6月の投資環境

6月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数（現地通貨ベース）は月間で上昇しました。

世界の株式市場は、ユーロ圏の景況感の改善や、米雇用統計が予想を下回り米国の早期金融引き締め観測が後退したことなどを受けて、月初から上昇基調となりました。その後、月半ばに開催された米連邦公開市場委員会（FOMC）後に、米国の利上げが想定より早まるとの懸念から大きく下落する局面もありました。しかし下旬以降は、欧州中央銀行（ECB）のラガルド総裁がユーロ圏経済の予想よりも早い回復を示唆したことや、米バイデン大統領の大規模インフラ投資計画に進展が見られたことなどを受け世界の株式市場は反発し、月間でも上昇しました。

業種別では、情報技術、ヘルスケア、エネルギーが大きく上昇した一方、素材、金融、公益などが下落しました。

水関連企業（現地通貨ベース）の株価は、株式市場が上昇するなか、わずかに下落しました。

装置製造エンジニアリングセクターは主にモニタリング関連企業の上昇にけん引され堅調でした。買収により成長を続けているダナハーは、バイオ関連製品を手掛けるアルデブロンの買収合意を発表しましたが、これは同社のコアビジネスの成長に貢献するものと期待され上昇しました。また、サーモフィッシャーサイエンティフィックはコアビジネスが以前発表した5～7％を上回るペースで成長していくとの見通しをコメントしたことなどから株価は上昇しました。環境マネジメント・サービスセクターはほぼ横ばいでした。

一方、上下水道ビジネスセクターは小幅な下落となりました。主に、スエズの買収に向け資金調達を行うとの懸念から軟調な株価推移となったヴェオリア・エンバイロメントが足かせとなりましたが、傘下の廃棄物処理事業を売却して得た資金の使途が明らかになったぺノンにけん引され、英国の規制下の水道公益事業は好調となりました。

今後の見通し

2021年の見通しについては、新型コロナワクチン接種の進展に伴う経済活動の再開期待等の高まりを受け、世界的に購買担当者景気指数（PMI）が堅調に推移するなど企業の景況感の改善が見られ、明るい見通しが広がっています。一方で、追加の経済対策や各国中央銀行による金融政策の変更について規模や時期に関する不透明感が懸念材料になっていくと考えています。加えて、株式と債券の利回り格差が縮小する等、力強い景気回復とインフレが示唆されており、株式のバリュエーションにも大きく影響を及ぼすと見られる米国の連邦準備制度理事会（FRB）による市場支援策縮小や利上げに踏み切るタイミングを見極める必要があると考えます。

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。