●インド経済の成長ドライバーは、個人消費をはじめとした内需の拡大
●独自の成長ドライバーを有することなどを背景に、インド株式は他の株式との連動性が相対的に低い
●インド株式への投資は、近年注目を集めてきたハイテク関連銘柄や米国株式などからのリスク分散の手段となる可能性も

インド経済の成長ドライバーは、個人消費をはじめとした内需の拡大

インドは、世界的な人口大国ですが、特に労働の担い手となる若い世代が多いのが特徴です。若い世代が、労働によって所得を増やし、消費を拡大していくことで経済成長をけん引すると期待されています。

世界銀行の予想によると、インドにおける労働の担い手となる生産年齢（15～64歳）の人口は、2048年まで増加基調が続くと見込まれています。

今後も長期的に、インド経済の成長ドライバーは個人消費をはじめとした内需の拡大と考えられます。

過去の実績では、インド経済の成長を背景に、インド企業は利益成長を実現し、株価も上昇してきました。

今後も個人消費をはじめとした内需拡大がけん引し、インド経済は相対的に高い成長が予想されています。このことは、インド株式にとって大きな支援材料であり、インド株式への投資では、引き続き相対的に高いリターンが期待できると考えられます。

独自の成長ドライバーを有することなどから、インド株式は他の株式との連動性が相対的に低い

過去20年間の長期でみると、インド株式は主要株式を上回る良好な株価パフォーマンスとなりました。

しかし、近年の株式市場では、ハイテク関連銘柄の成長が大いに注目を集めてきました。こうしたこともあり、過去10年間では、インド株式も上昇を続けたものの、先進国IT株式（＝ハイテク関連銘柄群）や、その恩恵を大きく受けた米国株式などがそれを上回る好パフォーマンスを示しました。

インド株式と先進国IT株式はいずれも、成長が期待できるという点では同じですが、成長ドライバーが異なります。

米国をはじめとしたハイテク関連銘柄（先進国IT株式）の成長ドライバーは、技術革新などであり、世界的な潮流にあると考えられます。一方、インド株式の成長ドライバーは前述の通り、個人消費をはじめとした内需の拡大であり、インド独自のものと言えます。

過去10年間のインド株式と主要株式との相関係数（値動きの連動性を表す指標）をみると、同じ株式資産であるために連動性はあるものの、例えば、インド株式と先進国IT株式の相関係数は0.55と相対的に低くなっています。また、その他の株式との連動性も、新興国株式の平均（下記図表中の新興国株式）に比べると低くなりました。

インド株式も世界の経済や金融市場の動向の影響から免れることはできませんが、独自の成長ドライバーのおかげで、外部要因の影響は相対的に小さく抑えられる可能性が高まります。

ハイテク関連銘柄や米国株式などを資産として保有している場合、インド株式への投資はリスク分散の手段の1つとなる可能性もあると考えられます。