- Article Title
- 改めて注目したい株式と金の組合せ効果
・「金」の価格は株式や債券などの主要資産と異なる値動きをする傾向
・分散効果が期待できる米国株式と金の組合せ
米国株式と金を併せ持つ意味
「金」の価格は株式や債券などの主要資産と異なる値動きをする傾向があります。そのため、他の資産と組合せて持つことで、分散効果や資産全体の運用効率を高めることが期待されます。
一例として日本の投資家にも人気の高い米国株式と金を組合せて投資した場合の効果を見てみましょう。米国株式と金を同額(50%ずつ)保有した場合の過去20年間のパフォーマンスのシミュレーションの結果が図表1と図表2で、図表1は米国株式(円換算)と金(為替ヘッジをしたもの、以下、円ヘッジ)、図表2は米国株式(円換算)と金(為替ヘッジをしていないもの、以下、円換算)を組合せたものです。
米国株式と金を組合せて投資比率をそれぞれ50%に毎月リバランス注1することで、米国株式や金を単体で保有しているよりも、値動きを相対的に抑えつつ、ヘッジあり・なしどちらのケースも当該期間では年率9%超のリターンを上げるシミュレーション結果となりました。
なお、シミュレーションでは取引時の売買コストや保有コスト等の費用および換金時の税金を考慮していません。実際には途中のリバランス時にも毎回、売買コストや税金がかかり、パフォーマンスの低下要因となります。
注1:図表1、図表2および図表3、図表4では、米国株式と金に投資し、各資産の毎月のパフォーマンスをふまえて相対的に値上がりしている方を一部売却し、相対的に値下がりしている方を買い増すことで投資比率をそれぞれ50%にすることを指します。
米国株式と金の組合せ比率を変化させた場合のリスク・リターン
米国株式と金の組合せ比率を10%ずつ変化させた場合のリスク・リターンの変化(図表3)をみると、米国株式に対し金の保有比率を上げていくと(米国株式50%、金50%あたりまで)、リスクが低下する一方、米国株式(円換算)と金(円換算)の組合せではリターンが上昇していることがわかります。また、米国株式(円換算)と金(円ヘッジ)の組合せでは、リターンが米国株式と比較して低下しているものの、リスクがより大きく低下したため、リスクあたりのリターンが高まりました。
つまり、このことは米国株式に対し、金を10%、20%程度組入れるだけでも、分散投資とリバランスの効果があることを示しています。
過去20年間の金と米国株式の相関係数は、金(円ヘッジ)と米国株式(円換算)が-0.16(逆相関)、金(円換算)と米国株式(円換算)が0.16(低相関)でした注2。資産間の相関が逆相関の場合はそれぞれの資産が逆の動きをする傾向があること、相関が低い(ゼロに近い)場合は価格の動きに関連性が小さいことを意味します。
そのため、米国株式と金は、分散投資とリバランスの効果が期待できる可能性のある組合せと言えます。
注2:相関係数は月次リターンを用いて算出(算出期間:2003年4月末~2023年4月末)
金50%+米国株式50%を積立て、リバランスを行った場合
それでは、米国株式と金を積立て、リバランスを行った場合を見てみましょう。
毎月10万円を米国株式に全額投資した場合と、米国株式に5万円(50%)、金(円ヘッジ/円換算)に 5万円(50%)投資し、月次で投資比率のリバランスを行った場合の20年間の積立シミュレーションが図表4-1です。米国株式と金の同額積立は、分散投資とリバランスを行っていることもあり、20年間のパフォーマンスが良好であった米国株式への全額投資の場合の積立評価金額を下回っています。
一方、米国株式への全額投資は、価格変動が相対的に大きいこともあり、評価金額が積立金額を下回る期間がありましたが、米国株式と金の同額積立では、概ね評価金額が積立金額(灰色部分)を上回って推移していることがわかります(図表4-2)。
この背景としては、金を組合せていたことで、リーマン・ショック時(2008年)のような金融市場の混乱時に米国株式の単体投資よりも下落率が抑えられたことがあげられます。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。