世界中で推進されているスマートシティ・プロジェクトでは、都市化によって生じる地球規模での環境問題など様々な課題を解決する高効率なインフラや建物などのハード面のほか、そこに暮らす人々の生活の質を向上させる様々なサービスなどのソフト面での需要が生まれると考えられます。当ファンドでは、今後、中長期的に需要拡大が期待されるスマートシティ関連分野で活躍する企業の株式に投資を行っていきます。

スマートシティ ～人々の生活の質を高め、かつ、持続可能な都市～

スマートシティのプロジェクトは、世界中で進められています。この背景には、これまでは夢のような話であった便利で快適な都市を実現できる様々な技術が登場し、発展していることがありますが、スマートシティの推進には大きな目的があります。

世界的に人口が増加する中で、多くの人々が都市に集まり、交通渋滞やエネルギー消費の爆発的な増加などにより、エネルギー供給の問題や環境への負荷増大などが懸念されています。新しい技術などを用いて効率のよい公共交通網やライフラインなどのインフラの新規建設や再構築、高効率のオフィスビルや住宅の開発などによって、地球全体、さらに未来世代への負担ともなりうる様々な課題を解決することは、スマートシティ推進の大きな目的の1つです。

さらに、スマートシティでは、インフラ設備や建物などのハード面だけでなく、そこに暮らす人々の多様なニーズに応える新しいサービスなどソフト面の充実も求められています。例えば、高度な通信技術を用いて、遠隔医療（診療、診断、手術支援など）や高齢者の見守りサービスや、働き盛りの世代を支援するようなリモート・ワーク関連サービス（Web会議システムやシェアオフィスなど）、フードデリバリー、保育・教育サービスなどです。スマートシティの発展の過程では、こうした多様なサービスなどソフト面の拡充により、人々の生活の質を向上させていくことも重要となると考えられています。

スマートシティを簡単に表現するならば、人々の生活の質を高め、かつ、持続可能な都市、といえるでしょう。

中長期的に成長が見込まれるスマートシティ関連株式

当ファンドでは、今後も中長期的に成長が期待されるスマートシティ関連の多種多様な企業の株式に分散投資を行っていきます。

地球上の多くの都市（特に先進国）は、インフラの老朽化の問題を抱えており更新のための投資が必要とされています。更新の際には、そこに暮らす人々の生活の質を高め、かつ、環境への負荷などを考慮したより効率性の高いインフラに置き換えられるものと期待されます。また、新興国では経済成長や都市人口の急増などにより、新たに高効率のインフラを備えた街づくりの二―ズがあります。

さらに、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により人々の生活様式は大きく変化しました。例えば、身近な生活の中でデジタル技術を用いた様々なサービスを利用する機会が増加しましたが、この流れはポスト・コロナでも衰えないとみています。都市に暮らす人々のニーズはますます多様化し、それに応える革新的なサービスに対する需要は今後いっそう拡大すると見込まれます。

こうした流れの中で、当ファンドが投資を行うスマートシティ関連株式は大きく恩恵を受け、今後も中長期的に成長が期待できると考えています。

 

多種多様なスマートシティ関連株式に投資を行う当ファンド

ピクテではスマートシティ関連株式を「3つの投資セグメント」に分類し、ファンドの運用の際に考慮しています。

前述の通り、スマートシティにはハード面・ソフト面の両面が重要になりますが、ピクテ独自の3つの投資セグメントでスマートシティ関連株式を分類すると、「都市をつくる」がもっともスマートシティのハード面への関連性が高い企業群、反対に「都市に暮らす」はソフト面の拡充で活躍する企業群となります。「都市を運営する」は「ハード面」の意味合いももちながらも、「ソフト面」の付加価値を融合させることに貢献している企業群といえるでしょう。

足元の投資先ファンドにおける投資セグメントおよびサブセグメント別投資比率をみると、ハード面・ソフト面が融合した「都市を運営する」の中の ＜デジタル・インフラ＞の組入比率が相対的に高位となっています。

このサブセグメントに区分される企業群としては、キャッシュレス決済関連やeコマース・プラットフォーム提供企業、ネットワーク機器メーカー、ネットワーク関連インフラ管理企業などがあります。これらはデジタル技術を活用したスマートシティの運営に欠かせない存在です。足元の世界的な新型コロナウイルスの感染拡大により、人々の生活様式は様変わりしましたが、こうした流れがさらなる追い風となって成長が期待される注目のサブセグメントでもあります。

投資先ファンドでは2021年4月末時点では70銘柄に広く分散投資を行っています。

具体的にどのような企業に投資をしているかを投資先ファンドの保有上位10銘柄の例でみると、欧州の住宅向け不動産大手企業、米国のキャッシュレス決済関連企業、欧州・米国などの物流センター管理等企業など、幅広い分野のスマートシティ関連企業の株式に投資していることがわかります。

今後も、当ファンドにおいては、中長期的に成長が期待されるスマートシティ関連株式の中から、多種多様な分野で活躍する有望な銘柄を選別して投資を行っていく方針です。