●2024年7-9月にiTrustバイオは下落
●金利の動向には警戒が必要だが利益成長期待は継続、M&Aの動きにも引き続き注目

2024年7-9月にiTrustバイオは下落

2024年7-9月にiTrustバイオは下落しました。

株式要因は、バイオ医薬品企業の株価上昇を受けてプラスとなりました。一方、為替市場で7月中旬から9月半ばにかけて大幅な円高となったことから、為替要因は大きくマイナスとなりました。

 

2024年7-9月に、組入上位銘柄のうちプラス寄与が大きかった主な銘柄は、ギリアド・サイエンシズ（米国）、サノフィ（フランス）、アルナイラム・ファーマシューティカルズ（米国）などでした。ギリアド・サイエンシズは、主力のHIV領域やがん領域などが好調で市場予想を上回る四半期決算を発表し、通期の業績見通しを引き上げたことや、HIV予防薬の良好な治験結果を発表したことなどが好感され、株価が堅調な推移となりました。またサノフィも、主力のアトピー性皮膚炎などの治療薬デュピクセント（リジェネロン・ファーマシューティカルズ（米国）との共同開発）や複数の新薬の立ち上がりが好調だったことから、2024年4-6月期決算が増収増益となり、更に通期の業績見通しを引き上げたことが株価の上昇に寄与しました。アルナイラム・ファーマシューティカルズは、アミロイド神経炎治療薬アムヴトラのアミロイド心筋症への適応拡大の治験で良好な結果を得たことを受けて、6月末に株価が大きく上昇した後も、おおむね堅調な株価推移となりました。

組入上位銘柄以外では、非小細胞肺癌治療の治験において主要既存薬を上回る結果が得られた治療薬候補の米国、カナダ、欧州、日本での権利を有する米国のバイオ医薬品企業の株価が大きく上昇しました。

一方、組入上位銘柄のうちマイナス寄与が大きかった銘柄は、バイオジェン（米国）でした。バイオジェンは、2024年4-6月期の決算は市場予想を上回り、通期の業績見通しも引き上げたものの、欧州連合（EU）におけるアルツハイマー病治療薬レカネマブの承認プロセスにおいて、欧州医薬品委員会（CHMP）が否定的見解を示したことなどが影響し、株価が低調な動きとなりました。

組入上位銘柄以外では、mRNAワクチンに強みを持つ米国のバイオ医薬品企業が、RSVワクチンの出荷開始やがんワクチンの開発で良好な結果を得ているとのポジティブなニュースがあったものの、欧州向けの新型コロナウイルスワクチンの販売が低迷するとの見方から、通期の売上見通しを引き下げたことなどが影響し、株価が軟調な動きとなりました。

 

2024年7-9月の投資行動

2024年7-9月に当ファンドでは、新型コロナワクチンの販売減による業績見通しの悪化などを背景に、2024年8月末までは組入上位10位以内に入っていたモデルナ（米国）の組入比率を引き下げました。一方、代わりにヴィアトリス（米国）が、2024年9月末時点で上位10銘柄に登場しています。

また組入上位の銘柄では、ギリアド・サイエンシズ、サノフィ、インサイト（米国）の組入比率を引き上げた一方、アムジェン（米国）、リジェネロン・ファーマシューティカルズ、バーテックス・ファーマシューティカルズ（米国）、アストラゼネカ（英国）、バイオジェンなどの組入比率を引き下げました。

この投資行動により、組入上位10銘柄がポートフォリオに占める割合は、小幅ではありますが、低下しています。

 

今後のポイント～金利の動向には警戒が必要だが利益成長期待は継続、M&Aの動きにも引き続き注目

バイオ医薬品株式は、金利感応度が相対的に高い一面があります。米国では9月に大幅な利下げが実施されましたが、各種経済指標で米国景気の底堅さが確認されていることもあり、今後、利下げ幅がどの程度になるのかは不透明な状況で、金利がどのように変動するかについては注意が必要と考えます。また、薬価引き下げの動きや米国大統領選挙の動向、治験結果の発表、決算の内容などが株価動向に影響を与える可能性などに注視が必要と考えます。

一方で、バイオ医薬品企業は、長期的に世界の人口増加と高齢化が同時に進展することが予想される中で、画期的な治療薬を提供し続けると予想されており、相対的に高い利益成長が期待されます。また特許切れ問題に直面している大手医薬品企業は、治療薬のラインナップやパイプライン（新薬候補）を充実させることが求められています。そのため魅力的な新薬候補や高い技術力の獲得を目的とした大手医薬品企業によるバイオ医薬品企業をターゲットとしたM&A（合併・買収）の動きは、複数の大型案件がみられた2023年に続き、堅調に推移することが期待されており、バイオ医薬品株式にとってプラスに寄与するものとみています。

引き続き、当ファンドでは、事業の収益性や安定性、バリュエーション（投資価値評価）の水準、株価の下落耐性などを考慮して銘柄選定を行い、リスクを抑えたポートフォリオを構築していく方針です。