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- 2022年3月の運用状況と今後の見通し
2022/04/15
概要
一段のインフレが世界経済の成長ペースを鈍化させるリスクに引き続き注意が必要です。また、米連邦準備制度理事会（FRB）をはじめ多くの中央銀行当局者が金融引き締めに対する積極的な姿勢を示しており、金融政策が経済に与える影響にも警戒しています。こうしたなか、引き続き株式の組入れを抑制するとともに、資産横断的にインフレ耐性を意識した銘柄選定を行っていく方針です。
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2022年3月31日のアルテの基準価額は11,115円となり、前月末比で398円上昇（+3.7%）しました。なお、2022年3月の月間騰落率は世界株式（円換算）が+9.3%、世界国債（ヘッジあり）が-2.3%となりました（ともに1営業日前ベース）。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2018年4月27日）～2022年3月31日
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額は1万口あたりで表示しています。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2022年2月末～2022年3月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの基準価額は過去1年間（2021年3月末～2022年3月末）では3.7%上昇しました。
過去1年間の騰落率比較
月次、円ベース、期間：2021年3月末～2022年3月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
アルテの設定来の年率のリスク（標準偏差）とリターンはそれぞれ8.0%、2.7%となっています。
アルテおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間：設定日（2018年4月27日）～2022年3月31日
グラフ中の数字はリスク；リターン
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は、実質的な信託報酬等控除後、また換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
2022年3月31日の基準価額は11,115円となり、前月末に対して398円上昇しました。要因別の内訳は、市場要因+302円、為替+108円、その他（信託報酬等）-12円です。
基準価額変動要因
期間：設定日（2018年4月27日）～2022年3月31日、単位：円
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額およびその変動額は1万口あたりで表示しています。変動要因の「その他」の主な構成要素は信託報酬等です。
※上記は組入ファンドの価格変動要因をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。各項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※「2021年年間」の「基準価額（期末）」は2021年年末の基準価額を表します。また、「2021年年間」の「変動額」は2020年年末の基準価額に対して2021年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2018年年間」の変動額については設定日（2018年4月27日）の基準価額に対して2018年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。
※設定来は2018年4月27日～2022年3月31日。
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