3月の投資環境

3月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数（現地通貨ベース）で上昇しました。

世界の株式市場は、月初、米国長期金利の急上昇などを受けて下落する場面もありましたが、米バイデン政権による大規模経済対策への期待や、中国の主要経済指標が市場予想を上回る伸びとなったこと、欧州中央銀行（ECB）が債券購入ペース加速の意向を表明したことなどを受けて中旬にかけて上昇基調となりました。その後、欧州での新型コロナウイルスの感染再拡大を受けた封鎖措置の実施やワクチン接種の遅れなどが不安材料となる場面もありましたが、根強い景気回復期待を背景に堅調な動きとなり、月間でも上昇しました。

業種別では、生活必需品、公益、資本財・サービスなどが大きく上昇しました。一方、情報技術は下落、エネルギー、コミュニケーション・サービスは小幅な上昇にとどまりました。

水関連企業（現地通貨ベース）の株価は株式市場が上昇するなか、それを上回る上昇となりました。装置製造・エンジニアリングセクターが最も好調でした。消費者向け、地方自治体のインフラ関連、多角経営などの銘柄が堅調に推移しました。バイデン大統領のインフラ投資計画や広範な景気回復等に対する期待感が地方自治体のインフラや多角経営企業の株価上昇要因になったとみられます。環境マネジメントセクターも好調に推移しました。商業向け事業の需要回復と優れた価格決定力を背景に、2021年に関して明るい見通しを示した廃棄物処理関連銘柄の株価が堅調に推移しました。一方で、上下水道ビジネスセクターが軟調な展開となりました。欧州の上下水道銘柄が軟調な展開となったことに加え、ヴェオリア・エンバイロメントによるスエズ買収計画のわかりにくさも苦戦の要因となりました。

今後の見通し

2021年の見通しについては、新型コロナワクチン接種の進展に伴う経済活動の再開期待等の高まりを受け、世界的に購買担当者景気指数（PMI）が堅調に推移するなど企業の景況感の改善が見られ、明るい見通しが広がっています。一方で、追加の経済対策や各国中央銀行による金融政策の規模や時期に関する不透明感が懸念要因になっていくと考えています。加えて、株式と債券の利回り格差が縮小する等、力強い景気回復とインフレが示唆されており、株式のバリュエーションにも大きく影響を及ぼすと見られる米国の連邦準備制度理事会（FRB）による市場支援策縮小や利上げに踏み切るタイミングを見極める必要があると考えます。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。