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- 設定来の基準価額の推移と変動要因 (2023年8月31日~2024年1月19日)
・当ファンドは、金融市場の環境が短期間で大きく変化する中でプラスのリターンを獲得
・本稿では、マザーファンドの基準価額の推移と変動要因について確認
マザーファンド設定来のパフォーマンス
当ファンドは、ピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンド(以下、マザーファンド)への投資を通じて、主として日常生活に不可欠な公益サービスを提供する世界の公益企業が発行する債券に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的に運用を行うファンドです。以下では、設定日(2023年8月31日)以降のマザーファンドの基準価額の推移について確認します。
図表1は、マザーファンドの基準価額とその変動の主な要因の推移を示したものです。マザーファンドの基準価額は設定日から10月末にかけて下落しましたが、その後は上昇基調に転じ、2024年1月19日時点の設定来のリターンはプラスとなりました。
設定日から2023年11月上旬までの期間は、米国など主要国の金利が上昇傾向となり、組入れている債券の価格が下落したことから「債券価格変動」要因がマイナスとなり、マザーファンドの基準価額を押し下げる主な要因となりました。一方、円が主要通貨に対して下落したため(円安・外貨高)、同期間中の「為替」要因はプラスでした。その後、米国など主要国の金利低下に伴い、組入れている債券の価格が上昇したことから「債券価格変動」要因がプラスに転じ、マザーファンドの基準価額の上昇に寄与しました。また、「債券利金収入」要因は設定日以降、着実に積みあがっており注1、基準価額を下支えする要因となっています。
注1 利払い日までの期間により日割計算して得られた金額が利金収入(未収利息)として日々、計上されています。
図表1:マザーファンドの基準価額と主な基準価額変動要因(累積)の推移
(日次、2023年8月31日~2024年1月19日)
※マザーファンド:当ファンドの主たる投資対象であるピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンドの基準価額(円ベース、費用控除前、税引前)、マザーファンドを直接購入することはできません。各ベビーファンドにて費用・報酬等が控除されます。
債券価格と金利の関係 – 金利低下は債券価格の上昇要因に
債券の価格は様々な要因の影響を受けて変動しますが、金利(債券利回り)の変動は債券の価格に影響を与える代表的な要因の一つです(債券利回りが上昇すると債券の価格は低下し、債券利回りが低下すると債券の価格は上昇する傾向にあります)。
図表2には、マザーファンドの基準価額の変動要因のうちの債券価格変動要因(累積)と、世界社債指数の利回りの推移です。これを見ると、世界の社債の利回りの動向が債券価格変動要因に対して反対の方向に影響を与える傾向があったことが示されています。
欧米では、インフレ圧力が緩和傾向にあることや、中央銀行による経済見通しなどを背景として2024年に主要国で利下げが実施されるとの見方が強まっています。2023年11月以降に金融市場で利下げ転換を織り込む動きが急速に進んだことから、主要国の金利が低下しましたが、足元では早期かつ大幅な利下げの実施などの金融市場の楽観的な観測を欧米の金融政策担当者がけん制する動きが見られます。そのため、短期的には主要国の金利が上昇する可能性もありますが、中長期的には金利低下が見込まれることは、債券価格の上昇要因になると考えられ、マザーファンドの基準価額にプラスの影響を与えることが期待されます。
図表2:マザーファンドの債券価格変動要因(累積)と世界社債の利回りの推移
(日次、2023年8月31日~2024年1月19日)
※マザーファンド:当ファンドの主たる投資対象であるピクテ・グローバル・インカム債券マザーファンド(円ベース、費用控除前、税引前)、マザーファンドを直接購入することはできません。各ベビーファンドにて費用・報酬等が控除されます。
※世界社債:ICE BofA 世界社債指数(現地通貨ベース)。利回りは最終利回り。
※ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
内外金利差と円・外貨の為替レートの動き
為替は、様々な要因の影響を受けて変動しますが、設定日以降の為替市場では、国内外の金利差が主な変動要因の一つであったと考えられます。
設定日から2023年10月末にかけては、日本銀行がマイナス金利政策などの緩和的な金融政策を維持した一方で、欧米の主要中央銀行が政策金利を高水準で維持する方針を示したことから内外の金利差が拡大し、円安・外貨高傾向となりました(図表3参照)。
しかし、その後は欧米で2024年に利下げが実施されるとの観測が強まった一方、日本銀行がマイナス金利政策の解除など金融政策の修正を実施するとの警戒感などから内外金利差が縮小し、2023年12月末にかけて円高・外貨安基調となりました。2024年に入ってからは、日本銀行の金融政策の修正観測が後退したことなどから、再び円安・外貨高となりました。
図表3:日米金利差と米ドル・円の為替レートの推移
(日次、2023年8月31日~2024年1月19日)
※日米金利差:米国10年国債利回り – 日本10年国債利回り
※ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
今後、欧米で金利低下が見込まれる中で、外貨が円に対して下落し、円高・外貨安となった場合にはマザーファンドの基準価額にマイナスの影響を与えることには留意が必要です。
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