■ 3月の投資環境

3月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数（現地通貨ベース）で上昇しました。

世界の株式市場は、上旬にかけてAI（人工知能）普及拡大への期待を背景にハイテク銘柄が堅調となったことに加え、パウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長が年内の利下げ開始見通しを示したこと、欧州中央銀行（ECB）がインフレ予測を引き下げたことなどを背景に上昇基調となりました。中旬以降は、米小売売上高が市場予想を下回ったことや主要株価指数が高値圏にあり利益確定の売りが出たことなどがマイナス要因となったものの、米連邦公開市場委員会（FOMC）が年内3回の利下げ見通しを維持したこと、スイス中銀の利下げ、ユーロ圏の総合購買担当者景気指数（PMI）の改善などを背景に世界の株式市場は堅調に推移し、月間でも上昇となりました。

業種別では、すべての業種が上昇しました。特にエネルギー、素材、公益事業、金融などの上昇率が大きくなりました。一方、一般消費財・サービス、ヘルスケアなどは相対的に小幅な上昇にとどまりました。

水関連企業（現地通貨ベース）の株価は、株式市場を上回る上昇となりました。装置製造・エンジニアリング、環境マネジメントサービス、上下水道サービスのいずれのセクターも堅調な展開となりました。装置製造・エンジニアリングセクターでは、先月に続いて特に地方自治体のインフラ関連の銘柄が堅調でした。今月はコア&メインの上昇が目立ちました。四半期業績が予想を上回り、安定的な見通しを示しました。ただ、米国のインフラ投資雇用法（IIJA）プログラムの恩恵は、まだ業績見通しに反映されていないようです。このプログラムは今後数年間で同社の対象とする市場に約200億ドルが支出されることになっています。ペンテアもとても堅調でした。投資家向けの説明会が開催され、市場が予想していた以上の成長を示す新たな中期目標が発表されました。これは業績改善に向けたさらなる展開と評価されています。一方、軟調な動きが目立ったのはブレンタークでした。四半期業績は強弱が混在しており、水処理関連を含む産業用化学品事業は予想を上回る結果となった一方、特殊化学品事業は引き続き苦戦しました。今後は特殊化学品事業の回復と産業用化学品事業の再評価を通じて、中期的には大きな成長機会の可能性が期待されています。

環境マネジメント・サービスセクターもコンサルティング関連の銘柄中心に上昇しました。米国や欧州でのさまざまなインフラ投資案件において、設計など初期段階に対応する形で良好な業績動向が継続しています。

上下水道サービスセクターは、全体として小幅な上昇にとどまりました。米国での利下げ開始のタイミングが想定よりも遅れるとの見方となっていることが世界的に公益事業の銘柄の上値を抑える要因になっているほか、英国のテムズ・ウォーター（非上場）の経営への不安が、同国の上場している水道会社3社の先行きの不透明感も高めています。

■ 今後の見通し

地政学的な緊張が続き、インフレがまだ主要な中央銀行の目標を上回っているにもかかわらず、マクロ経済の見通しは徐々に改善しています。グローバルでみたPMIは依然として景気判断の基準となる50を下回っていますが、2023年の最低値から米国、ヨーロッパ、中国で順次改善の兆しを見せています。インフレは概ね正しい方向に向かっており、このことは時間をかけて今後の金融緩和へ向かうことを支えるはずです。2024年の米国の住宅建設の見通しは、高金利を背景に抑えられたものになると予想していますが、長期的には供給不足を反映して需要が回復していくでしょう。水関連の企業については、米国の財政プログラムに基づく受注が増加し始めており、これが米国に拠点を置く地方自治体のインフラ関連企業や、多角経営産業、コンサルティング企業の収益を支えると予想しています。また、廃棄物処理と上下水道関連の企業は、料金の上昇とコスト低下による利益率の改善による恩恵を見込んでいます。過去数四半期にわたり装置製造・エンジニアリングの企業の利益を圧迫してきた流通在庫の削減の動きが、特にモニタリング分野において、今年の下半期から解消される兆しがあります。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。