- Article Title
- 年初来の基準価額の推移と変動要因 (2024年1月4日~2024年3月29日)
・2024年年初来の当ファンドのマザーファンドの基準価額の推移と変動要因について確認
・設定来では、金融市場の環境が短期間で大きく変化する中でプラスのリターンを獲得
2024年年初来のマザーファンドのパフォーマンス
当ファンドは、ピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンド(以下、マザーファンド)への投資を通じて、主として日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する債券に投資します。
図表1は、2024年年初からの各月および1-3月期のマザーファンドの基準価額の騰落率と、その内訳である、主な基準価額変動要因の騰落率です。マザーファンドの基準価額の騰落率は各月ともプラスとなり、1-3月期を通してみると+4.6%となりました。
内訳では、為替要因が各月ともプラスとなり、1-3月期を通してみると+5.6%でした。米ドルなどの主要通貨が円に対して上昇基調となったことが主な要因です(図表2参照)。債券価格変動要因は1月と2月にマイナスとなり、1-3月期では-2.0%となりました。欧米の経済指標がインフレ圧力の根強さを示したことを受けて主要な中央銀行が大幅な利下げを実施するという市場の期待が後退し、主要国の金利が上昇したことが、世界の公益企業が発行する債券の価格が下落する主な要因となりました。
設定来では市場環境が短期間で大きく変化する中でプラスのリターンを獲得
図表3は、マザーファンドの基準価額とその変動の主な要因の推移を示したものです。
これを見ると、設定日の2023年8月末から2023年11月初旬までの期間(期間①)は、「債券価格変動」要因がマイナスとなり、マザーファンドの基準価額を押し下げる主な要因となりました。米国など主要国の金利が上昇傾向となったことが、組入れている債券の価格が下落する要因となりました。一方で、円が主要通貨に対して下落したため(円安・外貨高)、同期間中の「為替」要因はプラスでした。
その後の2023年12月末にかけての期間(期間②)には、米国など主要国の金利低下に伴い、組入れている債券の価格が上昇したことから「債券価格変動」要因がプラスに転じ、マザーファンドの基準価額の上昇に寄与しました。
また、「債券利金収入」要因は設定日以降、着実に積み上がっており注1、基準価額を下支えする要因となっています。このように、債券市場を取り巻く環境が短期間で大きく変化する中で、マザーファンドは設定から2024年3月末までの期間において、プラスのリターンを獲得しています。
注1 利払い日までの期間により日割計算して得られた金額が利金収入(未収利息)として日々、計上されています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。