・金への投資には為替ヘッジを活用するという選択肢もある
・金投資における為替ヘッジの活用は、米ドル建て資産との分散投資効果を高める

金への投資には為替ヘッジを活用するという選択肢もある

2024年年初より上昇基調となっている米ドルベースの金価格は、9月中旬に過去最高値を更新しました。一方、為替市場では7月中旬以降、円が米ドルなどの主要通貨に対して上昇し、円高・外貨安の傾向となっています（図表1[上段]参照）。金に投資を行う際には、為替ヘッジを行わない場合、金価格の変動に加えて、米国株式などへの投資と同様に米ドル・円の為替相場の影響を受けます（詳細はP3の「ご参考①」）。そのため、円換算後の「金価格（円ベース）」は7月中旬以降の円高・米ドル安の進行により下落しました。為替ヘッジを行った「金価格（円ヘッジ）」は、円高・米ドル安によるマイナスの影響が抑制されたことで、米ドルベースの金価格を概ねとらえる値動きとなり、相対的に底堅く推移しました（図表1[下段]参照）。

金投資における為替ヘッジの活用は、米ドル建て資産との分散投資効果を高める

近年、為替ヘッジを活用した場合の投資リターンは、日米金利差の拡大に伴う為替ヘッジコスト負担の増加や（詳細はP3の「ご参考②」）円安・米ドル高局面での為替差益の獲得機会の逸失により、為替ヘッジを行わない場合と比較して劣後しましたが、足元の円高・米ドル安の場面では、為替ヘッジを活用した場合の優位性が示されました。

また、金投資における為替ヘッジの活用には、上述の為替変動リスクの抑制に加えて、米ドル建て資産との組合わせにおいて分散投資効果を高める効果が期待されるというメリットもあります。図表2および図表3に示した、金価格（円ベース）および金価格（円ヘッジ）と、米国株式（円ベース）との組合わせの例では、図表3の金価格（円ヘッジ）と米国株式（円ベース）との相関係数^注1が相対的に小さく、金価格（円ヘッジ）は米国株式（円ベース）とは異なる値動きをする傾向が強いことを示していることから、計算期間においては為替ヘッジを活用することで分散投資効果が高まったことがわかります。

米連邦準備制度理事会（FRB）は2024年9月に利下げ転換しましたが、今後も米国のインフレや雇用環境に応じて段階的に政策金利の引き下げを実施すると見込まれます。一方で、日本銀行は金融市場への影響に配慮しつつ、金融政策の正常化を進める方針を示していることから、追加利上げを実施することが予想されます。両国ともに経済指標などを踏まえた慎重な金融政策の運営が予想されることから、短期的な日米金利差の変化は限定的であると見込まれることに加え、為替市場は2国間の金利差以外にも多様な要因が複雑に作用し変動することから、目先の米ドル・円の見通しには不透明感が残ります。しかし、2022年以降の米ドル高・円安の主な要因として考えられてきた日米金利差の拡大が、今後は縮小に向かうと考えられる中で、金投資における為替ヘッジの活用について、改めて考える機会になっていると考えられます。

※ピクテ・ゴールドは「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2ファンドからお選びいただけます。

ご参考①　日本円で金投資を行う場合の金価格算出のイメージ

金価格は１トロイオンス（約31.1グラム）あたりの米ドル建てで表されます。そのため、金に投資を行う際には米ドル建ての金の価格変動リスクに加えて米ドル・円の為替変動リスクにも留意する必要があります。

ご参考②　為替ヘッジとは

ヘッジとはリスクを回避するために行う行動で、為替ヘッジは外貨建て資産に投資する際の為替の変動による影響を抑えるために行う手段となります^注2。また、為替ヘッジを行うに際には為替ヘッジ「コスト」の支払い、もしくは為替ヘッジ「プレミアム」の受け取りが生じます（図表4参照）。

為替ヘッジを行う際には、通常、為替予約が用いられます。為替予約は、取引相手との間であらかじめ将来のある時点における交換レートを取り決めるものですが、その際の通貨間の短期金利差が為替ヘッジコストの主な決定要素となります^注5。例えば、米ドル・円の変動リスクをヘッジする際、足元の環境のように円の短期金利が米ドルの短期金利よりも低い場合には取引相手に対して金利差分を負担する形になるため、為替ヘッジ「コスト」が生じます（図表5参照） 。一方、円の短期金利が米ドルの短期金利よりも高い場合には、取引相手から金利差分を受け取る形になるため、為替ヘッジ「プレミアム」となります。