●2022年（年間）および2023年年初来、相対的に低調なパフォーマンス
●コロナ禍～その後の経済正常化の過程で相対的に成長力が鈍化。今後は改善の兆しも
●ただし、足元の環境は依然として不透明。慎重な銘柄選別を継続する方針

2022年（年間）および2023年年初来、相対的に低調

当ファンドのマザーファンドであるピクテ・セキュリティ・マザーファンドの設定来（設定日2016年2月29日）基準価額は、2021年までは概ね先進国株式を上回る上昇基調が続いてきましたが、昨年2022年は年間で先進国株式に比べて下落率が大きくなりました。世界経済の先行き不透明感が強まる中、幅広い分野のセキュリティ関連企業の株価が下落していることなどが大きなマイナス要因となりました。

2023年年初来（3月24日まで）についても、相対的に低調な推移となっています。

コロナ禍～経済正常化の過程で相対的に成長力が鈍化。今後は改善の兆しも

2022年において、当ファンドのマザーファンドの投資先であるセキュリティ関連企業の株価動向が相対的に低調であった背景の1つには、相対的な利益成長率の鈍化があると考えられます。

2022年12月末時点の当ファンドの組入銘柄における過去5年間の利益成長率平均（実績ベース）は、先進国企業平均を下回りました。セキュリティ関連企業は、中長期的にみると世界的な安全・安心ニーズの高まりなどを背景に、先進国企業の平均を上回る成長が期待できるとみられます。しかし、コロナ禍およびその後の経済正常化の過程では、こうした特異な市場環境から恩恵を受けた企業や、大幅な需要減少からの反動で急回復した企業などの利益成長率が相対的に高まり、先進国企業平均の利益成長率を押し上げたため、セキュリティ関連企業の利益成長率は相対的に見劣りする水準となりました。

今後については、セキュリティ関連企業の成長力にも回復の兆しがみられつつあります。2023年2月末時点の当ファンドの組入上位10銘柄における利益成長率予想では一部の企業を除いて概ね増益予想となっています（※2023年3月24日時点のブルームバーグ集計アナリスト予想）。ただし、世界的なインフレや先進国を中心とした経済の先行き不透明感は根強く、企業の利益成長予想は下方修正される可能性も懸念されているため、業績動向をしっかり注視していく必要があると考えています。

  当面の運用方針

依然として市場を取り巻く環境には不透明要素が多く、株式市場は引き続き変動幅の大きい展開が続く可能性があると警戒しています。

運用に際しては引き続き、幅広い分野における「セキュリティ」に関する長期的なトレンドを考慮し、良好なファンダメンタルズ（基礎的条件）を有するセキュリティ関連企業の株式に分散投資を行っていきます。

当ファンドの組入銘柄における予想株価収益率（PER）の推移をみると、2023年2月末時点では19.3倍と過去5年間の平均（23.1倍）を下回る水準へと低下しています。バリュエーション（投資価値評価）水準から過熱感が払しょくされ、さらに過去平均を下回る水準へと低下したことは、株価の下支え材料になると考えられます。

しかし、前述の通り、企業の利益予想は下方修正される可能性もあるため、こうしたリスクが十分に株価に織り込まれたとみられる銘柄を慎重に選別した上で、組入比率を高めることを検討していく方針です（例えば、昨年末にかけて株価が大きく下落した一方、直近で良好な決算を発表したサイバーセキュリティ企業など）。

都市化の進展、グローバル化の進展、技術革新などを受けて、我々の生活を取り巻く環境は複雑化し、大きく変化しています。こうした中、我々が心身共に豊かで快適な生活を送るため、「安全・安心」に関わる製品やサービスへの需要はますます高まると考えられます。特に、情報技術（IT）分野における技術革新などを受けて、サイバーセキュリティや電子決済関連へのニーズが大きいと期待されるほか、規制・規格強化の流れなどを受けて各種検査機器・サービスに対する需要も大きく拡大するとみています。こうした世界的な潮流が、セキュリティ関連企業の利益成長のドライバーになるとの見方には変わりがなく、今後も中長期的にみれば、相対的に高い成長が期待できるとみています。