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- 「ピクテ・プレミアム・アセット・アロケーション・ファンド」を本日より募集開始
ピクテ・ジャパン株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長 萩野 琢英)は、主に世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティなど様々な資産に分散投資する「ピクテ・プレミアム・アセット・アロケーション・ファンド」(以下、「当ファンド」といいます。)の募集の取り扱いを本日より開始いたします。当初募集期間は2023年8月7日から2023年9月7日までとなり、株式会社みずほ銀行およびみずほ信託銀行株式会社を通じて販売いたします。
◆当ファンドのキーコンセプト:「三世代に資産をつなぐ分散投資」
ピクテのプライベートバンクでは、1つのご家族に対し、世代の異なる3名の担当者がチームを組みます。それぞれが、自分と年代やポジションが近い各世代のお客様を担当し、パートナーシップを築き、人生を伴走していきます。その関係性は、途中で担当者が変わることなく、世代を超えて続いていきます。
それだけの長期にわたる関係性の基盤となる運用商品として、1830年頃から始まり、絶えず進化を続け、世代を超えて資産を守り抜いてきた実績があるピクテの分散投資をご検討いただきたい。
「三世代に資産をつなぐ分散投資」という言葉にはそのような想いが込められています。
◆三世代に資産をつなぐために|歴史を経て、進化を続ける分散投資
三世代に資産をつなぐためには、過度なリターンを狙いに行くのではなく、リスクをなるべく分散して資産を守っていくことが必要です。ピクテは1830年頃から欧米の様々な企業の株式や債券への国際分散投資をはじめ、その後も投資対象を拡張してきた経験から、資産保全における分散投資の見識を深めながら、何世代にもわたりお客様の資産を守り抜いてきました。
◆資産保全で築いた信頼
ピクテはその歴史の中で数多の戦禍や金融危機を経験しながら、世界の王侯貴族や富裕層の資産を何世代にもわたり守ってきました。積み重ねた経験と実績が、お客様からの信頼につながっています。
1805年にジュネーブで設立されたピクテは、プライベート・バンクを母体として顧客の資産を保全し、次世代への承継に努めて来ました。その200年を超える歴史と経験を通じて、健全な社会の継続があってこそ「資産保全」が実現できると考えます。
ピクテは「サステナビリティ」を経営理念の中核に据え、社会的責任を考慮した投資活動や、環境問題・社会問題の喚起、人道的な支援活動を通じた地域社会への還元など、人と地球の未来に資する活動を積極的に行っています。
ファンドの特色
1. 主に世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティなど様々な資産に分散投資します主に日本を含む世界の公益企業の債券に投資します
・マザーファンドに投資するファミリーファンド方式で運用を行います。マザーファンドでは、投資信託証券への投資を通じ、日本を含む世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティ、短期金融資産等への投資ならびにデリバティブ取引を実質的に行います。
・投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがあります。
2. 市場環境に応じて資産配分を機動的に変更します
・マザーファンドにおける投資信託証券への投資にあたっては、委託会社が各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定します。また、組入資産および配分比率については、適宜見直しを行います。
各資産のリターンとリスクの見通しを基に、市場環境にあわせて機動的に資産配分を変更
※現金等の比率を高める場合があります。
3. 年1回決算を行います
毎年9月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。
※第1期決算日は2024年9月17日とします。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
以上
※ お申込みにあたっては、交付目論見書等を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
※ リスク、手数料等は下記の投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
【ピクテ・プレミアム・アセット・アロケーション・ファンド】
●当リリースおよび当リリース内リンク先のウェブサイトはピクテ・ジャパン株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)等を取得していただき、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります。)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当リリースに記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
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