・世界公益債券の利回りは、過去と比較して高い水準にある
・利息収入の積み上がりは投資成果の安定に寄与してきた

 当ファンドの基準価額は、市場環境が変化する中で底堅く推移してきた

当ファンドは、ピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンド（以下、マザーファンド）への投資を通じて、主として日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する債券に投資します。

当ファンドの基準価額は、2023年8月31日の設定日以降、米ドル・円などの為替相場や米国の金利見通しの変化など、債券市場を取り巻く環境がめまぐるしく変化してきた中で、上昇してきました。

本稿では、販売用資料（店頭でのリーフレットや当社HPの特集ページ）などでご紹介している当ファンドの注目ポイントについて、足元の市場環境や運用実績などを踏まえて再確認していきます。

過去と比較して高い利回り水準となっている公益債券

債券投資のリターンの水準を図る尺度として、一般的に「利回り」が用いられますが、2025年1月末時点の世界公益債券の利回りは4.8％と、2008年頃と同様の高い水準にあります（図表1参照）。2022年以降、主要国の多くで金利が上昇したことに伴い、足元の債券投資においては魅力的な水準の利息収入が期待される環境にあると考えられます。また、今後はインフレ圧力の後退などを背景に多くの国で政策金利を引き下げる動きが継続すると予想されるため、債券価格の上昇要因になることが期待されます（図表2参照）。ただし、米国については見通しが不透明になりつつあるほか、米国の関税政策によるインフレの影響に対する懸念などから政策金利見通しが変化することで、債券価格の変動が大きくなる可能性があることには留意が必要です。

利息収入の積み上がり

図表3は、2023年8月31日の設定日以降の、当ファンドの主要投資対象であるピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンドの基準価額とその変動の主な要因の推移を示したものです。これを見ると、債券価格や為替の項目が上下に変動してきたのに対し、緑色で示した利息収入は着実に積みあがってきており、基準価額の累積リターンに占める割合も大きくなってきたことがわかります。このように、債券投資を行う場合、時間の経過に伴い利息収入の積み上げ効果が大きくなり、運用資産の着実な成長に寄与することが期待されます。

公益企業の安定感/事業の安定性

公益企業は日常生活に不可欠な公益サービスを提供しているため、景気の良しあしにかかわらず、収益基盤は相対的に安定しています。また、AIの普及による電力需要の増加やエネルギーシフトの動きなどを背景とした中長期的な業績見通しも良好であるとみられます。当ファンドの主な投資対象は債券であることから、株式のように企業業績の成長が投資リターンに直結することはありませんが、業績の成長に伴う信用力の向上に対する期待などが債券価格の安定に寄与するものと考えられます。

• AI（人工知能）等の普及により、データセンターを中心に電力需要（消費量）が大幅に増加することが予想されています。生成AIの代表格であるChatGPTの1リクエストあたりの電力消費量を見ると、グーグル検索１回あたりの約10倍の差があり^注、電力需要増大に寄与すると考えられます。また、電気自動車、IoTの普及など、経済の電化の加速なども電力需要の増加に寄与すると考えられます。
• ウクライナ危機をきっかけとしたエネルギー安全保障問題などを背景に、主要国・地域の脱炭素化に向けた政策強化の動きが進展しています。短期的には米国の政策転換による逆風も見られますが、これらの動きは、風力、太陽光、水力などのクリーンエネルギー発電の拡大やこれらの発電を支えるための送電網の拡大を後押しするとみられます。

なお、1月に発生した南カリフォルニアでの大規模な山火事により、一部の電力企業の事業継続に対する懸念が高まりました。このような予測不可能な災害が発生した際に事業が存続できるかは事業地域や国の規制や基金の仕組み、政府の援助があるかなどによって異なります。当ファンドでは、このようなリスクを低減するため、米国の企業が発行する米ドル建ての債券が相対的に高い比率を占める世界公益社債市場においても、銘柄や国別、通貨などにおける分散投資に配慮した運用を継続してまいります。