- Article Title
- ブランド|市場全体の流れの中で、一段の下落に警戒しつつも、その後の反発に期待
(ポイント)
●当ファンドの基準価額は2022年年初来、大きく変動し下落。
●一方、引き続き旺盛な需要や強力な価格決定力などを背景に成長期待は継続。
●市場全体の流れの中で、一段の下落に警戒しつつも、その後の反発に期待。
2022年年初来、基準価額は大きく変動
2022年年初以降、世界的なインフレや米国をはじめとした世界の主要中央銀行による積極的な金融引き締めの動き、さらにはゼロコロナ政策の継続などから中国の景気減速懸念の高まりなどを受けて、世界経済の先行き不透明感はよりいっそう強まっています。
株式市場では、金利上昇により高バリュエーション(投資価値評価)のハイテク銘柄を中心としたグロース株が大幅下落となっているほか、消費関連を含む景気敏感銘柄なども下落率が大きくなっています。
こうした市場環境下、主に世界のプレミアム・ブランド企業の株式に投資を行う当ファンドの基準価額も、コロナ・ショック後の大幅上昇から一転し、足元では大きく変動しており、2022年年初来では下落となっています(2022年10月6日時点)。
引き続き旺盛な需要に支えられ、相対的に高い利益成長予想
一方、プレミアム・ブランド企業の業績動向は概ね良好であり、相対的に高い利益成長が予想されています。引き続き、コロナ・ショック後のリベンジ消費が旺盛であることに加えて、各国の水際対策の緩和などから回復の遅れていた旅行関連需要の回復も見込まれています。
経済の先行き不透明感が強まる中でも、成長期待は継続
足元では、景気減速による需要の減少や、輸送費や原材料価格の上昇などによるコスト負担の増加などから、企業収益の先行きに警戒感が高まっています。
しかし、プレミアム・ブランド企業が提供する高価格帯の商品やサービスに対する需要は、前述の通り、引き続き旺盛です。また、コストの増加分を商品価格に比較的容易に転嫁できる、強力な価格決定力があります。実際に欧州の高級ブランドや高級酒企業などが値上げを実施していますが、それによる需要の減速はみられません。プレミアム・ブランド企業は相対的に高収益性を維持できるとみられます。
1株当たり利益の市場コンセンサス予想の推移をみても、主なプレミアム・ブランド企業については、良好な四半期決算の発表を受けて上方修正傾向が続いており、市場では利益成長が継続すると期待されています。
当面は一段の下落にも警戒しつつ、その後の反発に期待
一方、株式市場については、引き続き様々な不安材料が残されていることから、当面は値動きが大きい展開が続くと懸念され、そうした中でプレミアム・ブランド企業の株価が一段と下落する可能性もあると警戒しています。
しかし、足元のプレミアム・ブランド企業のファンダメンタルズ(基礎的条件)は引き続き良好です。もちろん、プレミアム・ブランド企業の業績も、世界的な景気減速の影響から全く無関係ではいられませんが、人々の「羨望の的」となるような強力なブランド力を有する商品やサービスには根強い需要があると考えられることや、強力な価格決定力などから、相対的に底堅い売上・利益動向が期待できると考えます。
不安材料が払拭されていく中で市場が落ち着きを取り戻せば、プレミアム・ブランド企業の成長力が再評価され、株価は大きく反発する可能性もあるとみています。
過去の実績では、株式市場の反発局面において、当ファンドの分配金再投資後の基準価額は投資先であるプレミアム・ブランド企業の株価が大きく上昇したことを受けて、力強く上昇してきました。リーマン・ショック後やコロナ・ショック後には先進国株式を上回る上昇率となりました。
当資料をご利用にあたっての注意事項等
●当資料はピクテ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
●投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。