの労働人口は30％増加すると見られますが、大量の労働者を吸収する新たな雇用機会はまだ見つかっていません。一方、過度の都市化は今後も急速に進み、2050年には人類の70％が都市に住むようになりますが、その中には洗練されたスマートシティもあれば、無秩序に広がるスラム街もあります。2030年には、エネルギー需要が30％以上、食料需要が50％以上増加するとされ、このまま行くと、水不足は14億人に影響を与えると言われています。
“この後に続く記事をじっくりご覧ください”
しかし、本当にそういう事態に陥ってしまうのでしょうか？いずれにせよ、このような基本的な需要パターンを活用し、恩恵をうける可能性のある資源イノベーションへ投資することは活発化しており、その結果、大きな変革が起きる可能性があります。技術分野ほど、変化の規模が急激なものはありません。インターネットにつながる端末の数は、当面、毎年25％以上のペースで増加すると予想されています。これに、驚異的なペースで増加するソーシャルデータ、予測分析機能、スーパーコンピュータが加わることで、サプライチェーン、ビジネスモデル、企業の構造そのものが大きく変わることになるでしょう。なぜならば、調整に要する取引コストがなくなるからです。
もちろん、これらは今後10年間のうちに起こる大変革のほんの一部の事例に過ぎません。早い段階で変革を予測するためには、その分野の専門家の話を聞くのが一番です。ここでは、そのような専門家たちの記事を集めました。これらのトレンドが、まだ目に見えない次の変革を引き起こす種になるかもしれない、ということを念頭に置きながら、各記事をご覧ください。
※当記事は2016年に執筆されたものです。
ルドルフ・ローマイヤ
米国コンサルティング会社AT KearneyのGlobal Business Policy Counsilのパートナー
本ページは2016年4月にピクテ・アセット・マネジメントが作成した記事をピクテ・ジャパン株式会社が翻訳・編集したものです。
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