- Article Title
- ポラリス|金融市場の不透明感が高まる中、2022年4月下旬以降、ポラリスは下落基調に
・ポラリスは年初来で上昇も、2022年4月下旬以降は下落基調に
・引き続き魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産への投資を継続~債券の一部組入れを検討する段階に
ポラリスは年初来で上昇も、2022年4月下旬以降は下落基調に
ポラリスの基準価額は年初来(2021年12月30日~2022年10月28日)で2.6%上昇しています。ただ基準価額の推移をみると、2022年4月20日の最高値を挟んでパフォーマンスに大きな違いが生じていることがわかります(図表1参照)。
年初から4月20日にかけて基準価額は11.0%上昇しました。ウクライナ情勢の緊迫化や世界的なインフレ、米国や欧州における金融引き締め懸念などから株式市場が下落し、株式要因はマイナスとなりました。一方、地政学リスクを背景にリスク回避の動きが強まり金価格は上昇、為替についても日本と欧米の金融政策の方向性の違いが注目されたことなどから主要通貨に対して円安となり、金要因と為替要因はプラスとなりました。
しかし、4月20日から直近(10月28日)にかけて基準価額は反落し、7.6%の下落となりました。インフレの高進と欧米の中央銀行による積極的な利上げを受けて、景気後退懸念から株式市場は下落、金についても欧米の金利が大きく上昇する中、金利を生まない金の相対的な魅力が低下したことや米ドル高などを受けて大きく反落し、株式要因、金要因とも大きなマイナスとなりました。
設定来、ポラリスは、低金利環境で相対的に魅力的なリスクプレミアム注1が期待できる資産である株式と金を50%ずつ保有するという基本資産配分に沿った運用を行ってきましたが、株式と金という組み合わせは、過去の実績では相関が低い、ときには逆相関注2の関係となっており、長期でみると分散投資効果が発揮されやすい組み合わせと考えられます。
しかし、2022年4月下旬以降の金融市場は、先にも述べたとおり、株式市場と金市場が同時に下落するというポラリスにとって厳しい局面となりました(図表2参照)。
引き続き魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産への投資を継続~債券の一部組入れを検討する段階に
ポラリスは、設定来、基本資産配分に基づき株式と金への投資を継続してきましたが、足元、債券利回りが大きく上昇し、債券の相対的な魅力が徐々に高まっていることもあり、各資産のリスクプレミアムの相対的な魅力を注視しながら、基本資産配分の変更および債券の一部組入れ開始を検討する段階にきていると考えます。
引き続きポラリスは、市場環境に応じて相対的に魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選択して投資することで、リスクを抑えつつ、中長期的にお客様の資産を育てるための運用を行っていきます。
【注1】 リスクプレミアムとは、リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分のことを意味し、無リスクの資産に対して期待するリスク資産のリターンの上乗せ分を指します。
【注2】 過去20年間(月次、2002年9月末~2022年9月末)の相関係数は、世界株式(円ベース)と金(円ベース)が0.20、世界株式(円ベース)と金(円ヘッジ)が-0.08。世界株式:MSCI全世界株価指数、金:ロンドン・ゴールド・マーケット・フィキシングLtd-LBMA PMフィキシング価格、金(円ヘッジ):金からヘッジコスト(ドル円1ヵ月フォワードレートから算出)を控除し算出 ※世界株式はトータル・リターン・ベース 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。