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運用開始後のポートフォリオの状況
2023/10/18

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概要

・信用力評価が比較的高い債券を中心に世界の公益企業の社債に分散投資
・金利上昇に伴い債券市場は下落したが債券利回りは魅力的な水準に
・今後は景気変動の影響などに留意した選別投資の必要性が高まる局面に


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信用力評価が比較的高い債券を中心に世界の公益企業の社債に分散投資

当ファンドは2023年8月31日の設定日以降、信用力評価が比較的高い債券を中心に世界の公益企業の社債に分散投資したポートフォリオを構築しました。図表1に示す通り、2023年9月29日現在のポートフォリオは、組入銘柄数が85銘柄注1、組入銘柄の平均格付けがA-注2、保有銘柄の最終利回りの平均は5.4%となっています。

国別の構成では米国など先進国を中心として、新興国(メキシコ、韓国)を含む14か国の企業の社債に分散投資しています。先進国の投資対象には、2040年までにネット・ゼロ(温室効果ガスの排出量を正味ゼロにすること)の実現を目指し再生可能エネルギー発電への積極投資を行う電力企業が発行する社債などが含まれています。新興国の投資対象には、メキシコやブラジルなどを中心に南米で高い市場シェアを誇るメキシコの通信企業や、韓国最大の電力企業が発行する比較的高格付け(いずれもA-格以上注2)の社債が含まれています。業種別の構成では、電力を中心として、通信や、流通センターなどの物流ネットワークの要所となる物流施設に投資を行うリートなどの業種に分散投資しています。

図表1:ポートフォリオの状況(2023年9月末)


注1 同一の企業が発行した、複数の条件が異なる社債を組み入れている場合、それぞれを別の銘柄として集計しています。
注2 組入銘柄の信用格付は、ムーディーズ・インベスターズ・サービス、S&Pグローバル・レーティング、フィッチ・レーティングスのうち最も高い格付です。平均格付は、組入銘柄の信用格付を加重平均したもので、当ファンドの信用格付ではありません。
※ファンドの主要投資対象であるピクテ・グローバル・インカム債券ファンド・マザーファンドの状況です。
※構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
※業種はブルームバーグのIndustry Groupを基にピクテ・ジャパン株式会社で作成し、分類・表示しています。

金利上昇に伴い債券市場は下落したが債券利回りは魅力的な水準に

運用を開始して以降、主要先進国で原油価格の上昇に伴うインフレ懸念や、政策金利が長期にわたって高水準で維持されるとの警戒感が強まったことなどを背景に債券利回りが上昇したことから、世界公益債券市場は下落しました。このような環境下、当ファンドの基準価額は2023年8月末より下落しました(基準価額の推移はファンドのページよりご確認ください。ピクテ・グローバル・インカム債券ファンド(隔月決算型)/ピクテ・グローバル・インカム債券ファンド(1年決算型))。一方で、世界公益債券の利回り水準は米国国債等と比較して相対的に高く、また利回りが上昇したことにより、債券利回りの観点からは投資対象としての魅力度が高まったと考えられます(図表2参照) 。

図表2:債券利回りの推移

月次、2023年7月末~2023年9月末


※上記は指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがって、ファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
※世界公益債券:ICE BofA世界公益社債指数、世界国債:FTSE世界国債指数
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成

今後は景気変動の影響などに留意した選別投資の必要性が高まる局面に

[運用担当者による投資環境見通し]

今後の運用にあたっては、主要国のインフレや中央銀行の金融政策の動向に加え、地政学的リスクや金融不安のリスクについて注視することが重要であると考えています。

米国では、インフレ率はピークアウトしたように思われますが、経済指標からは労働市場や消費の底堅さが示唆されており、物価上昇圧力は根強く残ることが想定されることから、中央銀行は高水準の政策金利を長期間据え置く可能性が高いと思われます。金利上昇に伴う銀行などの与信の厳格化や資金調達コストの上昇により、歴史的な低水準にあったデフォルト率は上昇傾向にあり、社債投資においては選別投資の必要性が高まっています。そのため、負債比率が高い企業など、財務基盤の脆弱性が高い企業への投資は慎重に行う必要があると考えます。一方で、低金利環境下で債務の借り換えを済ませ、足元の高金利環境下で借入を行う必要のない企業は、金利上昇による財務への影響が相対的に小さいと考えられます。




また、景気減速に伴う業績成長の鈍化が予想される環境においては、業界における主力企業や、公益サービスなどの景気変動の影響を受けにくい業種への選好が強まるものと考えられます。


●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
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●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資リスク、手続き・手数料等については以下の各ファンド詳細ページの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。

ピクテ・グローバル・インカム債券ファンド(隔月決算型)

ピクテ・グローバル・インカム債券ファンド(1年決算型)



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