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- 2024年年初来の当ファンドのパフォーマンスは引き続き上昇基調
●2024年年初来のインド株式市場は引き続き、おおむね上昇基調
●当ファンドの基準価額も、上昇。当ファンドの運用チームが独自に注目する企業などの株価上昇がプラスに貢献
●今後も、一貫して、持続的な成長が期待できる優良企業に厳選投資を継続する方針
2024年年初来のインド株式市場は、引き続き上昇
2024年年初来の世界の株式市場は、米金融当局による利下げ期待や、米経済の急減速は免れるとの見方、AI(人工知能)関連の成長期待などに支えられ、おおむね上昇基調が続いています。
こうした市場環境の下、インド株式も良好な企業決算の発表や、当局が2月に発表した2024年度予算案で、総選挙を控えている中でも「ばらまき」を抑え、財政再建を重視し、投資家の信頼獲得を目指す方針が堅持されたことなどが好感され、上昇基調となりました。ただし、3月には米ITサービス企業が業績見通しの下方修正を発表したことを受けて、同様の事業を展開するインドのITサービス企業に対しても懸念が広がり、関連企業の株価が大きく下落したことに加え、2023年に資金流入が急拡大した中小型株式投信に対して、インド証券取引委員会(SEBI)が投資家保護の観点から規制強化の姿勢を示したことなどが、相場の重荷となる局面もありました。
当ファンドの基準価額も上昇
こうした市場環境下、当ファンドの2024年年初来(3月29日まで)の基準価額は、+11.2%の上昇となりました。
2024年年初来(3月29日)までの当ファンドの基準価額への銘柄別寄与度で、相対的に大きくプラス寄与となった銘柄には、①代表的なインドの株価指数の1つであるMSCIインド株価指数の対象外の、当ファンドの運用チームが独自に注目する企業や、➁MSCIインド株価指数の対象企業であっても、指数構成比率に比べて投資比率を高位としていた企業などが含まれました。
一貫して、持続的な成長が期待できる優良企業に厳選投資を継続する方針
インドは、人口大国というだけでなく若い年齢層の人口が多く、労働の担い手となる生産年齢人口(15~64歳)は、2048年まで増加すると予想されています(国際連合(UN)による予測)。一方、日本をはじめとした先進国を中心に高齢化が問題となっています。また、インドと同じく人口大国である中国でが、既に生産年齢人口が減少に転じています。
インドでは、若い人々が、労働によって所得を増やし、消費を拡大していくことなどがけん引役となることで、今後も相対的に高い経済成長が続くと予想され、構造的な成長要因をもっている点で、他の主要国に比べて優位性があると考えられます。
さらに、インド政府による政策支援もインド経済や産業の成長に追い風となるでしょう。例えば、製造業振興策である「メイク・イン・インディア」などを通じて、インドを世界の製造業の一大拠点へと育成しようとする取り組みは、海外からの直接投資を呼び込み、また、雇用を創造し、長期的な経済成長に欠かせない資本形成につながると期待されます。
2024年4月半ば以降に投票がはじまる総選挙の行方についても、現時点ではモディ現政権が継続する公算が大きく、市場寄りの政策運営が続くと予想されます。
当ファンドの運用チームでは、インド株式の中でも、発展が期待できる産業において、誠実な経営陣によって経営されている優良企業こそが、長期にわたって持続的に成長できると考えています。丹念に個別企業のファンダメンタルズ(基礎的条件)調査・分析を行い、バリュエーション(投資価値評価)に過度な割高感がなく適正な水準にあると考えられる優良企業を厳選した上で投資を行う方針です。こうした投資哲学を一貫して継続していくことで、長期的にみれば市場平均を上回るリターンの獲得ができると確信しています。
なお、足元では、大型銘柄の中に、投資の魅力が高まっている銘柄も多いと考えています。2023年のインド株式市場では、中・小型銘柄が大きく上昇した一方、大型銘柄は、堅調な利益成長にも関わらず、中・小型銘柄下回るパフォーマンスにとどまったためです。
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