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- アルテ｜2022年9月の運用状況と今後の見通し
2022/10/17
概要
エネルギー価格の高騰や中央銀行による大幅な金融引き締めなどから、欧米を中心に景気減速感が強まることが予想されます。このため、株式については、全体的には慎重姿勢を維持する方針です。債券については、米連邦準備制度理事会（FRB）が年内いっぱいで利上げをいったん停止する可能性がある一方、ユーロ圏では一段の利上げが警戒されることなどから、引き続き慎重姿勢を維持する方針です。
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2022年9月30日のアルテの基準価額は10,123円となり、前月末比で583円下落（-5.4%）しました。市場要因によるマイナス影響を大きく受けました。なお、2022年9月の月間騰落率は世界株式（円換算）が-5.2%、世界国債（ヘッジあり）が-3.8%となりました（ともに1営業日前ベース）。
基準価額の推移
日次、期間：設定日（2018年4月27日）～2022年9月30日
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。基準価額は1万口当たりで表示しています。アルテの基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
月間騰落率比較
月次、円ベース、期間：2022年8月末～2022年9月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ･ジャパン作成
アルテの基準価額は過去1年間（2021年9月末～2022年9月末）では7.9%下落しました。
過去1年間の騰落率比較
月次、円ベース、期間：2021年9月末～2022年9月末
※基準価額の推移は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ･ジャパン作成
アルテの設定来の年率のリスク（標準偏差）とリターンはそれぞれ7.9%、0.3%となっています。
アルテおよび主要な資産のリスク・リターン比較
日次、円ベース、年率、期間：設定日（2018年4月27日）～2022年9月30日
グラフ中の数字はリスク；リターン
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。アルテの基準価額は信託報酬等控除後。換金時の費用・税金等は考慮しておりません。
※日本国債：FTSE日本国債指数、世界国債（ヘッジあり）：FTSE世界国債指数（円ヘッジ）、世界国債（ヘッジなし）：FTSE世界国債指数（円換算）、米国ハイイールド債券：ICE BofA米国ハイイールド債券指数（円換算）、世界株式：MSCI全世界株価指数（円換算）、日本株式：TOPIX、日本リート：東証REIT指数
※指数はすべてトータル・リターン・ベース
※投資対象ファンドによって基準価額に反映する日が1-2日異なるため、比較指数は1営業日前ベースとしています。
※設定来は2018年4月27日～2022年9月30日。
出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ･ジャパン作成
2022年9月30日の基準価額は10,123円となり、前月末に対して583円下落しました。要因別の内訳は、市場要因-729円、為替+157円、その他（信託報酬等）-12円です。
基準価額変動要因
期間：設定日（2018年4月27日）～2022年9月末、単位：円
※データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※基準価額およびその変動額は1万口当たりで表示しています。変動要因の「その他」の主な構成要素は信託報酬等です。
※上記は組入ファンドの価格変動要因をもとに委託会社が作成し参考情報として記載しているものです。各項目(概算値)ごとに円未満は四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※上段表の各年間の「基準価額（期末）」は各年末の基準価額を表します。また、各年間の「変動額」は前年末の基準価額に対して各年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。なお、「2018年年間」の変動額については設定日（2018年4月27日）の基準価額に対して2018年年末の基準価額がどの程度変動したかを表します。
※設定来は2018年4月27日～2022年9月30日。
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