● エネルギー転換を推進する3 つの原動力（ 持続可能性、経済合理性、エネルギー安全保障）は、過去と比べてより強まっており、当ファンドの投資先企業の長期的な成長を後押し
● エネルギー転換が経済合理性を伴う形で進展していく段階にあることは特に重要なポイント
● 当ファンドのマザーファンドの2023年年初来（5月25日まで）の騰落率は+15.1%に。主に、エネルギー効率化関連や省資源化関連が上昇をけん引

当ファンドは環境関連企業のなかでもクリーン・エネルギー分野に注目

当ファンドは、主に世界の環境関連企業の株式に投資します。近年は、気候変動への注目が高まるなか、クリーン・エネルギー分野（再生可能エネルギー、エネルギー効率化、省資源化）に注目しています（図表1）。当ファンドは、クリーン・エネルギー分野における課題解決に貢献する企業を選別して投資しています。

 

エネルギー転換を推進する3つの原動力

ピクテでは、以下に示す3つの原動力がエネルギー転換を推進すると考えています（図表2）。3つの原動力とは、具体的には、（1）持続可能性、（2）経済合理性、（3）エネルギー安全保障を指し、これらの原動力は過去と比べてより強まっています。

いずれも当ファンドの投資先企業の長期的な成長を後押しするものとなりますが、エネルギー転換が経済合理性を伴う形で進展していく段階にあることは特に重要なポイントだと考えています。

 

（1）持続可能性

1つ目の原動力は、持続可能性です。

主要国・地域はネットゼロ（二酸化炭素の排出を実質ゼロにすること）の達成に向けて気候変動に対する取組みを加速させています。例えば、日本、米国、欧州連合（EU）は2050年のネットゼロ達成を、中国は2060年のネットゼロ達成を、それぞれ目標として掲げています。

しかしながら、近年、異常気象の発生が顕著となっていることなどから、気候変動に対する取組みの緊急性がより強く意識されるようになっています。例えば、2022年には極地で記録的な高温を記録し、これは気候モデルによる予測を上回るものであるとの警告が科学者たちから発せられました。

 

（2）経済合理性

2つ目の原動力は、経済合理性です。風力発電や太陽光発電のコストは、技術革新による発電効率の向上や発電施設の大規模化などを背景に、過去と比べて大きく低下しています。

図表3は、主な再生可能エネルギーの発電コスト（均等化発電原価）を示したものです。均等化発電原価とは、発電量当たりのコストを意味します。具体的には、燃料費や運転維持費に加え、発電所の建設費用や閉鎖費用、事故が起こった場合の想定費用などを合わせた総コストと、運転期間中の想定発電量を基に算出されます。再生可能エネルギーの均等化発電原価は、2021年にかけて大きく低下しており、太陽光発電と陸上風力発電については、2021年時点で火力発電を下回る水準となっています。

したがって、今後、発電所が新設、更新される際には、経済合理性の観点からも再生可能エネルギー発電が選好されると考えられます。再生可能エネルギーへの転換が発電事業者の負担増となり、それを政府などからの補助金でサポートするというこれまでと、現状とは大きく異なっています。これは、政策変更によるリスクが低減することを意味し、投資の観点からも重要なポイントと捉えています。

 

（3）エネルギー安全保障

3つ目の原動力は、エネルギー安全保障です。ロシアによるウクライナ侵攻は、エネルギー転換を加速させる大きな原動力となっています。エネルギーの海外依存度を低下させるための手段としても、再生可能エネルギーは有力な選択肢になると考えられます。

実際、EU は、2022年5月にロシア産化石燃料への依存から脱却するためのエネルギー転換計画「REPowerEU」を発表しました。同計画では、2030年の再生可能エネルギー比率（エネルギー消費量全体に対する比率）の目標をそれまでの40%から45%へと引き上げ、太陽光発電の普及を大幅に加速させる方針などが示されました。

このほか、エネルギーの需要者側での行動変容も見込まれます。エネルギー調達への不安が高まれば、エネルギー使用量削減やエネルギー自給への意識が高まると考えられ、省エネ性能に優れるヒートポンプの採用や建物への太陽光パネルの設置が進むことなどが予想されます。

 

今後の見通し

これまでの金融引き締めによる需要の減少や、銀行の貸出基準の厳格化などから、世界経済の先行きは厳しさを増すとみられます。

一方で、EUの「REPowerEU」や米国の「インフレ抑制法」などが強力な追い風となり、再生可能エネルギーへの移行の推進力が高まっていることに加え、エネルギー効率の向上とエネルギー安全保障を強化するためのソリューションへの投資が加速する流れとなっています。このため、当ファンドが投資対象とする銘柄群の長期的な成長は、建物や工場など広範な電化の進展、再生可能エネルギーや電動モビリティへの移行など、いくつかの強力なメガトレンドに支えられたものであり、景気循環の局面にかかわらず、安定した原動力を有すると考えています。

なお、当ファンドのマザーファンドの2023年年初来（2023年5月25日まで）の騰落率は、エネルギー効率化関連や省資源化関連が上昇をけん引し、+15.1%となっています（図表4）。