- Article Title
- 持続可能な資源として注目される木材~森林・木材関連企業に投資するiTrustティンバー~
温暖化や異常気象、プラスチックごみによる汚染など地球環境に対する関心が高まる中、持続可能な資源として森林や木材が注目を集めています。2021年3月31日設定のiTrustティンバーは幅広く森林や木材に関連する企業に投資するファンドです。
2008年より森林・木材に関連する運用を行ってきたピクテ
近年、温暖化や異常気象、プラスチックごみによる汚染などの地球環境に対する関心が高まっています。
そして、「究極の持続可能な資源」である木材や森林は、プラスチックなどの化学素材の代替としてさまざまな用途で使われる環境にやさしい素材としてだけでなく、排出された二酸化炭素を木が成長する過程でかたちを変えて貯蔵(光合成:二酸化炭素+水+(光エネルギー)=ブドウ糖+酸素+水)するという重要な役割を果たすといった面でも注目を集めています。
ピクテでは2008年から、サステナビリティ(持続可能性)や経済成長、技術革新などの大きな潮流(メガトレンド)に着目し、ファンドを運用してきました。
そして日本でも満を持して、2021年3月31日に木材や森林に関連する株式を主な投資対象とする「iTrustティンバー 愛称:木と環境と未来へ」を設定します。(「ティンバー(Timber)」は「木材、森林」を意味しています。)
森林・木材関連の投資対象とは?
森林・木材関連の株式に投資と言われても、具体的なイメージが湧きにくいかもしれませんが、主に次のような分野があります(図表1参照)。
図表1 森林・木材関連分野の例
※上記は森林・木材関連企業の一部を表すものであり、投資対象のすべてを表すものではありません。また、すべてに投資するものでもありません。
※上記は森林・木材に関するバリューチェーンの一例を示すものであり、全てがこれに該当するわけではありません。
森林管理:
高品質の木を育てるためには森林管理が非常に重要となります。森林では木の伐採や、枝打ち、植栽などの手入が不可欠です。そして適切な管理がされているからこそ、森林の豊かな生態系が維持されているのです。
北米や欧州などの森林を保有・管理をする企業は、当ファンドの投資対象の中で最も川上に位置し、森林の適切な管理により高品質の木を育て、販売することが企業価値の向上につながります。
また、ただ木を伐採するだけでなく、森林を適切に管理し育てる森林管理の企業は、温暖化対策など地球環境を守る上でも重要な役割を果たしています。
木材製品、パルプ
森林から切り出された木材は、住宅などの建設に使われる角材や木材パネルなどの木材製品や、紙、段ボールなどの製造に使われるパルプとして加工されます。また木材パルプを使った繊維、織物を製造する企業も環境意識が高まる中、注目されています。
木材製品やパルプは供給が限られる一方で、需要は拡大傾向にあることから、価格の上昇傾向が続くと考えらえます。
住宅建築
加工された木材製品は住宅建築などで使用されます。そのためこの分野の企業および木材製品の企業は、住宅建築(特に米国)の影響を受けやすい傾向があります。新型コロナウイルスの感染拡大で米国の住宅建設は一時、大きく低迷しましたが、その後、低金利などが好感され急回復し、現在は高水準で推移しています。
また木造住宅は、木材のリサイクル性能、二酸化炭素の貯蔵効果など、環境負荷を低減する点からも近年注目が高まっています。
包装材・段ボール原紙
パルプや古紙などから作られる段ボール原紙などを利用して包装材が作られます。なおダンボールは100%リサイクル可能で、日本の回収率は95%以上といわれています。
新型コロナウイルスの感染拡大以降、巣籠り需要でネット通販などが好調なことから、包装材に対する需要は強い状況が継続しています。また現在、ペットボトルSなどプラスチックが使われている食品や飲料のパッケージにも、環境に配慮し木材由来のものを使用する動きが活発化しています。
紙製品、衛生用品
コピー用紙などオフィスで使用される紙の量は足元、新型コロナウイルスの感染拡大による在宅ワークの拡大などにより減少傾向にあります。一方、トイレットペーパーなどの衛生用品の需要は安定的に推移しています。
まとめ
木材は古くから使われている素材ですが、私たちの身の回りにある多くのもので使用されています。また木材関連は技術革新が進んでいる分野でもあり、環境意識の高まりも相まって、プラスチックの代替素材などとして今後、さらに注目が高まっていくと考えられます。
iTrustティンバーによって森林・木材関連の川上から川下におよぶ企業に幅広く投資することができます。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。