下落と上昇のサイクルが存在する金融市場では、 分散投資ポートフォリオや時間分散を活用し 、たとえ大幅な下落局面に遭遇しても投資を続けることが重要です 。

■大幅な下落局面で取るべき投資行動

今回は、大幅な下落局面に遭遇した際に取るべき投資行動についてご説明いたします。これまで、投資を行う上でリスク（値動き）を抑えるためには相関が低い資産を組合せることが重要であるとご説明してきました。これは分散投資を考える上で基礎的な考え方であり、通常は効果が期待できます。しかしながら、リーマン・ショックのように金融市場に大きな混乱が発生した際には、幅広い資産の価格が揃って下落する結果となり、一時的な資産間の相関の高まりにより分散効果が薄れてしまう傾向にあります。そのため、分散投資を行っていても常に資産全体の値動きを抑えて安定的なリターンを生み出せるとは限りません。一方、金融市場にはサイクルがあるといわれているように、資産価格が永遠に上昇し続けることも、下がり続けることもないといえます。実際に過去の相場をみると、たとえ大幅な下落局面に見舞われ幅広い資産が下落したとしても、金融市場が落ち着きを取り戻すとともに資産価格が戻り、一時的に高まった資産間の相関も再び元の水準に戻ってきたことがわかります。具体的に見ていきましょう。

図表１のチャートは2004年12月24日以降の米国株式と米国国債の値動きと主要資産の52週前比プラスリターン比率を表しています。52週前比プラスリターン比率は、図表1の右の表に記載されている主要資産のうち、52週前（1年前）と比べてプラスのリターンが出ているものの比率を示します。ピンク色で網掛けした部分は、52週前比で値上がりした資産の比率が20％以下であった期間を示しており、幅広い資産が下落した時期といえます。この期間に起こった代表的なイベントは2008年のリーマン・ショックや2022年以降の世界的なインフレとそれに対応した急速な金融引き締めです。これらのイベントが示しているように、大きな金融危機や急激な金融環境の変化が生じると、多くの投資家が保有している資産を投げ売るという行動を起こします。その結果、幅広い資産で一時的に相関が高まるという現象が起こり、分散投資を行っていてもその効果が十分に得られない状況に陥ります。しかし、時間が経つにつれ、徐々に資産価格は回復し、同時に資産間の相関も復活することで、本来の分散効果が得られるようになるわけです。

このような下落局面ですぐに資産を売却してしまうと、その後の相場の戻りを取り損ねる可能性があるため、ある程度我慢してリスクを取り続けることも重要です。一方、相場が戻るタイミングなどを正しく見極め、投資行動に移すことは非常に困難です。そのため、一括投資を行うのではなく何度かに分けて投資を行う時間分散や積立投資などを活用し、よりリスクの分散を図ることも重要であると考えます。