- Article Title
- 株式と金を併せ持つことでリスクを抑制
2021年も株式市場は堅調に推移していますが、足元、一部で割高感が指摘され始めています。現在、バーゲンハンターは株式50%、金50%を基本配分として運用を行っていますが、過去の実績をみると世界株式50%、金50%での運用では、世界株式よりもリスクを抑制しながら、世界株式程度のリターンを獲得してきました。
2021年も株式市場は堅調、ただし一部で高値警戒感も
世界の株式市場は2021年に入っても、世界経済の回復が期待される中、新型コロナウイルスのワクチン接種の広がりや米国の景気刺激策などへの期待などもあり、2020年の流れを引き継ぎ堅調に推移しています。特に米国のダウ平均(ダウ工業株30種平均)やナスダック総合指数などは1月中に史上最高値を更新、日経平均株価もバブル崩壊後の高値を付けています。
このような傾向は経済活動の正常化や米国をはじめ各国の景気刺激策などを背景に継続するとみられますが、一部では株式市場の割高感が指摘され始めており、今後、株価の変動が大きくなる可能性がある点には注意が必要です。
このような環境下、株式だけの運用よりもリスクを抑制しながら、長期で資産をしっかり育てる運用を目指すファンドが「愛称:バーゲンハンターピクテ・ゴールデン・リスクプレミアム・ファンド(以下、バーゲンハンター)」です。
バーゲンハンターは現在、株式50%+金50%を基本資産配分として運用
2021年1月末現在、バーゲンハンターは株式50%、金50%を基本配分として運用を行っています。
図表1は、ご参考として世界株式と金、そして世界株式50%+金50%のパフォーマンス推移とリスク・リターン特性を示したものです。
過去の実績では、世界株式と、世界株式とは反対の動きをする傾向のある金を併せ持つことで、世界株式よりもリスク(価格変動)を抑えながら世界株式と同程度のリターンを上げていることがわかります。
バーゲンハンターが不透明な市場環境に見せる強み
更に市場の不透明感が高まる環境下において、株式と金を併せて保有することの効果を実感することができると考えます。
金融危機時など市場の不透明感が高まった局面では株式市場が大きく下落することがありますが、株式と反対の動きをする傾向がある金と株式を併せ持つことで、株式だけを保有している場合よりも危機時の下落を抑制できる可能性があります。
過去の実績を見てみると、2008年以降、リーマンショックや欧州債務危機など、株式市場が大きく下落する局面が何度かありましたが、それぞれの局面において金の価格は上昇しています。
そして株式と金を半分ずつ保有していた場合の騰落率は、2度の欧州債務危機やチャイナ・ショック時には上昇、リーマンショックや世界同時株安、コロナ・ショック時には下落しましたが、下落率は世界株式よりも小幅なものにとどまっています(図表2参照)。
バーゲンハンターは投資環境に応じて投資資産を組みあわせる
バーゲンハンターは、株式、債券、金、リートなどの金融資産の中から、市場環境に応じてリスクプレミアム注が期待できる資産を組み合わせたり、入れ替えたりするバランスファンドです。
注:金融商品が持つリスク(不確実な価格変動)を取ったことに対するご褒美(リターン)を意味します。
現在の低金利環境下ではリスクが低い債券からのリターンは期待しにくいことから、前出の通り、期待リターンが相対的に高い株式と金に投資することで、リスクを抑制しながら、長期でしっかり資産を育てることを目指しています。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。