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- iTrustティンバー|ポートフォリオの状況を確認(2024年5月末時点)
● 当ファンドは、森林の所有・管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散投資を行っています。
● 本稿では、2024年5月末時点のポートフォリオの状況を確認します。
森林・木材に関するバリューチェーン全体に分散投資を行い成長機会を追求
当ファンドは、森林の所有・管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散投資を行っています(図表1)。
当ファンドでは、森林・木材に関するバリューチェーン全体における長期的な成長要因(人口とGDPの増加、新興国の生活水準の向上、先進国の高齢化、eコマースの拡大、環境問題への対応の一環としてプラスチック材料から木質材料への代替が進展すると期待されること、森林の減少・木材の供給不足への対応として持続可能な形での森林管理の必要性が高まっていること、など)に注目しています。
図表1:森林・木材に関するバリューチェーン
※上記は森林・木材に関するバリューチェーンのイメージを表したものです。当ファンドの投資対象すべてを表すものではありません。また、すべてに投資するものでもありません。
ポートフォリオの状況
2024年5月末時点のポートフォリオの状況は図表2のとおりで、組入銘柄数は61、組入国数は15、組入通貨数は12などとなっています。
業種別構成比は、素材が56.8%と過半を占めています。素材には、木材製品関連や包装材関連、紙製品関連の銘柄などが含まれます。その他の組入業種は、不動産(北米を基盤とする森林リート)、一般消費財・サービス(住宅建設業者やホームセンター運営会社など)、生活必需品(衛生用品メーカーなど)、資本財・サービス(建築資材メーカーや産業機器メーカーなど)などとなっています。
図表2:ポートフォリオの状況
時点:2024年5月末
※上記は当ファンドの主たる投資対象であるピクテ-ティンバーの状況です。 ※業種はGICS(世界産業分類基準)のセクターを基にピクテ・ジャパンで作成し、分類・表示しています。 ※構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
組入上位10銘柄の状況
図表3、4に示したとおり、2024年5月末時点の組入上位10銘柄の業種別内訳は、素材が7銘柄、不動産が3銘柄などとなっています。
2024年5月末時点の組入上位10銘柄の顔ぶれを2024年4月末時点と比較すると、キンバリークラーク(米国、生活必需品)、ウェストロック(米国、素材)に代わって、インターナショナル・ペーパー(米国、素材)が登場、パッケージング・コープ・オブ・アメリカ(米国、素材)が再登場しました。インターナショナル・ペーパーは、包装材やパルプなどを製造する米国の企業で、段ボールおよび容器用板紙、おむつや生理用品などの衛生用品に用いられるパルプなどを提供しています。同社は2030年までに、製品の原材料となる木質繊維の100%を管理された森林から持続可能な方法で伐採された木由来のものとすること、自社製品の100%をリサイクル可能なものとすることを目指しています。同社製品への需要は、持続可能なパッケージソリューションへのニーズの高まりやeコマースの拡大、また平均寿命の延びや新興国における生活水準の向上などを背景に、長期的に拡大することが見込まれます。
※上記組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
図表3:組入上位10 銘柄(1)
時点:2024年5月末
※上記は当ファンドの主たる投資対象であるピクテ-ティンバーの状況です。 ※業種はGICS(世界産業分類基準)のセクターを基にピクテ・ジャパンで作成し、分類・表示しています。 ※表で示した組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
図表4:組入上位10 銘柄(2)
時点:2024年5月末
※上記は当ファンドの主たる投資対象であるピクテ-ティンバーの状況です。 ※業種はGICS(世界産業分類基準)のセクターを基にピクテ・ジャパンで作成し、分類・表示しています。 ※表で示した組入銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
出所:ピクテ・アセット・マネジメントのデータを基にピクテ・ジャパン作成
基準価額の推移
日次、期間:2021年3月31日(当ファンド設定日)~2024年6月21日
※基準価額は、1 万口当たり、信託報酬等控除後です。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。信託報酬率は「手続き・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
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