● アルテの2022年の年間騰落率は-11.5%に
● 主要中央銀行による金融引き締めが進むなか、幅広いアセットクラスが価格下落に見舞われ、分散投資効果が発揮されにくい局面が続いたことなどが影響
● 今後は、株式については過度に悲観的にならず中立的な組入比率とし、債券については米国国債に対する選好を維持するほか、新興国債券への投資も継続する方針

アルテの2022年の年間騰落率は-11.5%に

アルテの2022年12月30日の基準価額は10,119円となりました（図表1）。2022年の基準価額の推移を簡単に振り返ると、1月5日に年初来高値11,522円を記録した後、月間では3月、8月、10月、11月にプラスとなったものの、下落局面が多くなりました。このため、基準価額は2022年年間で11.5%の下落となりました。2022年は主要中央銀行による金融引き締めが進むなか、幅広いアセットクラスが価格下落に見舞われ、分散投資効果が発揮されにくい厳しい局面が続いたことなどが影響しました。

なお、2023年は、市場要因のプラス（主に株式が寄与）により、基準価額は年初来（1月18日まで）で2.8%の上昇となっています。

 

今後の運用方針

米国は、物価上昇圧力がピークを過ぎたと思われるほか、消費は底堅さを維持する可能性があるとみています。中国は、「ゼロコロナ」政策の修正により、経済活動が回復に向かうと期待されます。このため、株式については過度に悲観的にならず中立的な組入比率とする方針です。債券については米国国債に対する選好を維持するほか、米ドルの先安感などから新興国債券への投資も継続する方針です。

なお、株式の組入比率は2022年11月に大きく引き上げており（10月末：34.8%→11月末：48.6%）、12月末時点では45.7%となっています（図表2）。12月末の株式の組入比率は11月末比で小幅に低下しましたが、米国経済が相対的に底堅く推移する可能性を考慮し、北米株式については11月に続き12月も組入比率を引き上げました。一方で、欧州中央銀行（ECB）の利上げサイクルが長期化するとの懸念などから欧州株式（除く英国）の組入比率を引き下げたほか、円高リスクへの警戒感から日本株式の組入比率を引き下げました。