年初来のピクテ・セキュリティ・マザーファンドの基準価額は、3月後半にかけての「コロナ・ショック」による下落分をこなして、上昇基調を取り戻しています。様々な生活の場面で活躍する「セキュリティ」は、今後も更なるニーズの拡大が期待され、魅力的な投資対象です。しかし、中長期的に相対的に良好なリターンを実現するには、１つの分野に集中することなく、幅広い分野を対象に異なる特徴を持つセキュリティ関連株式に幅広く投資を行っていくことが重要であると考えます。

着実に回復するセキュリティ関連株式

年初来の世界の株式市場は、2020年3月後半にかけて新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受けて大きく下落した後、各国の金融緩和や財政出動などの政策期待に加えて、主要国で経済活動が再開され、景気回復期待が高まったことを受けて大きく反発しました。
足元では、特に株価上昇ペースが速かったハイテク関連銘柄の調整や、米中関係の緊迫化、新型コロナウイルスの感染再拡大、米国の政治情勢の不透明感などを受けて下落する局面もありましたが、概ね上昇基調が続いています。

当ファンドのマザーファンドのパフォーマンスも、市場全体と同様な動きを辿り、「コロナ・ショック」の下落分を取り返し、年初来では+10.9%（2020年10月19日時点）となりました。

四半期毎にみると、2020年7-9月期についても、当ファンドのマザーファンドは引き続き相対的に良好なパフォーマンスを示しました。

2020年年初来（9月末まで）で当ファンドのパフォーマンスへのプラス寄与度が大きかった分野をみると、①新型コロナウイルスの治療薬開発や検査能力拡充の流れを受けたライフサイエンス関連機器・サービスなどの分野の銘柄のほか、➁テレワークの拡大などで需要が拡大したデータセンター銘柄や、サイバー・セキュリティ銘柄の一角などがけん引役となりました。また、③eコマースの利用拡大の流れの中で強みを発揮した電子決済関連銘柄の一角も大きくプラス寄与となりました。

年初来の運用状況：防衛的なポートフォリオを継続も、投資機会は逃さず

当ファンドでは2020年年初来、より防衛的なポートフォリオの構築を行ってきました。具体的には、業績が比較的安定しているセキュリティ関連サービス分野（電子決済関連やデータセンターなどを含む）の銘柄を中心としたポートフォリオです。

加えて、ライフサイエンス関連、サイバーセキュリティなど中長期的に構造的な成長が期待できる分野にも注目してきました。

一方、自動車関連、アクセス制御（建設関連）などの業績が景気により左右されやすい（シクリカル性が高い）分野の組入比率は抑制してきましたが、こうしたシクリカル性が高い分野の中にも、政策的なインセンティブや投資計画によって恩恵を受けるとみられる企業（例えば電気自動車関連、ビルのリノベーション（スマート化）など）もあり、選択的に投資を行いました。

幅広い分野の「セキュリティ」に注目し、それぞれの分野のメリットの恩恵を中長期的に享受

当ファンドでは、一つの特定分野に集中することなく、メガトレンド（長期的に持続的な）の流れの中で中長期的に成長が期待できる様々な分野のセキュリティ関連株式に投資を行っています。

今だけを考えれば、例えばサイバーセキュリティ銘柄に集中することでより高いリターンが得られるかもしれません。
しかし、当ファンドにおいては、中長期的な「セキュリティ」のニーズの高まりに注目しています。中長期にわたって様々な市場の局面を経る中で、相対的に良好なリターンを安定的に実現するためには、異なる分野・特色をもつセキュリティ関連株式に幅広く投資を行うことが重要であると考えます。

ただし、短期的にはやはり、世界の経済・社会情勢、金融市場の急激な変化の影響を受ける可能性があります。足元の市場環境をみると、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大によって引き起こされた経済へのマイナスの影響に対処すべく、各国政府・中央銀行が大規模な景気下支え策を打ち出しています。しかし、依然として世界各地で感染拡大がみられ、特に欧州をはじめ第2波の懸念が高まっています。こうした中で、企業業績の先行きについても依然として不透明感が残ります。

世界各国で金融緩和や財政出動が実施されていることで、ある程度の先行き不透明感を払拭できると考えていますが、日々の経済活動の状況を示すクレジットカードの使用状況や、交通量などの指標を世界全体でみてみると引き続き緩やかな改善にとどまっています。一方、株式市場は景気や企業業績の回復について楽観的な見通しを反映して急回復したため、株式のバリュエーション（投資価値評価）水準は大きく上昇していることも警戒されます。

こうした環境下、我々は先行きについて引き続き慎重な見方を持っており、業績動向が相対的に安定したセキュリティ・サービス関連の銘柄を中心にポートフォリオの構築を行うといった防衛的なスタンスを当面、継続する方針です。