● 当ファンドのマザーファンドは、2023年年初来（7月31日まで）で32.6%上昇。エネルギー効率化関連と省資源化関連が上昇をけん引
● 根強いインフレを背景とした主要中央銀行による利上げの再加速、欧米の銀行の融資基準厳格化、中国の景気下振れ懸念などのリスク要因には注意が必要
● 一方で、当ファンドが投資対象とする銘柄群の長期的な成長は、いくつかの強力なメガトレンドに支えられたものであり、景気の局面にかかわらず継続すると考える

2023年年初来の振り返り

金融引き締めの影響で減速が見込まれていた欧米の景気は予想以上に底堅く推移しており、株式市場は概ね上昇基調となっています。こうしたなか、先進国株式（円換算）は、主にグロース株（成長株）にけん引され、2023年年初来（7月31日まで、以下同様）で25.7%上昇しました（図表1）。一方、当ファンドのマザーファンドは、2023年年初来で32.6%上昇し、先進国株式（円換算）を上回りました。

 

当ファンドは、図表2に示した8つの環境関連分野（当ファンド独自の分類）のうち、①再生可能エネルギー、②エネルギー効率化、③省資源化における課題解決に貢献する企業を選別して投資を行っています。当ファンドの2023年年初来のパフォーマンス（現地通貨ベース）をこれらの分野別にみると、昨年堅調だった再生可能エネルギー関連が低調となった一方、エネルギー効率化関連と省資源化関連が堅調となり、上昇をけん引しました。

なお、エネルギー効率化関連、省資源化関連ともに業種別では、グロース株（成長株）が市場全体をけん引するなかで、半導体・半導体製造装置やソフトウェア・サービスなどを含む情報技術セクターのプラス寄与が大きくなりました。当ファンドでは、半導体デバイスとしては電動車向けに成長が見込まれるSiC（シリコンカーバイド）などの次世代パワー半導体および関連銘柄に注目しています。このほか、消費電力の低減につながる微細化など、半導体の性能向上を実現するための鍵を握る半導体製造装置や、半導体設計の自動化を支援するためのソフトウェア・ハードウェアおよび関連銘柄にも注目しています。

 

今後の見通し

根強いインフレを背景とした主要中央銀行による利上げの再加速、欧米の銀行の融資基準厳格化、中国の景気下振れ懸念などのリスク要因には注意が必要と考えています。

一方で、EUの「REPowerEU」や米国の「インフレ抑制法」などが強力な追い風となり、再生可能エネルギーへの移行の推進力が高まっていることに加え、エネルギー効率の向上とエネルギー安全保障を強化するためのソリューションへの投資が加速する流れとなっています。このため、当ファンドが投資対象とするクリーン・エネルギー分野における課題解決に貢献する企業群の長期的な成長は、建物や工場など広範な電化の進展、再生可能エネルギーや電動モビリティへの移行など、いくつかの強力なメガトレンドに支えられたものであり、景気循環の局面にかかわらず継続すると考えています。

 

 

※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。