- Article Title
- ノアリザーブ毎月/1年｜2022年1月の運用状況と今後の見通し
2022/02/25
概要
世界経済は着実に回復基調を辿っており、足元の弱気に振れた投資家心理はやや行き過ぎと思われ、短期的には株式市場が反発する可能性が期待されます。こうした認識に基づき、株式の組入れを引き上げる一方、債券についてはデュレーションを短めとした慎重なスタンスを維持する方針です。
Article Body Text
【ノアリザーブ毎月】
2022年1月31日の基準価額は9,295円となり、前月末比で395円下落しました。なお基準価額（分配金再投資後）は前月末比で-3.87％となりました。2022年1月は、株式、債券がマイナス寄与となりました。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2012年2月29日）～2022年1月31日
※基準価額は1万口あたりで表示しています。※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。基準価額（分配金再投資後）は、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
なお、1月の月間騰落率は世界株式（円換算）が-6.2%、世界国債（円換算）が-1.4%、金（円換算）が+0.2%となりました（ともに1営業日前ベース）。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2021年12月末～2022年1月末
※基準価額は1万口あたりで表示しています。※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。基準価額（分配金再投資後）は、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。※世界株式：MSCI全世界株価指数（配当込み）、世界国債：FTSE世界国債指数、新興国株式：MSCI新興国株価指数（配当込み）、日本国債：FTSE日本国債指数、米国株式：S&P500種株価指数（配当込み）、日本株式：TOPIX（配当込み）、ドル建て新興国国債：JPモルガンEMBI グローバル・ディバーシファイド指数、金：ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は１営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
【ノアリザーブ1年】
2022年1月31日の基準価額は12,499円となり、前月末比で499円下落（-3.84%）しました。2022年1月は、株式、債券がマイナス寄与となりました。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2013年1月31日）～2022年1月31日
※基準価額は1万口あたりで表示しています。※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。
なお、1月の月間騰落率は世界株式（円換算）が-6.2%、世界国債（円換算）が-1.4%、金（円換算）が+0.2%となりました（ともに1営業日前ベース）。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2021年12月末～2022年1月末
※基準価額は1万口あたりで表示しています。※基準価額は、実質的な信託報酬等控除後。
※世界株式：MSCI全世界株価指数（配当込み）、世界国債：FTSE世界国債指数、新興国株式：MSCI新興国株価指数（配当込み）、日本国債：FTSE日本国債指数、米国株式：S&P500種株価指数（配当込み）、日本株式：TOPIX（配当込み）、ドル建て新興国国債：JPモルガンEMBI グローバル・ディバーシファイド指数、金：ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は１営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります）に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
関連記事
もっと見る