- Article Title
- 個人消費回復と消費の二極化トレンドが追い風に
プレミアム・ブランド企業が提供する商品・サービスは消費者に向けられたものであり、プレミアム・ブランド企業は広く消費関連銘柄といえます。今後、個人消費が回復する中で、プレミアム・ブランド企業は大いに恩恵を受けると考えられ、株式市場においても注目される可能性があると期待されます。さらに、消費の二極化(高価格帯と低価格帯へのニーズ)の進展は、「高価格帯」の商品・サービスを提供するプレミアム・ブランド企業の業績に中長期的な追い風となるでしょう。
回復が期待される世界経済
2021年の世界経済は、回復に向かうと予想されています。2020年年間では、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて経済活動の停止・制限などにより大幅なマイナス成長となりました。こうした中でも、年後半以降は、徐々に経済活動が再開され、各国の金融・財政面での景気下支え策などにより、徐々に景気回復の兆しがみられました。さらに年末には、新型コロナウイルスのワクチン接種が開始され、足元ではワクチン接種が拡大していることもあり、景気回復に対する期待が高まっています。こうしたことから、現時点では2021年および2022年については世界経済は回復基調をたどり、プラス成長が見込まれています。
個人の貯蓄率は高水準、今後の個人消費拡大の後押しに?
こうした中で、注目されるのが「個人消費」です。この個人消費は、日本では国内総生産(GDP)のうち約50%強、米国では同約70%を占めるなど、経済動向を左右する重要な存在です。
新型コロナウイルスの感染拡大下で、人々は様々な自粛生活を余儀なくされ、生活防衛意識が高まったことから、大きな出費を控え、貯蓄志向が強まりました。その結果、主要国などでは個人の貯蓄率が高まっています。
貯蓄の高まりは、人々の消費意欲が「マグマ」のように溜まっているような状態に例えることもできるかもしれません。今後、各種制限措置が緩和・解除され、経済が正常化していく中で、これまで抑えられていた消費意欲が爆発するかのように、個人消費の拡大を加速する可能性があります。さらに各国政府が、個人が貯めこんだ資金を消費に回すようなインセンティブの導入を拡大することも考えられます。いずれにせよ、世界経済の回復シナリオにおいては、個人消費の拡大が注目の一つになるでしょう。
「テクノロジー」から「個人消費」へ、株式市場でも「主役」交代の可能性
株式市場に目を転じてみると、過去約3年間、テクノロジー関連セクターの銘柄が注目を集め、相対的に上昇率が大きくなりました。
一方、消費関連セクターについては、2020年半ばあたりまで、先進国株式の市場平均とほぼ同様な株価推移となっていました。しかし、足元では先進国株式の市場を上回る動きがみられはじめています。この背景には、個人消費の回復に対する期待が徐々に反映されつつあることなどが考えられます。
株式市場において、これまではテクノロジー関連セクターの銘柄が大いに注目を集めてきましたが、今後は景気回復の恩恵をより大きく受けると期待されるセクターの銘柄、あるいは、個人消費拡大の恩恵を受ける消費関連セクターの銘柄などが注目を集め、相対的に良好な株価パフォーマンスを示す可能性があるとみています。
広く消費関連商品・サービスを提供する、プレミアム・ブランド企業
当ファンドは主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資を行います。
世界産業分類基準(GICS)に従って、当ファンドの組入銘柄をセクター別に分類すると、一般消費財・サービスや生活必需品などの消費関連セクターの組入比率が8割以上を占めています。さらに、同基準に従うと情報技術や金融などに分類される組入銘柄も、実は消費者向けの製品やサービスを提供する企業です。
そのため、当ファンドの主な投資対象であるプレミアム・ブランド企業は、個人消費拡大により大きく恩恵を受ける可能性があると期待されます。
(※組入比率等は、ファンドの主たる投資対象である、ピクテ・プレミアム・ブランド・マザーファンドの2021年2月末時点の状況)
消費市場で特に注目される「高価格帯」と「低価格帯」
消費者のニーズはますます多様化しています。こうした中で、消費は二極化が進んでいると言われています。
ファッション分野の例では、いち早く、手軽に今の流行を手に入れたいというニーズから、安価なファストファッション(「低価格帯」)には人気があります。しかしその一方では、どれほど高価であっても、高品質で革新性や芸術性などを提供してくれる憧れの高級ブランド(「高価格帯」)を手に入れたいという消費者の欲求も根強く存在しています。
消費市場において「高価格帯」と「低価格帯」に需要が集まるというこのような消費トレンドが、「中間価格帯」が苦戦する、という構図を生み出しています。今後、個人消費が回復する中でも、消費の二極化は続くでしょう。
当ファンドの主な投資対象である世界のプレミアム・ブランド企業は、「高価格帯」に属する消費関連の商品やサービスを提供する企業です。個人消費の回復という景気サイクルの側面から、また、消費の「二極化」という中長期的な消費トレンドの中で恩恵を大いに受ける企業群であると考えられます。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。