- Article Title
- AIや半導体関連の株価上昇が追い風
●2023年年初来、当ファンドのマザーファンドの基準価額は復調の兆し。AIや半導体関連の株価上昇が追い風となる
●技術革新を背景に、今後も中長期的に成長が期待できるとの見方に変わりなし
足元で復調の兆しをみせる、当ファンドのマザーファンドの基準価額
当ファンドのマザーファンドであるピクテ・セキュリティ・マザーファンドの設定来(設定日2016年2月29日)基準価額は、2021年までは概ね先進国株式を上回る上昇基調が続いてきましたが、昨年2022年は年間で先進国株式に比べて下落率が大きくなりました。
2023年年初来では、世界経済の先行き不透明感や様々な懸念材料が残るものの、先進国株式市場は上昇基調にあります。こうした市場の流れの中で、当ファンドの投資先である世界のセキュリティ関連企業の株価も、その多くが上昇に転じており、当ファンドのマザーファンドの基準価額の上昇につながっています(2023年7月19日時点)。 ※本文中の先進国株式はMSCI世界株価指数(配当込み、円換算ベース)
サイバーセキュリティ、半導体関連、データセンターなどの株価上昇がけん引
前述の通り、2023年年初来、足元(2023年7月19日)までの当ファンドのマザーファンドの基準価額は上昇基調に転じていますが、上昇率は先進国株式を若干下回っています。ただし、4月28日以降、7月19日までの直近では、当ファンドのマザーファンドの基準価額が+16.4%と同期間の先進国株式(+12.5%)を上回る上昇率となりました。
※本文中の先進国株式はMSCI世界株価指数(配当込み、円換算ベース)
特に、足元ではAI(人工知能)への注目が集まる中で、AI関連の超大型テクノロジー企業の株価を中心に、株式市場は大きく上昇しました。当ファンドの投資先企業でも、AIの活用拡大で需要の拡大や重要性が増すとみられる、サイバーセキュリティ、半導体関連、データセンターなどの分野で活躍する企業の株価が相対的に大きく上昇し、基準価額上昇をけん引しました。
一方で、株価が下落し、基準価額へのマイナス寄与となった銘柄もありました。複数のライフサイエンス関連機器企業は、AIなどのテクノロジー関連に注目が集まる中で、ヘルスケアセクターは相対的に低調となった市場全体の流れもあり、株価が下落しました。
また、個別のマイナス要因で株価が下落した、決済関連企業(主力事業の1つで評価損を計上)、サイバーセキュリティ企業(主にPCやスマートフォンなどの端末向けセキュリティを提供する企業で、消費者心理の冷え込みによる影響を受けるとの懸念が高まった)などもありました。
当面の運用方針~足元では「ITセキュリティ製品」の組入比率を引き上げ~
昨年の株式市場では、米長期金利の上昇などを受けて、高バリュエーション(投資価値評価)の成長株が大きく調整しました。今後は、米国をはじめとした主要中央銀行による利上げサイクルの終了が視野に入ってくるような局面では、成長株のバリュエーションに対する低下圧力が幾分和らぐものと予想されます。このため、中長期的に持続した成長が期待できる企業の株式については、中長期的にみると良好な投資機会が訪れる可能性もあるとみています。
しかし、依然として市場を取り巻く環境には不透明要素が多く、株式市場は引き続き変動幅の大きい展開が続く可能性があると警戒しています。
運用に際しては引き続き、幅広い分野における「セキュリティ」に関する長期的なトレンドを考慮し、良好なファンダメンタルズ(基礎的条件)を有するセキュリティ関連企業の株式に分散投資を行っていきます。
足元では、短期的な追い風トレンドだけではなく、中長期的に持続した成長が期待できるとみられることから、サイバーセキュリティや半導体関連などを含む「ITセキュリティ製品」の企業群の組入比率を、やや引き上げています。
中長期的な見通し ~技術革新を背景に、中長期的な成長期待は健在~
都市化の進展、グローバル化の進展、技術革新などを受けて、我々の生活を取り巻く環境は複雑化し、大きく変化しています。こうした中、我々が心身共に豊かで快適な生活を送るため、「安全・安心」に関わる製品やサービスへの需要はますます高まると考えられます。
特に、情報技術(IT)分野における新たな技術の登場が、中長期的な成長ドライバーとなるようなセキュリティ関連分野も多く、こうした分野には特に注目しています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。