- Article Title
- iTrustティンバー|サステナブル建築は、より環境に配慮し再生可能な未来を創る
● 当ファンドは、森林の所有・管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散投資を行っています。本稿では、当ファンドに関連するトピック、イベントについてご紹介します。
● 建築業界の「緑化」が優先課題となっていますが、環境により配慮した「グリーンな」業界への移行の過程が投資の好機を意味するかどうかは定かではありません。今年のクロスターズ・フォーラム(The Klosters Forum)はこの難問を解決しようとするものでした。
● 当ファンドの投資対象企業は、持続可能な建材である木材の提供などを通じて、建築業界の「緑化」に貢献すると考えられます。
サステナブル建築は、より環境に配慮し再生可能な未来を創る
住宅やオフィスから道路や電力インフラ敷設等に至る建築環境は、長期にわたって、民間資金を引き付けてきました。
ところが、投資家が認識し始めている通り、生活に不可欠なインフラ基盤の建設に用いられてきた技術は、持続可能性を欠くものとなっています。不動産セクターだけで、世界の二酸化炭素排出量全体のほぼ40%を排出しているからです。
従って、建築業界の「緑化」が喫緊の課題となっているのですが、よりグリーンな業界への移行の過程が、収益を生む投資の機会を意味するかどうかは定かではありません。
こうした状況下、クロスターズ・フォーラム(The Klosters Forum)2023の参加者達が難題の解決に取り組みました。
不動産デベロッパー、投資家、建築家、起業家、学者等が、3日間にわたって、活発な議論を重ね、建築業界に根付いた慣行に挑み、また、新しい技術や規制の強化を、どうすれば持続可能な移行につなげられるかを探りました。
再生可能な未来に向けて
フォーラムの幕を切ったのは、「ネットゼロの建築物:クライメイト・ニュートラル(気候中立)な建築環境への移行へ向けた資金調達」を議題とする対話形式のワークショップでした。
参加者達は、従来型の建築技術が、プラネタリー・バウンダリー(地球の限界)モデルの主要な環境要素である、環境、土地、水、生物多様性などに、いかに、取返しのつかない損害を与えているか、について議論を交わしました。
プラネタリー・バウンダリーモデルは、世界的に認められた持続可能性の枠組みで、人類の生存、発展、繁栄を可能にする環境の限界値を定義したものです。
「私達は都市開発のために、地球の限界モデルを理解する必要があります」と述べたのは、デンマークのデベロッパー、ホーム・アース(Home.Earth)の共同創業者であり、北欧最大の不動産ファンドを運用するNRPEの取締役、ラスムス・ノーガード(Rasmus Norgaard)氏です。
ネットゼロあるいは気候中立が、目標として、十分に野心的ではないことについて、参加者の意見は概ね一致しましたが、建築業界ならびに同セクターへの投資家は、被害を阻止するだけに留まらず、無秩序な都市開発によって失われた環境を修復し、元の姿に戻す試みを率先するべきだと考えます。
「私達は環境に甚大な被害を及ぼしてきたからこそ、再生という概念を探る必要があるのです」と発言したのは、ピクテのテーマ株式運用部門に所属し、リサーチおよびサステナビリティ担当ヘッドを務めるスティーブ・フリードマン(Steve Freedman)です。
一方、持続可能な建材を提供する、チューリッヒ拠点のスタートアップ企業、リマター(Rematter)の共同創業者、ゴッツ・ヒルバー(Gotz Hilber)氏は、「マインドセットを切り替えて、排出量を減らすことではなく、プラスの影響を増やすことを目指すべきなのです。悪いことを減らせば、悪化の程度は必ず減りますが、人類に対するメッセージとしてはもどかしい限りです。それに、私達は、中立でありたいと思っているわけではなく、プラスの存在でありたいと願っているのです」と述べています。
詳細は以下をご覧ください。
2023年11月1日発行 グローバル・マーケット・ウォッチ 「サステナブル建築は、より環境に配慮し再生可能な未来を創る」
当ファンドは森林・木材に関するバリューチェーン全体に分散投資
当ファンドでは、主に森林・木材に関するバリューチェーン全体における長期的な成長要因(人口とGDPの増加、一人当たり消費量の増加、新興国の生活水準の向上、先進国の高齢化、eコマースの拡大、環境問題への対応の一環としてプラスチック材料から木質材料への代替が進展すると期待されること、など)に注目しています。
森林・木材に関するバリューチェーン全体に分散投資を行い成長機会を追求
※上記は森林・木材に関するバリューチェーンのイメージを表したものです。当ファンドの投資対象すべてを表すものではありません。また、すべてに投資するものでもありません。
※将来の市場環境の変動等により、当資料に記載の内容が変更される場合があります。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。